DIME MAGAZINE
「コスパ」「メリハリ」を意識した消費価値観
パンデミックは消費者のライフスタイルや生活環境に様々な影響を与え、行動変容を促したが、本調査では「この数年で変化した価値観」についても聴取している。
結果、3割弱が「節約と贅沢のメリハリをつけるようになった」「コストパフォーマンスを意識するようになった」と回答し、経済的側面に関するシビアさの強まりが窺える。
一方で「より環境に良い商品の購入や行動を心がけるようになった」や「自分が住んでいるまちや地元の商品やサービスに興味を向けるようになった」など、SDGsやサステナビリティに関する価値観が変化した層は1割程度と、経済的な価値観に比べて変化が小さい。
また、本調査ではプライベートブランド（PB）に関する消費者の購買行動や意識についても調査を行った。スーパーマーケットでの買い物時には7割以上の回答者が、「PB商品が選択肢に入っている」と回答しており、ドラッグストアでは6割、ディスカウントストアでは5割と続く。
PB商品が選択肢に入る理由は「価格が手ごろである」ことが最上位ではあるものの、「鮮度・味・機能など品質がよい」と回答する消費者も2割程度存在し、所得が高い世帯ほど品質を理由とする傾向が見受けられた。
これまで低価格帯が売りであったPB商品だが、価格面だけではなく品質面で付加価値を付けた品揃え・品目などが求められている。
サステナビリティに関する認知度に変化はないが、関心をもつ層は減少
コンシューマー業界では、様々な領域においてサステナビリティ（持続可能性）への取り組みを進めているが、今回調査では昨年度と比較し「サステナビリティという言葉の意味がよくわからない・聞いたことが無い」と回答した層はわずかに減少したものの、認知度が向上したとは言い難く、日本の消費者においてはサステナビリティに関する意識は高くはない。
加えて、商品購入に際して「いつも環境負荷の少ない商品を選んでいる」と回答した層は、1割未満である一方、7割以上が「サステナビリティのことを考えて商品を選んでいない」と回答している。
商品カテゴリに係わらず「商品を選んでいない」理由の上位は「サステナビリティを意識した商品がわからない」となっており、消費者の購買行動を変えるためには、環境や未来にどのように効果があるのかをわかりやすく訴求することや商品の見せ方の工夫による差別化も重要なポイントとなるだろう。
また、本調査では「サステナビリティに関して取り組みを行っている企業に対する意識」も調査しているが、約半数が「サステナビリティに取り組む企業を応援したいが、商品購入やサービス利用まで至らない」と回答した一方、「応援したいと思い、その企業の商品購入やサービスを積極的に利用したい」層は1割程度に留まる結果となった。
コンシューマー企業においては、サステナビリティの重要性や自社の取り組みに共感してもらうだけではなく、共に行動してもらうための動機付けができているかという視点も必要である。
コンシューマー企業においては、自社ターゲット顧客の価値観の変化を捉えながら施策を講じていくことが求められるだろう。
調査概要
調査日：2023年4月下旬
調査方法：インターネットを利用したパネル調査（47都道府県）
※統計局2023年4月発行の人口データを元にウエイトバック値を反映
関連情報
https://www2.deloitte.com/jp/ja.html
構成／清水眞希
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