値上げによってビジネスパーソンが節約を意識しているもの、3位レジャー費、2位光熱費、1位は？

ランチを食べない人の欠食頻度は、週４回以上が約３割となり激増

ランチを食べないことがある人は、4人に1人（25.3％）。23.7％であった前回調査（2022年9月実施）より微増となった。

しかし、ランチを食べないことがある人にその頻度を聞いたところ、週４回以上食べない人が約３割（26.7％）と激増していることが判明。ランチの節約が長引くことで、食べないことが習慣化してしまった人が増えている可能性が考えられる。

より必要な福利厚生は、食事補助・住宅手当など「生活支援系」

より必要だと感じる福利厚生を聞いたところ、食事補助・住宅手当など「生活支援系」が圧倒的な１位（74.3％）に。長引く物価高・値上げを受け、食事・住まいなど生活に直結する支援のニーズがより強まる傾向が鮮明となった。

＜調査対象：役員含む経営者および人事担当者300名＞

物価高や値上げに有効だと思う福利厚生の1位は「食事補助制度」

昨今の物価高や値上げを受け、福利厚生による従業員の生活支援が必要だと感じるか、経営層に聞いたところ、6割以上（60.7％）が「昨年よりさらに感じるようになった」と回答。

また、有効だと感じる福利厚生について聞くと、半数以上（55.0％）が「食事補助制度」と回答した。従業員だけでなく、経営層も生活支援としての「食事補助制度」の必要性を感じていることがわかる。

従業員がより「食事補助制度」を必要としていると感じる経営層は7割以上

「食事補助制度」の導入率は、今回の調査でも前回とほぼ変わらず、約2割（16.7％）にとどまった。

その一方で、「従業員が食事補助制度を必要としている」と感じる経営層は7割以上（73.7％）に。また、約7割（65.0％）が「採用力強化に役立つ」と実感していることがわかった。

調査概要
調査名／ビジネスパーソンのランチ実態調査2023
調査主体／ 株式会社エデンレッドジャパン
調査方法／WEBアンケート方式
調査期間／2023年5月26日～2023年5月29日
調査対象 、および有効回答数／　
スクリーニング調査／全国20～50代の男女2088名
本調査／1・経営者・役員除く一般社員 300名　2・役員含む経営者 150名、人事担当者 150名の計300名

関連情報
https://www.edenred.jp

構成／清水眞希