一般職より管理職のほうが会議の頻度が多く、会議の時間も長いはなぜ？

組織やチームの意思決定及び情報共有のために、会議は欠かせない。しかし、一つの会議を行うにあたって、資料の作成、情報収集、アイデアの案出といった作業に一苦労。

さらに、会議が終わっても、議事録の作成やタスクの整理など、仕事に追われる。そのため、日々の会議に、ストレスを感じているビジネスパーソンは多いのではないだろうか？

パーソルプロセス＆テクノロジーはこのほど、従業員100名以上の企業に勤める会社員・経営層500名（管理職250名/一般社員250名）を対象に「社内会議や社内ミーティングに関する実態調査」を実施し、その結果を発表した。

管理職のほうが会議頻度が多く、会議時間も長い結果に

管理職では「週1～2回」と「週3～4回」の合計が56.0％、一般社員は39.2％と管理職のほうが多い結果となった。また、1日2回以上会議に参加していると想定される「週9～10回」以上の割合の合計も一般社員よりも多くなっており、管理職のほうが週の会議数が多いことがわかる。

管理職も一般社員も、社内会議・社内ミーティングの目的としては「進捗報告や情報共有のための会議」が最も多い結果となった。管理職は「意思決定をするための会議」「特定の問題を解決するための会議」という、決定・判断するために行われる会議への参加頻度が約7割と高くなっている。

管理職も一般社員も、「30分～1時間程度」の会議が最も多く、以下「15分～30分程度」「1時間～2時間程度」と続く。管理職のほうが一般社員よりも、会議時間が長い傾向にあることがわかった。

会議における事前準備や事後作業の平均時間は、全ての作業において管理職のほうが長いということが明らかに

会議の準備作業をしている人のうち、最も多く時間をかけているのは「会議関連資料の作成」で、管理職では平均36.7分、一般社員では平均26.9分、かけていることがわかった。

全体的に「していない」を回答した割合を平均すると、管理職23.4%一般社員41.5％と一般社員は管理職の1.8倍とわかる。平均作業時間は管理職のほうが長い事を踏まえると、管理職のほうが社内会議の準備への負担が大きいことが見て取れる。