DIME MAGAZINE
情報セキュリティにおける脅威は常に進化し続けています。今まで講じていた対策が、新たな脅威に対しても有効であるとは限りません。2023年には、どのような脅威が私たちを襲うのでしょうか。今回は、IPAが発表した「情報セキュリティ10大脅威 2023」をもとに、2023年に注意すべきサイバー攻撃を解説します。
これらの脅威は、ビジネスや個人の情報を狙うサイバー攻撃や、内部からの情報漏洩、IoT機器からの攻撃など様々な形で現れる可能性があります。私たちは、情報セキュリティを守るために、これらの脅威に対する対策をしっかりと理解し、適切に対応する必要があるでしょう。
情報セキュリティ10大脅威 2023とは
情報セキュリティ10大脅威 2023とは、IPAが公表した情報セキュリティにおける主要な脅威のリストのことです。組織や企業が今後のセキュリティ対策に備えるためにも、重要な情報となっています。今回は、組織部門でトップ10となった脅威について解説します。
第10位：犯罪のビジネス化（アンダーグラウンドサービス）
犯罪者は、自らの技術やノウハウをビジネス化して、サイバー犯罪のアンダーグラウンド市場を形成しています。この市場では、様々な攻撃ツールやマルウェアが売買されており、攻撃者はこうしたサービスを利用して攻撃を仕掛けることができます。このような犯罪のビジネス化は、サイバー犯罪の深刻化につながっています。
第9位：不注意による情報漏えい等の被害
従業員の不注意によって、重要な情報が漏えいすることがあります。たとえば、社内の文書を外部に送信してしまったり、パスワードを不適切に管理してしまったりすることが考えられます。このような情報漏えいは、組織の信頼性に深刻なダメージを与えることがあります。
第8位：脆弱性対策情報の公開に伴う悪用増加
脆弱性とは、セキュリティ上の欠陥のことを指します。脆弱性が発見されると、ベンダーから脆弱性対策情報が公開されますが、その情報を悪用する攻撃者も存在します。脆弱性対策情報が公開されると、攻撃者はその情報を元に攻撃を仕掛けることができます。そのため、脆弱性が発生したら速やかに適用するなどの管理が重要です。
第7位：ビジネスメール詐欺による金銭被害
ビジネスメール詐欺は、偽の電子メールを送信することで、企業や個人からお金をだまし取る詐欺です。攻撃者は、高い地位にいる人物をかたるなどして信頼を得ようとし、従業員に偽の指示をします。
第6位：修正プログラムの公開前を狙う攻撃（ゼロデイ攻撃）
ゼロデイ攻撃は、セキュリティ上の欠陥があるソフトウェアに対して、その欠陥が公表される前に攻撃を行うものです。攻撃者は、この欠陥を利用して、機密情報を窃取することができます。このような攻撃は、ソフトウェアベンダーがセキュリティパッチを公開する前に攻撃が行われるため、対応することが困難です。
第5位：テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃
テレワークやリモートワークなどのニューノーマルな働き方によって、従業員は自宅や外出先から企業のシステムへのアクセスが可能となりました。しかし、これはセキュリティ上のリスクを増大させる可能性があります。攻撃者は、社内へアクセスするためのVPN機器やリモートデスクトップ用の端末に不正アクセスし、企業内部に侵入してから、重要なサーバー等を乗っ取ることができます。
第4位：内部不正による情報漏えい
内部不正は、組織内部で働く人が自らの利益を追求するために、機密情報を盗み出したり、データの改竄をしたりすることを指します。内部不正による情報漏えいは、組織の信頼性に深刻なダメージを与えるばかりでなく、法的な問題を引き起こすこともあります。
第3位：標的型攻撃による機密情報の窃取
標的型攻撃は、ある組織や個人を狙った攻撃で、攻撃者は被害者の情報を収集し、その情報の悪用を目的としています。この攻撃は、社内の機密情報や顧客情報などの重要な情報が漏えいする可能性があるため、非常に深刻な被害をもたらすことがあります。
第2位：サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃
サプライチェーン攻撃は、製品やサービスを提供する企業の弱点を悪用し、その企業の顧客やパートナーを標的にした攻撃です。この攻撃は、サプライチェーンとなる企業がセキュリティ上の問題を抱えている場合に有効です。サプライチェーンへの攻撃により、組織の機密情報や個人情報が漏えいする可能性があります。
第1位：ランサムウェアによる被害
最近、多くの組織がランサムウェア攻撃の被害を受けています。ランサムウェアは、悪意のあるソフトウェアで、データを暗号化し、金銭を要求することで被害者を脅迫します。これにより、企業や個人の重要な情報が失われる可能性があります。
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