DIME MAGAZINE
エビソル、3年間の飲食店の予約に関する動向をまとめた「飲食店予約レポート2023」を発表
コロナ禍で大きな打撃を受けた外食産業。現在は感染状況も落ち着き需要は回復しつつあるが、人手不足や食材、エネルギーコストの高騰など新たな問題も発生している。
今まさに変化を求められている外食産業だが、コロナ禍を含む3年間にどのような変化があったのだろうか。
飲食店向け予約管理システム「ebica」および「グルメサイトコントローラー」のデータを基に、2019年から2022年までのコロナ禍を含む3年間で変化した、飲食業界の集客や予約に関する消費者の動向をまとめたレポート「飲食店予約レポート2023」を発表した。
飲食店の予約手段では、3年間でネット予約が電話予約とほぼ同比率まで増加
全国の飲食店の予約データを基に、ネット予約と電話予約の比率の推移を見ると、2022年12月ではネット予約が48.9％、電話予約が51.1％となった。
コロナ禍以前の2019年と比較すると、2019年1月はネット予約が38.1％、電話予約が61.9％と、10.8ポイントもの差があることがわかる。
直近3年間のネット予約普及には、コロナ禍を受け、小規模飲み会の増加に比例して直前予約の比率が拡大したことや、飲食店に行く前に営業時間や感染対策、空席の有無などを確認し、店の前で待つことのないように予約する消費者が増加したことなどが要因と考えられる。
そして、2020年10月よりGoToEatキャンペーンが大々的に行われたことと併せて、これまでウォークインが中心だったファミレスやカフェなどの幅広い業態で予約を受け付けるようになったことも、大きな契機となった。
今後は入国制限緩和を受けた一層の訪日観光客（インバウンド）の増加や、飲食店の会員アプリなどによるCRM施策（再来店促進施策）への取り組み強化等、さらなるネット予約化の波が来ることが予想される。
ネット予約経路では「ダイレクト予約」の比率が2倍以上に増加
近年増加傾向にあるネット予約において、その予約経路をある飲食店の忘年会シーズンで見ると、2019年12月は、店舗公式サイトなどオウンドメディアを含む、従量課金がかからないメディアを経由した「ダイレクト予約（Direct Reservation＝DR比率）」の割合が全体の14.3％であるのに対し、2022年12月は全体の33.3％と、2倍以上に増加していることがわかる。
Googleのような検索プラットフォームや、Instagram、LINEといったSNSが飲食店検索・予約サービスを本格的に強化しているなか、消費者の検索導線も変わりつつあるようだ。
そのなかでも、とりわけ従量課金がかからないメディアを経由した「ダイレクト予約（DR比率）」の割合を高めることが、WEBマーケティングの強化や再来店率の向上につながる。
一方で、引き続き重要な導線となっているグルメサイトを並行して活用していくことも必須となりそうだ。
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