説明できる？株式投資にとって重要な指標となる「ROA」と「ROE」の違い

株式投資にとって重要な指標の一つに、ROAと呼ばれるものがあります。ROAを活用すれば、優良企業かどうか判断しやすくなるため、投資をするなら意味を覚えておきましょう。ROAの計算方法や、分析する際の注意点について解説します。

ROAってどんな意味？

ROAを分析することで、企業が資産を効率よく使えているかが分かります。まずは、ROAの基礎知識を理解し、似た言葉であるROEとの違いも押さえておきましょう。

会社が持つ資産に対する利益率のこと

ROAとは、会社の資産額に対する利益の割合のことです。『Return On Assets』を略した言葉であり、日本語で『総資産利益率』とも呼ばれます。

ROAは、会社が保有している資産を効率的に使えているかを測る指標です。ROAが高い企業は、資産を効率よく使えていることを意味し、優良企業といえます。

投資家にとって、自分が投下した資本の使われ方は重視する部分の一つです。会社としては、ROAが高ければ投資家の人気を集め、資本も集まりやすくなるため、さらなる業績アップも見込めるようになります。

ROEとの違い

ROAと意味を混同しやすい言葉に、ROEがあります。ROEとは『Return On Equity』の略語であり、『自己資本利益率』『株主資本利益率』とも呼ばれる言葉です。

どちらも企業が生み出した利益の割合を示す指標ですが、企業の総資産を分母とした利益率であるROAと異なり、ROEは投資家から集めた資本を分母にしています。

ROAの計算で用いる総資産には、企業の負債も含まれるため、ROAの方がより総合的に企業の稼ぐ力を分析しやすい指標です。一方、ROEは出資に対してのリターンを示すものであり、企業の稼ぐ力を異業種間で分析する際にも使えます。

ROAの計算式と優良かどうかの目安

(出典) photo-ac.com

ROAの計算で用いる数字と意味、具体的な計算式を紹介します。ROAを用いて優良企業かどうかを判断する基準も、覚えておきましょう。

ROAの計算式

ROAは、以下の計算式で導き出せます。

• ROA＝当期純利益÷総資産×100

当期純利益とは、一事業年度に計上された利益から、会社が支払うべき費用を全て差し引いた『最終利益』のことを意味します。実際に計算する際は、損益計算書に記載されている数字を確認しましょう。

また総資産は、貸借対照表の左側にある『資産の合計』です。貸借対照表の右側の純資産・負債を合計したものであり、自己資本以外にさまざまなものが含まれている点に注意する必要があります。

5%以上なら優良企業といえる

ROAが5%以上ある企業は、一般的に優良企業といえます。ただし、ROAの平均値は業種ごとに異なるため、異業種間で企業分析を行うのには向きません。

例えば、飲食業・娯楽業・採掘業は他業種に比べコストが高いため、ROAは総じて低い傾向があります。業種によっては、ROAの平均値がマイナスになっているケースもあるほどです。

一方、比較的費用を安く抑えやすい情報通信業は、ROAが他業種に比べて高くなっています。ROAを用いて企業の優位性を調べる際は、対象業種の目安を見るのはもちろん、ROEなど他の指標と併せて複合的に分析することも重要です。

ROAに影響を与えるもの

(出典) photo-ac.com

ROAは『当期純利益÷総資産×100』の計算式で導き出せるため、当期純利益・総資産が増減すればROAの数値も変化します。また、ROAに影響を与える要素の一つである資産回転率についても、理解を深めておきましょう。

当期純利益の増減

ROAは、総資産に対する当期純利益の割合です。当期純利益が増えるとROAは上がり、当期純利益が減ればROAも下がります。

当期純利益は、企業が最終的にどれだけもうけたかを示すものであり、単純に利益を増やせば当期純利益も増えることになります。

また、会社が支払うべき費用を減らすことも、当期純利益の増加につながる要素の一つです。具体的には、売上原価を抑えたり、人件費・光熱費・広告費を見直したりすれば、会社が支払うべき費用が減るため当期純利益も増えます。

ただし、むやみなコストカットには、売上が減少してしまうリスクも伴うので注意が必要です。

総資産の増減

ROAに影響を与えるもう一つの要素が、総資産です。総資産が減れば分母が小さくなるため、ROAは上がります。総資産を減らす主な方法は、次の通りです。

• 使っていない固定資産を売却する
• 不要な設備を処分する
• 滞留債権を手放す
• なかなか売れない在庫を減らす

また、総資産は純資産・負債の合計でもあるため、借入金・買掛金を返済することによっても減らせます。

資産回転率

資産回転率とは、企業が総資産を使って、いかに効率よく利益を出せたかを測定する指標です。総資産が1年間で何回売上高として回転したかを示すものであるため、単位は『回』を用います。

資産回転率は、以下の計算式で求めましょう。

• 資産回転率＝売上高÷総資産

資産回転率が高いほど、資産を効率よく使って利益を出せていると判断できます。資産回転率の基準の目安は『1.0』ですが、業種により差があることに注意が必要です。

例えば、売上高が大きくなりやすい小売業・卸売業は、資産回転率が高くなる傾向があります。一方、高額な資産を保有する不動産業・物品賃貸業は、総資産が大きくなりやすいため資産回転率は低めです。

ROAを分析する際の注意点

(出典) photo-ac.com

ROAは、企業の状態を判断するための重要な指標ですが、ROAにこだわりすぎると的確な判断ができなくなる恐れがあります。ROAを分析する際の注意点を見ていきましょう。

ROA・ROEは両方分析する

ROA・ROEは似た指標ですが、いずれか一方だけを見ればよいわけではありません。両方とも分析することで、片方のみでは分からない情報が見えることがあります。

例えば、ROAが高くROEが低いケースでは、総資産のうち負債が大きいことが分かるため、事業が悪化しているかもしれません。

逆に、ROAが低くROEが高い場合は、負債が大きい割に売上が伸び悩んでおり、借入をうまく活用できていない恐れがあるのです。

このように、ROA・ROEの片方のみ数値が高い状態なら、リスクが内在している可能性があります。

ROAが高くても優良企業とは限らない

企業が所有する不動産を売却し、特別利益として計上している場合、総資産が小さくなるためROAが高くなります。

ただし、本業の不調を不動産の売却資金で補っているケースでは、将来的に経営が回復する可能性は低いと判断せざるを得ません。

また、負債の返済が多い企業にも注意が必要です。高い利益を上げていても、その大部分を借入金・未払金に充てているなら、本業がうまくいっていない恐れがあります。

経営に何らかの問題を抱えている企業は、上記2例のような状況に陥りがちです。ROAが高い場合は、高くなっている理由まで分析する必要があります。

ROAが低くても優良企業はある

ROAが高くても優良企業とは限らない一方で、優良企業でも一時的にROAが低くなるケースがあります。

例えば、新規事業の立ち上げを目的として大きな借入を行った場合は、ROAが一時的に下がります。しかし、この場合はポジティブな借入となるため、ROAの低下は必ずしも経営の悪化を意味しません。

また、業種によっては大きな設備が必要なことから、ROAがどうしても低くなることがあります。開発中の技術に多くの資金投入を行っているケースでも、ROAの数値が下がります。

このように、ROAが低下していることのみで、企業の経営状態は測れません。企業の経営戦略を理解したり、ROA以外の指標も活用したりすることが大切です。

構成／編集部