資産運用の手法として株式投資を考えているなら、ROEについて理解しておくのがおすすめです。優良企業を見極めやすくなるため、投資先の選定で役立つでしょう。ROEの意味や計算方法、分析時の注意点を解説します。
ROEってどんな意味?
株式投資に取り組む投資家にとって、ROEは投資先企業を適切に選定するための重要な指標です。まずはROEの概要を理解し、意味を混同しやすいROAとの違いも確認しておきましょう。
ROEは株主の出資額に対する利益率のこと
ROEとは、株主が投資した資本に対して、企業が生み出した利益の割合を示す指標です。『Return On Equity』の頭文字を取ったものであり、『自己資本利益率』『株主資本利益率』とも呼ばれます。
ROEが高い企業は、株主から集めた資本で効率よく利益を得ている企業です。投資家が投資判断をするときの重要な指標となるほか、企業の株価を左右するケースもあります。
ROEは投資家だけでなく、企業にとっても無視できない指標です。自社におけるROEの数値を高めることで、投資家からの資本が集まりやすくなり、利益がより大きくなるという好循環を生み出せます。
ROAとの違い
ROEと似た言葉に、ROAがあります。ROAとは『Return On Assets』の略語であり、『総資産利益率』を意味する言葉です。
ROE・ROAのいずれも企業における資本の活用度を知れる指標ですが、ROEが自己資本に対する利益率を示すのに対し、ROAは総資本に対する利益率を表します。
総資産には負債が含まれるため、頻繁に設備投資を行う業種では、一時的にROAが下がるケースがあります。異業種間の企業を比較する際にも使えるROEと違い、業種により目安が異なるROAは異業種間の比較には向かない点に注意が必要です。
ROEの計算式と、優良かどうかの目安は?
ROEの具体的な計算式と、企業を見極めるポイントについて解説します。ROEの数値にばかりこだわらず、複合的な企業分析が重要であることも押さえておきましょう。
ROEの2つの計算式
ROEは、企業の当期純利益と自己資本を用いて算出できます。基本的な計算式は次の通りです。
- ROE=当期純利益÷自己資本×100
当期純利益とは、一会計期間の事業活動で得られた利益から、全ての経費・税金を差し引いた金額のことです。企業の損益計算書を見れば確認できます。
また自己資本とは、純資産から新株予約権分・少数株主持分などを差し引いた金額のことです。返済不要の資金を指し、貸借対照表の純資産の部に記載されています。
ROEの計算式は、上記の式以外にもう一つあります。
- ROE=売上利益率×総資産回転率×財務レバレッジ×100
この計算式は『デュポン式』と呼ばれ、項目を分解して計算するものです。財務分析をする場合は、デュポン式がよく用いられます。
売上利益率とは、『売上総利益÷売上高』で求められる割合です。総資産回転率と財務レバレッジについては、次項より詳しく解説します。
総資産回転率とは
1年間に売上として総資産が何回転しているかを示す指標が、総資産回転率です。総資産が売上高を生み出す効率性が分かります。総資産回転率は、次の計算式で求められます。
- 総資産回転率(回)=売上高÷総資産
総資産回転率の回転は、『投資→販売→回収』で1サイクルです。資産(元手)は商品に形を変え、売上となることで再び資産となります。このサイクルが1年間で何回行われたかが、総資産回転率で表せます。
回転率が高いほど、効率よく利益を出せていると判断することが可能です。効率的な運営ができている回転率の目安は『1.0~1.6』です。
財務レバレッジとは
財務レバレッジとは、負債を含めた総資産が自己資本の何倍かを示す指標です。財務レバレッジを見れば、自己資本以外の資本の利用度合いが分かります。財務レバレッジの計算式は、以下の通りです。
- 財務レバレッジ(倍)=総資本÷自己資本
財務レバレッジの数値が大きければ、自己資本以外の資本の割合も大きいと判断できます。レバレッジを利かせた取引により、大きな利益を得られる可能性があるのです。
ただし、財務レバレッジが大きいことは、資本に占める負債の割合も大きいことを意味します。負債には返済義務があるため、リスクも高くなる点に注意が必要です。
10%以上なら優良企業といえる
一般的に、ROEで優良企業かどうかを判断する際の基準は『10%』です。しかし、ROEが10%を超える日本企業は多くなく、『8%』が目安という意見もあります。
日本企業のROEは、欧米企業に比べると低めです。欧米よりROEが低くなる理由としては、売上利益率が低いことや、内部留保をため込みがちなことが指摘されています。
投資家が投資先の企業を見極める際に重要なことは、ROEだけにこだわるのではなく、複合的に企業を分析することです。
ROEに影響を与えるもの
企業の利益・自己資本が増減すると、ROEも変化します。それぞれの具体的な仕組みを理解し、投資家として株式を購入する企業の選定に役立てましょう。
利益の増減
ROEの基本的な計算式は『当期純利益÷自己資本×100』です。当期純利益は一会計期間で最終的に残る利益であるため、利益が増減すればROEにも影響を与えることになります。
ROEが高くなる理想的な要因は、企業の収益が増えることです。販売単価を上げたり役員報酬を見直したりすれば、利益がアップする可能性があります。
企業がコスト削減に努めることによっても、収益が増えてROEの向上を見込めるでしょう。ただし、計画性のないコスト削減は売上の減少につながってしまう恐れもあります。
自己資本の増減
ROEに影響を与えるものとしては、自己資本も挙げられます。自己資本が増えるとROEが低くなり、減ると高くなります。
自己資本が減る主な要因は、配当・設備投資・自社株の購入などです。いずれも資金が自己資本から支出されるため、ROEも高まります。
また、企業が借入を利用して財務レバレッジが上がることによっても、自己資本が減少します。ただし、財務レバレッジが上がると負債を抱えることになるため、財務の健全性に注意が必要です。
ROEを分析する際の注意点
ROEのみにこだわって企業を分析すると、優良企業を見極められなくなる恐れがあります。ROEを用いて投資先企業を分析する際の、注意点を紹介します。
ROEが高くても優良企業とは限らない
ROEの高い企業が、全て優良企業であるとは限りません。負債が増えて自己資本比率が下がると、財務レバレッジが上がりROEも高くなるためです。
借金が増えると、企業の健全性が損なわれる危険性があります。積極的な資金調達により収益の向上も見込めるものの、投資先として選ぶリスクは考慮しなければなりません。
ROEが高い企業が投資先として気になる場合は、負債の額も併せてチェックすることが重要です。
ROEが低くても優良企業はある
自己資本比率が高いと、ROEは低くなります。しかし、自己資本比率が高いことは、借入が少なく経営が健全であるといえるため、決して悪いことではありません。
また、節税のために利益を減らすと、ROEが下がることもあります。コストカットは一般的によいことであり、ROEが低いだけで危険な企業であるとの判断はできません。
このように、ROEが低くても優良な企業はあります。ROEの数値だけにとらわれず、多角的な視点で企業を分析することが重要です。
構成/編集部