DIME MAGAZINE
キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を運営する株式会社ライボでは、「2023年 バレンタイン実態調査」を実施。
職場でバレンタインを渡す割合とコロナ前後の推移、コロナ禍や物価高騰の影響、義理チョコ文化への賛否などについて回答をまとめて発表した。
バレンタイン意識はコロナ禍で変化したのか
2019年からの推移として女性回答者176人に、職場でバレンタインを渡した年を聞くと、コロナ禍前の2019年は36.9%、コロナ禍に入った2020年は14.8%と激減。2021年は7.4%とさらに減少、2022年は11.4%と微増する結果となった。
またコロナ禍でバレンタインを渡す意識にどう影響したかを聞くと、「とても低くなった」29.5%、「低くなった」29.0%、「やや低くなった」27.3%を合算した85.8%が”低くなった派”となった。
今年のバレンタイと物価高騰の影響
女性回答者176人に今年職場でバレンタインを渡すかについて聞くと、「渡さない」44.9%、「多分渡さない」36.4%を合算した81.3%が”渡さない派”に。
一方、”渡す派”は18.7%で2022年からは微増したが、コロナ禍前の水準には戻っていない。
また昨今の物価高騰の影響で今年のバレンタインを渡す意識にどう影響したかを聞くと、「とても低くなった」18.2%、「低くなった」22.7%、「やや低くなった」38.1%を合算した79.0%が”低くなった派”となった。
バレンタインの予算
女性回答者176人に職場で渡す場合のバレンタインの種類を聞くと、「義理」が63.1%で最多回答になり、次いで「本命」が42.6%、「忖度」が39.8%の回答になった。
また義理・本命・忖度それぞれにかけられる予算を聞くと、「義理」は500〜1,000円が34.7%で最多、「本命」は1,000〜3,000円が39.8%で最多、「忖度」は500円未満が同じく39.8%で最多だった。
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