共通規格「Matter」対応製品の登場で普及拡大の期待
スマートホーム家電は2023年以降、スマートホーム共通規格「Matter」対応製品の展開により、さらに普及が進むことが予想されている。
この動向を受け、スマートホーム家電の情報を扱う情報サイトのBENRI LIFEでは、これまでの日本のスマートホーム市場の発展の歴史や、今後の動向予測を含めた市場調査レポートを発行したので、概要を紹介したい。
これは日本全国の10代以上の男女10,488名を対象に、スマートホーム家電の認知率や利用動向の調査を実施した結果をまとめたものだ。
スマートホーム家電の認知率
スマートホーム家電の認知率は、2023年時点で73.6%に達しており、一定の認知度があると言えるだろう。しかし、その一方で実際の利用経験がある人は、10.9%に留まっていることがわかった。
ただし、一般的にスマートホーム家電として認知されていないものの、遠隔操作や自動操作に代表される、「スマートホームの要素を内包する一般的な電化製品」も、徐々に増えている。
そこで、「スマートフォンのアプリで設定・操作できる家電」を準スマートホーム家電と定義して、調査を実施した結果、16.2%が利用経験を持つことも判明した。
この観点では、特に季節系の家電(内、43.4%)・映像系の家電(内42.3%)が、多く利用されている。
スマートホーム家電の利用率
前述の調査のうち、「スマートホーム家電を現在利用したことがあると回答した方」を対象に、スマートホーム家電の各製品について、その利用率を調査した。
スマートホーム家電は、一般的にスマートスピーカーがその代名詞とされており、本調査においても、利用率が49.1%とトップになっている。
次点で「スマートリモコン」の利用率が39.8%となっている。
スマートリモコンは、遠隔操作(Wi-Fi)対応した学習リモコンであり、各家電の赤外線(IR)信号を学習させ、スマートフォン等から赤外線信号を指令することで、家電の遠隔操作を実現できるデバイスだ。
1個体の導入で、赤外線リモコンに対応している「テレビ・エアコン・シーリングライト等」を一括で遠隔操作(スマホ・スマートスピーカーからの操作)でき、かつスマートリモコン自体の製品単価が安価であることから、人気の製品となっているようだ。