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製品やシステム開発に欠かせない「PoC」の基本ステップ

2023.02.13

製品やシステムを開発する際に使われる用語、「PoC」。製造業やIT業界を中心にさまざまなビジネスシーンで目にすることが多い言葉だが、そもそも読み方や意味がわからないという方も少なくないだろう。そこで本記事では「PoC」の意味や使われ方、行うメリット・デメリットなどについて解説する。

PoCとは

PoCは、英語の「Proof of Concept(プルーフ・オブ・コンセプト)」の頭文字を取った言葉で、「概念実証(がいねんじっしょう)」と訳される。読み方は「ピーオーシー」が一般的だが、「ポック」も間違いではない。まずは、PoCの意味や使い方について見ていこう。

コンセプト実証のこと

PoCとは、新しいコンセプトやアイデア、技術が実現可能かどうか検証すること。多くの企業では、新しいコンセプトを実証して効果を判断してから製作や開発に入る流れが一般的だ。その検証のことをPoCと言う。もともと医薬品業界において新薬を開発する際に用いられていた言葉だが、近年では製品やシステムの開発を行う多くの企業で使用されている。PoCによって実現性が実証された後で作られる試作モデルは「プロトタイプ」と呼ばれる。

また、PoCに類似する言葉として「PoV」(Proof of Value)がある。「価値実証」と訳されるPoVでは、新たなコンセプトなどを導入することでどのような価値が生み出されるのかを検証する。コンセプト自体を実証するPoCとコンセプトの価値を実証するPoVとの違いを押さえておこう。

製造業やIT業界で活用されることが多い

PoCはさまざまな業界で実施されているが、特に製造業とIT業界で活用されることが多い。製造業では、製品を完成させる前段階としてPoCを行う。実験的に機能を検証したり、実用化の試験を行ったりすることで新製品の有効性が検証できる。

また、テスト販売やモニター募集を行い、評価を検証することもPoCの一つ。IT業界においては、AIIoTなどの新たな技術・システムの導入、セキュリティ構築の際に用いられる場合が多い。新しいコンセプトのサービスを活用するケースでは、PoCを繰り返しながら対応範囲を広げていくプロセスが一般的だ。

PoCを行うメリット・デメリット

PoCの実施にはメリットが多いが、デメリットも存在する。どのようなデメリットがあるのか、確認してほしい。

メリット

PoCの最大のメリットは、実現性を事前判断することで失敗リスクを最小限に抑えられること。財務的資本の流失を防ぎ、結果次第では他の製品やシステムの改善に繋げることも可能だ。PoCの結果によって経営層の意思決定もスムーズになる。また、PoCの実施を社外にPRすれば大きな注目を集められる。投資家に対して信頼できる投資対象であることをアピールするのにも効果的だ。

デメリット

PoCで十分な結果を得るには、検証を何度も重ねる必要がある。場合によっては想定外の多大なコストや時間が掛かることもあるため、その点がデメリットと言える。そのため、事前に実施目的を明確にし、費用対効果を確認することが欠かせない。加えて、PoCの実施には情報漏洩のリスクがあることも意識しておこう。

PoCの基本ステップ

最後に、PoCを行う際の基本的な流れを見ていこう。ここでは、4つのステップに分けて手順を紹介したい。

1.目的の設定

まずはPoCを実施する目的を設定する。この時、設定する実施目的は、できるだけ明確にすることがポイントだ。例えば、どのような効果やデータを期待するのか、何が最終ゴールなのかといったことを具体的に決めておくことで、実施の最中に方向性がずれてしまう事態を防止できる。

2.実証内容の設定

次に、目的を達成するための実証方法やプロセスを設定していく。内容は、最小限必要なものから決めていくとスムーズだ。また、PoCは範囲を限定したスモールスタートが効果的。結果を確認しながら実証を積み重ね、少しずつその範囲を拡大していくプロセスが欠かせない。

3.実施

目的や実証内容が決定したら、それらをもとに実施に入る。PoCに不可欠なのが、精密かつ現実的なデータの収集。そのためには、実際の使用を想定した状況再現を工夫することが重要となる。有益なデータを獲得できるよう、検証条件を同一にすることも欠かせない。また、実施の際には、情報の取り扱いに十分注意する必要があることも覚えておこう。

4.結果の検証

最後に、PoCの結果から実現可能性やリスク、コストパフォーマンスなどを把握し、検証を行う。課題を発見した場合は、新たなPoCを設定して再検証を行うかどうかを判断することになる。基本的に、生じた課題や問題点をもとにした再検証を繰り返すことがPoCを成功させるポイントだ。

 

※データは2023年2月上旬時点のもの。

※情報は万全を期していますが、正確性を保証するものではありません。

文/編集部

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