DIME MAGAZINE
どんな仕事にも、大なり小なりのストレスはつきものだ。では、年代・雇用形態・業種といったカテゴリー別で見た場合、ストレスを抱える社員の人数には、どのような違いがみられるのだろうか？
日本労働組合総連合会はこのほど、「コロナ禍における職業生活のストレスに関する調査」を実施。18歳～65歳の被雇用者1,000名の有効サンプルを集計した。その中から本稿では、「仕事に関するストレスの実感」「テレワーク」についての調査結果を抜粋して紹介する。
仕事に関するストレスの実感について
「コロナ禍前と比べて、仕事や職業生活に関してのストレスが増えた」は36.6%、正規雇用者では40.2%
18歳～65歳の被雇用者1,000名（全回答者）に、仕事に関するストレスの実感について質問した。
まず、全回答者（1,000名）に、コロナ禍前と比べて、現在、自分の仕事や職業生活に関してのストレスに変化があったか聞いたところ、「かなり増えた」と「やや増えた」を合計した『増えた（計）』は36.6%、「かなり減った」と「やや減った」を合計した『減った（計）』は8.3%となった。新型コロナウイルス感染症への対策で働き方や仕事の進め方などが変わったことにより、人間関係や仕事量の変化などのストレス要因が増えたようだ。
雇用形態別にみると、ストレスが増えた人の割合は、正規雇用者では40.2%と、非正規雇用者（31.0%）と比べて9.2ポイント高くなった。
業種別にみると、ストレスが増えた人の割合は、［金融業，保険業］（44.1%）と［卸売業，小売業］（43.3%）、［医療，福祉］（41.7%）では4割を超えた。
「現在、仕事や職業生活に関してストレスを感じている」労働者は74.3%
現在、自分の仕事や職業生活に関して、“強い不安、悩み、ストレス”（以降、「ストレス」）となっていると感じるものは何か聞いたところ、「職場の人間関係」（30.9%）が最も高くなり、「仕事の量」（22.8%）、「地位・待遇」（19.9%）と続き、何らかのストレスを感じている人の割合は74.3%にのぼり、ストレスを感じながら仕事に従事している人が少なくない。
雇用形態別にみると、ストレスを感じている人の割合は正規雇用者では79.7%と、非正規雇用者と比べて13.8ポイント高くなった。また、非正規雇用者では「雇用の安定性」が23.3%と、正規雇用者と比べて10.7ポイント高くなった。
業種別にみると、ストレスを感じている人の割合は［金融業，保険業］（86.8%）で高く、次に［建設業］（76.6%）、［運輸業，郵便業］（76.5%）と続いた。
残業時間別にみると、残業が長くなるほど、「仕事の量」「仕事の質」をストレス要因とする回答が高くなり、特に「仕事の量」はその傾向が顕著だった。多くの労働者が何らかのストレスを抱えるなか、職場の環境改善に関する取り組みが引き続き重要な課題だ。
テレワークについて
2022年9月時点の実施率は37.2%、コロナ禍前（2019年9月）の24.4%から12.8ポイント上昇
全回答者（1,000名）に、コロナ禍前（2019年9月）と現在（2022年9月時点）のテレワークの実施状況を聞いたところ、『実施』と回答した人の割合は、全体ではコロナ禍前の24.4%から現在37.2%と12.8ポイントの上昇となった。
コロナ禍前後の変化を勤務日における割合別に比較すると、「勤務日はすべて」が18.6%から17.5%、「勤務日の7～8割程度」が1.5%から5.6%、「勤務日の5割程度」が2.0%から4.8%、「勤務日の1～3割程度」が2.3%から9.3%となった。「勤務日はすべて」はやや減少し、一定の割合をテレワークとする職場が増加した。
現在のテレワークの実施状況に満足しているか聞いたところ、『満足（計）』は26.2%、『不満足（計）』は14.4%となった。テレワーク実施状況別にみると、『満足（計）』と回答した人の割合は、勤務日の7～8割程度の人（62.5%）が高くなった。
＜調査概要＞
調査タイトル：コロナ禍における職業生活のストレスに関する調査2022
調査対象：ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする18歳～65歳の被雇用者（※）
※2019年9月時点と2022年9月時点のそれぞれにおいて、正社員・職員（フルタイム）、短時間正社員・職員（育児・介護等のための一時的な短時間勤務は除く）、派遣社員・職員、契約社員・嘱託職員・臨時職員、パート、アルバイト（学生アルバイト除く）
調査期間：2022年10月1日～10月3日
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
有効回答数：1,000サンプル
実施機関：ネットエイジア株式会社
出典元：日本労働組合総連合会（連合）
構成／こじへい
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