IT業界の就職や転職でよく耳にする「SIer」って何のこと？

エンジニアの就職先としてよく耳にするSIerとは、何をする会社なのでしょうか？SIerの特性から仕事の内容、働くメリット・デメリットについて解説します。就職・転職を検討中の人は、ぜひ参考にしましょう。

SIerとは

IT業界で就職・転職活動を行っていると、よく目にするのが『SIer』という言葉です。システム開発などを行う大手企業というイメージはあるものの、具体的に何をしている会社を指す言葉なのかが曖昧だという声も少なくはありません。まずはSIerに関する基本知識を確認しましょう。

システム開発を請け負う企業

SIerのSIは『System Integration』の略で、語尾に「〜する人」という意味の『er』が付いています。つまり、『システムインテグレーションを行う人・企業』という意味です。

システムインテグレーションとは、クライアントの抱える課題を吸い上げ、その課題を解決する手段としてシステム開発を請け負うサービスを指します。そのため、SIerとは『システム開発を請け負う開発企業』を意味することになります。

SESとの違いは？

一般的にSIerはエンジニアの就職・転職先となるケースが多いですが、SIerと混同しがちなのが『SES』です。システムやソフトウェアの開発から保守・運用業務までを一貫して請け負うという委託契約である点は、SIerとSES（System Engineering Service）は共通しています。しかし契約形態という点で、両者は異なるのです。

システム開発に関する契約は、主に以下のいずれかの形態で締結されます。

1. クライアントから依頼されたシステムの完成品を納品して、納品物の対価を受け取る
2. 技術力を提供して、その労働力の対価を受け取る

SESは『クライアント先にシステムエンジニアの技術力を提供するサービス』であるため、上記のうち2にあたります。一方でSIerは、完成したシステムなどの成果物に対して料金が発生するため、契約形態は1に該当するのです。

ただし大手SIerとなると、完成品の納品で完了ではなく、その後の運用から保守までワンストップで請け負う企業も多く、SIerの中にSES部門があるケースも少なくありません。

SIer企業の種類と仕事内容

SIerは、企業設立の経緯や展開している事業の内容などによって、大きく五つに分類できます。代表的な5種類のSIerの特徴について確認しましょう。

SIer企業は5種類に分類できる

SIer企業は以下の5種類に分類できます。

• ユーザー系SIer：企業内にあった情報システム部門が独立し、子会社化されたSIerで、NTTデータや伊藤忠テクノソリューションズ、三菱総合研究所などがその代表。商社や金融系企業が親会社のケースが多く、親会社からの案件が確保されているため安定経営という強みがある

• メーカー系SIer：ハードウェアのメーカー企業内の情報システム部門が独立・子会社化したSIerで、NECや富士通、日本IBMなどが挙げられる。ユーザー系SIer同様、親会社の存在により安定経営が強みのSIer

• 独立系SIer：親会社を持たないSIerで、大塚商会やISID、富士ソフトなどがその代表。クライアント企業が限定されず、さまざまな案件を経験できるというメリットがある

• コンサル系SIer：クライアントのニーズや課題、経営状況に応じて策定される経営戦略の一環としてシステム構築を行うSIerで、野村総合研究所やフューチャーアーキテクトが代表。システム開発だけでなくIT技術の導入やシステムを活用した業務フローの改善など、総合的な視点からクライアントの課題解決を目指すのが特徴

• 外資系SIer：海外資本のSIerで、日本オラクルやアクセンチュア、SAPジャパンなどが代表。成果主義の企業風土により、自分の頑張り次第で待遇だけでなくグローバルな市場価値を高め、活躍を目指せるのがメリット

幅広い仕事内容

SIerが請け負う仕事の内容は、実に広範囲です。クライアントへのヒアリングから始まり、その結果をもとにシステムの導入計画を立案、システムを設計・開発し、完成後も運用から保守・点検まで請け負います。

ほかにも、システム導入に付随して必要となるハードウェアやソフトウェアの選定から、インフラ構築、社内管理システムの構築まで含めて請け負うケースも少なくありません。

SIerが対応するシステムの種類も多様で、社内システムであればHR、CRM、SFA領域から、在庫管理や営業管理などのシステムに対応します。

大手企業や官公庁からは、『ERP（Enterprise Resource Planning：統合基幹業務システム）』と呼ばれる、クライアントに関するすべてのデータを一元管理する大規模システムの開発案件依頼が来るケースがあります。

こういった案件に関しては大手SIer以外が請け負うのは現実的に困難であり、そこが大手SIerの強みです。

SIer企業で働くメリット・デメリット

システム開発を軸としたトータルソリューションカンパニーといえるSIerで働くに際しては、一般的なシステム開発会社で働く場合とは異なるメリットやデメリットがあります。SIerで働くメリット・デメリットについて確認しましょう。

メリットは安定性・技術・市場価値

先述のメーカー系やユーザー系SIerのように、SIerには経営母体がしっかりしている企業が数多く存在します。

またSIerでは、ERPの案件や海外での案件に携わる機会も多く、最新のIT技術を用いた大規模プロジェクトの実績を積み上げられる可能性も高いでしょう。

安定的に案件を獲得でき、経営が不安定になるリスクが低いSIerで働く中で、自分の技術力や市場価値を効率的に高めていける点は、SIerで働くことで得られる大きなメリットです。

デメリットは企業風土

安定的に案件を獲得できるというSIerの強みによって醸成された企業風土が、かえって働く上でのデメリットとなるケースもあります。

大手SIerでは、下流工程を下請け企業に外注するケースがほとんどです。そのため、開発の全工程のうちスキルを身につけられない、高められない部分が生じるリスクが考えられます。

また外資系SIerを除いた国内大手SIerでは、年功序列や縦割り組織など、日本独自の企業風土が根強く残っているケースがまだ多いでしょう。そのような環境では、新しい技術や考え方を取り入れることが難しく、若い世代にとっては成長を期待できないと感じてしまうかもしれません。

加えて、下請けによる受注に頼っている中小SIerであれば、なかなか給料が上がりにくいといった問題もデメリットといえます。

SIer企業の抱える課題

社会全体でIT化が急速に進む現代において、SIerは将来的な存続を揺るがす大きな課題をいくつも抱えています。SIer企業が抱える五つの課題について押さえましょう。

クラウドサービスの普及

SaaSやクラウドサービスの普及により、自社システム開発を依頼する企業は減少傾向にあります。SaaSやクラウドサービスを利用する方が、導入から運用までコストと手間を抑えられるというメリットがあるためです。

自然災害の多い日本においては、オンプレミス型よりクラウド型のシステムの方が、情報資産の保護に効果的と考える傾向が高まっているため、社内システムをクラウド型に変更する流れは今後も続くでしょう。

そのため、オンプレミス型やスクラッチ型のシステム開発を得意としてきたSIerにとっては、需要減少が避けられないと考えられているのです。

大口顧客への依存

大手SIerの顧客は、官公庁や自治体、大手企業といった大口顧客が大半を占めています。大口顧客からの案件は大規模なものが多いため、自ずと受注額も高額です。

そのような環境では、小口顧客の案件で収益を積み上げるより、大口顧客で一気に稼いだ方がよいという考え方になります。結果的に、大口顧客に依存した経営体制になってしまうのです。

収益源は分散させておいた方が、一つの案件が立ち消えになった際に共倒れのリスクを分散できるため、大口顧客に依存する体制は事業継続の観点からも危険性が高いといえます。

優秀な人材の流出

日本における慢性的なIT人材不足は、SIerの存続にも大きく影を落とします。若手エンジニアを必要としているのは、SIerに限らずWeb系企業やユーザー企業も同様であり、今後も争奪戦が激化することは容易に想像できるでしょう。

売り手市場のIT業界では、待遇が人材獲得の要となるため、外資系企業や新興企業、大手メーカーによる高水準の年収や待遇の提示が矢継ぎ早に行われています。そのような状況下では中小SIerの多くは買い負けしてしまうため、優秀な人材の確保がさらに困難となっていくのです。

高コスト体質

大手SIerをトップとするシステム開発工程では、下請けSIerやシステム開発会社に細分化した工程を依頼するウォーターフォール型開発が定着しています。

クライアントに都度確認しながら慎重に進めていくこの方法では、時間もコストも増大する点がデメリットです。大型案件を取り扱う大手SIerであれば、その規模はさらに大きくなります。

高コスト・長期間という開発方法は、スピード感が求められる近年における『スモールスタート』や『アジャイル開発』といった潮流に反するものです。いかに短期間でリリースまで辿り着くかが重要視される流れの中で、現状の体制をどうするかはSIerにとっての大きな課題といえます。

2025年問題

2025年以降、高度経済成長期における日本社会のIT化に貢献してきた、団塊世代のSIerエンジニアは75歳以上になります。

古い技術による複雑で老朽化したシステムの取り扱いに慣れていたエンジニアが去ることで、既存システムの維持・運用が困難になり、各所で機能不全が多発するリスクが想定されているのです。

DXの潮流に乗って古いシステムから早急に脱却しなければ、2025年以降、SIerが存続していくのは難しいと考えられます。

SIer企業の将来性

SIerの将来性を案じる声は少なくないですが、将来性がまったくないわけではありません。大手SIerと中小SIerの二つの観点から、それぞれの将来性について解説します。

大手SIerは大型案件の受け皿に

SaaSやクラウドサービスへの乗り換えが増加したとはいえ、今後もシステム開発の依頼がゼロになることはありません。DX推進が遅れている日本においてはむしろ、今後各業界で構造改革が断行されるのに伴い、システム開発の需要が高まると予想できます。

IT関連システムへの需要が高まる中で、大手企業や自治体などの大型案件の受け皿は大手SIerしかなり得ない現状があるため、引き続き大型案件は大手SIerへと流れるでしょう。

大手SIerの強みである、大型プロジェクトの豊富な実績により、今後も継続的に大型案件の受注ができるため、安定的に収益を得られるのです。

中小SIerは生き残り戦略が必須

中小SIerの多くは大手SIerの下請け案件に依存している企業が多いため、抜本的な経営戦略の見直しと再策定を行い、依存体質から脱却を図る必要があります。

人材確保の難しさもあり、中小SIerがこれまで担ってきた機能は、今後は統合されていくと考えられます。そのため、自社でシステムやアプリの開発を行う、システムに関するコンサルティングを行うなど、収益を得られる事業を増やさなければ、淘汰される未来は避けられないでしょう。

構成／編集部