新型コロナウイルスの感染拡大によって、営業・販促活動は対面式からオンラインへとシフトした。製造業界の営業・販促担当者たちは、仮にコロナ禍が収束した場合、顧客へどのようなアプローチを取ろうと考えているのだろうか?
そんな、製造業界のアフターコロナに向けた営業・販促に関する意識調査がこのほど、株式会社マーケライズにより、製造業を主とする企業の営業・販促担当者を対象に実施され、139名から有効回答を得た。
48.9%の企業が、コロナ収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べて増加すると回答
「新型コロナウイルス収束後の商談数は、コロナ禍の現在と比べてどのようになると予測されますか?」という質問に対して、48.9%が「増加する」、29.5%は「変わらない」という回答があった。「減少する」という回答は8.6%となり、コロナ禍の収束が営業・販促活動に影響すると考えている担当者が多いことが判る結果となっている。
コロナ収束後はリアル展示会への出展が増加の見込み
「新型コロナウイルス収束後、展示会への出展はどうなる見込みですか?」という質問に対し、54.0%の企業がコロナ収束後はリアル展示会へ出展する見込みと回答した。27.3%は「コロナ前より規模や回数は縮小してリアル展示会へ出展する」としており、来場者や競合他社の状況を見ながらも、リアル展示会による営業・販促への影響力は健在であると認知している企業が多い傾向がわかった。
62.6%の企業は、アフターコロナもWebサイト改修やコンテンツの強化をしていく
「新型コロナウイルス収束後、Webサイトの改修やコンテンツを強化していく見込みですか?」という質問に対し、62.6%の企業が「強化していく」と回答している。現状を維持していくという回答は30.2%となった。
コロナ禍の影響として、対面による商談機会やリアル展示会の減少が発生したことで、企業ホームページや製品紹介ページといったWebサイトによる情報接触を重視する意識が高まり、今後の状況に関わらず強化を進める姿勢が判る結果となった。
今後のマーケティング強化は自サイトや動画コンテンツを強化
「今後自社のマーケティングにおいて、強化したい分野はありますか?」という質問には、70%以上の企業が「自社ホームページ(コンテンツ作り/サイト分析など)」と回答。次いで、51.1%が「動画共有サービスによるコンテンツ配信」、48.2%が「メールマーケティング」という回答が見られた。コロナ禍の現在のみならず今後も、デジタル施策強化に重要性を感じている企業は多く、強化の姿勢と意識は今後も高まるものと考えられる。
<調査概要>
調査期間:2021年6月28日(月)~7月31日(土)
調査方法:インターネット調査
調査対象:製造業を主とする企業の営業・販促担当者
有効回答:139名
調査企画:株式会社マーケライズ
出典元:株式会社マーケライズ
https://www.markerise.com/
構成/こじへい