DIME MAGAZINE
歌や映画のタイトルとしても良く使われる「EXIT」という言葉。今、若者を中心に人気を集めているお笑い芸人のコンビ名でもある。実はこの「EXIT」、パソコンやビジネスの関連用語としても幅広く利用されていることをご存知だろうか。
本記事では、「EXIT」の語源や本来の意味に加えて、ビジネスシーンでどのように使われているかを詳しく解説する。
EXITとはどんな意味を持つ言葉？
はじめに、EXITがそもそもどのような意味を持つ言葉なのかを見ていこう。駅構内や商業施設の案内板でも目にすることが多いので、なんとなく意味を理解している人は多いはず。
EXITの語源や本来の意味は？
EXITは「出口」を表す英語。街中でよく見かける「非常口のマーク」にも表示されている。基になっているのはラテン語の「exitus」で、「ex」は外へ、「it」は「行く」を指す。また、人がその場からいなくなる状況を意味する言葉でもあり、「出国、退出」を表すほか「死亡」の歪曲表現としても用いられることもある。「出口」の場合の対義語は「入口」を表す「entrance」。「退出」の場合は「～に入る」を表す「enter」が反対語となる。
アメリカ英語とイギリス英語では少し発音が異なるが、どちらの場合も「エグジット」「エクシット」のように「エ」にアクセントを置いたものが正しいとされる。日本語では「イグジット」とカタカナ表記されることも多いが、この読み方をそのまま発音しても通じない可能性があることに注意しよう。
パソコンのEXITコマンドとは
日常生活のパソコン使用ではあまり使うことはあまりないが、プログラミングの分野で「EXIT」はログアウト、プロセスの終了の際のコマンドとして用いられている。MacやLinuxに代表されるUNIX系のOSやWindowsで使用でき、基本的には「exit」と書く。ただし、Windowsの場合は後ろに「/ｂ」のようなオプションがつくケースもある。
SAP用語のEXITは何を表す？
財務管理や経費精算、会計管理といった業務を効率化するツール「SAP」。近年導入している企業も増えているが、このSAP用語にもEXITが登場する。
SAPは使用する企業に合わせてカスタマイズが必要だが、EXITはユーザー独自のロジックを入れるために、あらかじめプログラム上に空いている「穴」のことを表す。標準プログラムを直接変更するわけではないため、アップグレードにも影響を与えない。
User exit、Customer exitなどがあり、例えばUser exitはグローバル変数を直接編集できる、自由度の高いEXITのこと。反面、データの不整合など不具合が発生するリスクも高い。
投資、ビジネス用語としてのEXITとは
次に、経済に関連するビジネス用語として使われているEXITにはどんな意味があるのかを見てみよう。特に、株の投資を行う人やベンチャーで起業を目指している人は覚えておいて損はないはず。
投資におけるEXITは「利益回収」を意味する
先ほども触れたようにEXITは本来「出口」を意味する言葉だが、ビジネス用語では「ベンチャービジネスなどにおいて株の保有者が利益を回収すること」を表す。
「投資家がその会社の株式によってどれくらいの利益を得られるか」を判断する重要な指標であり、投資会社から資金提供を受ける場合、起業時にどのようなEXIT戦略を持ち経営を行っていくか提示が求められる。ちなみに、収穫を意味する「Harvesting」も同様の意味。
EXIT戦略の種類
EXIT戦略は大きく分けて2種類ある。「IPO（Initial Public Offering）」と呼ばれる市場への株式公開と、株式譲渡による売却、いわゆる「M＆A（Merger & Acquisition）」だ。
厳密には、借入金を増やして株主への特別配当などにあて、投資家が利益を回収する「リキャピタリゼーション」という方法もあるが、負債増加への心理的な抵抗感や株主への還元が限定的な範囲になることから日本ではあまり行われていない。
アメリカにおけるEXITは90％以上がM＆Aによるものとされるが、日本ではM＆Aの手法に不慣れな企業が多くノウハウや情報が不足している点から、IPOでのEXITを目指す企業が多い。しかし近年、若い経営者を中心に抵抗感が薄れてきており、M＆AによるEXITを行う企業も増加傾向にある。
EXIT戦略のメリット・デメリット
主要なEXIT戦略、IPOとM＆Aにはそれぞれメリットやデメリットがあり、EXIT戦略を立てる際にはそれらを加味した上で企業に合った手段を選ぶ必要がある。
・IPO
IPOのメリットとして特徴的なのは、経営者が変わらないまま企業の運営を維持できること。社員や取引先にも負担が少なく、株式公開による信頼性の獲得や株価高騰に伴う利益の増加も見込めるため、EXITの際に得られる利益も大きくなりやすい。
反面、数年単位に及ぶ準備期間や数百万円～数千万円もの費用が必要な点、市場ごとに定められた条件をクリアしなくてはならない点はデメリットと言える。
・M＆A
買い手側の企業の合意さえあればM＆Aが成立するため、IPOに比べて費用と手間がかかりにくく、迅速にそして確実にEXITを実現できる。また、合併・買収により相手企業の設備やノウハウを共有でき、企業間のシナジー（相乗）効果が期待できる点もメリットの一つ。
デメリットに目を向けると、大きいのは経営者の権限の縮小・消失や会社自体がなくなる可能性があること。経営母体の変更に対する顧客や従業員、取引先からの反発も考慮に入れなくてはならない。さらに、買い手が見つからない場合や売却額が希望よりも下がる可能性もあり、想定収益と実際の収益に大きな乖離が生じることも少なくない。
文／oki
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