テレワークにより「増えたストレス」と「減ったストレス」
新型コロナウィルスがきっかけで「テレワーク」のメリットに気づいた企業は多い。 実際、マンパワーグループが新型コロナウイルス感染症の拡大により導入が進んだテレワークの実態調査を、国内のオフィスで就業する20代から50代の正社員を対象に実施した結果、テレワークでのメリットを回答者のうち8割が実感している。
また「テレワーク実施により「増えたストレス」「減ったストレス」はどんな点ですか?」の質問では、「増えたストレス」の1位は、仕事上のコミュニケーション(32.5%)。一方「減ったストレス」の1位は、時間の制約や拘束(57.5%)と過半数が回答していた。
多くの企業や組織が、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために、テレワークを実施した結果、テレワークのメリット・デメリット、課題が明確になった。
調査対象者の約8割は、テレワークの実施に関して何らかのメリットを感じているため、テレワークは、企業・組織の一つの就業形態として、ポストコロナ禍においても定着すると考えられる。
一方、テレワークを実施していく上で増えたストレスの上位2項目は、「仕事上でのコミュニケーション(32.5%)」「自社内の情報の共有やマネジメント(32.0%)」と、同僚や上司との情報共有やコミュニケーション部分に課題がある事が分かった。
情報共有・コミュニケーション、マネジメントは、業務効率や、アウトプットに直結する項目であることから、テレワークを有効な形で自社・自組織の就業形態として定着させるために、テレワーク時代の情報共有・コミュニケーション、マネジメント課題に着手する必要があるだろう。
調査時期:2020年5月27日~5月31日
調査対象:新型コロナウイルスの影響でテレワークを実施している20代~50代の正社員男女
有効回答:400人
調査方法:電子メールによるアンケート
構成/ino.