DIME MAGAZINE
世界中で試行錯誤されている、新型コロナを前提としたニューノーマルなワークスタイル。日本を含む、韓国、シンガポール、インドと、アジア圏に目を向けた時、リモートワーク環境は各国でどの程度整備されているのだろうか？
そこで今回、ライムライト・ネットワークス・ジャパン株式会社による、2020年7月にアジアで実施した調査「ニューノーマルなワークスタイルへ変化」の日本調査結果を紹介していきたい。
本調査結果は、新型コロナウイルスの感染拡大によってリモートワークが普及する中、インターネット越しに実施されている現状のリモートワーク環境および今後の新たなワークスタイルへの期待について、日本、韓国、シンガポール、インドの4カ国から、「ロックダウンの際リモートワークを行った」と回答した計1,000人を対象とした調査を行い、日本の回答に焦点を当て、各国の結果と比較を行ったものだ。
日本の約4割が「リモートワークへの移行に際して、システム的な問題はなかった」
「緊急事態宣言によるリモートワークへの移行に際し、会社が用意したシステム環境は万全だったか」を尋ねたところ、日本の約8割が「問題なかった」（40.2%）あるいは「問題があったが、すぐに対処された」（37.2%）と回答した。
対して、「リモートワークに必要なシステム環境は十分に準備されておらず、移行に多くの問題が発生した」と回答したのはわずか2割（22.6%）にとどまった。
日本の約6.5割が「リモートワークの方が生産性が向上する」
「リモートワークの方が仕事の生産性は上がるか」を尋ねたところ、日本の約6.5割（65.2%）が「生産性が上がる」と回答した。アジア各国ではさらにこの割合が高く、平均で約8割（79.6%）が「生産性が上がる」と回答している。
また、「リモートワークに移行して労働時間は変化したか」を尋ねたところ、日本の約3割（30.5%）が「リモートワークの方が、労働時間が短い」と回答した。アジア平均（17.3%）と比較するとこの割合が高く、日本ではリモートワークによって生産性が上がり、勤務時間も短くなっていることがうかがえる結果となった。
日本はネットワークが安定しており、リモートワークに適した環境にあると判明
「リモートワークによって生産性が下がった」と回答した人に対して、その要因を尋ねたところ、「ネットワーク回線が細く、接続が安定しない」と回答した人は日本で約2割（21.4%）にとどまり、各国と比較して最も少ない割合であったことが分かった。
また、「ファイルのダウンロードに時間がかかる」（日本：10.7%、アジア平均：25.9%）や「ビデオをストリーミングする際に遅延が生じる」（日本：14.3%、アジア平均：29.6%）についても日本はアジア平均よりも少ないという結果となった。日本のネットワーク環境はアジア各国より安定しており、リモートワークに適した環境にあると言える。
また、日本ではリモートワークにおいて生産性に影響するのは、「仕事と家事の両立」と回答した人が最も多く、約3割（32.1%）が生産性に影響したと回答した。
リモートワークで不満を感じるのは「オンラインビデオ会議中に遅延や中断が起こるとき」
「リモートワークにおいて不満を感じるのはどのようなときか」を尋ねたところ、「オンラインビデオ会議中に遅延や中断が起こるとき」（34.2%）と回答した人が最も多く、次いで「ファイルのアップロードやダウンロードがうまくいかないとき」（22.6%）、「ウェビナーやライブコンテンツを視聴する際のビデオ品質が良くない時」（15.9%）と続いた。ネットワーク環境は安定しているものの、企業ごとに導入するオンラインビデオ会議システムにより体験に差が生じていると言えそうだ。
「テクノロジーは対面のコミュニケーションに代替できるか」について尋ねた結果……
「実際に対面してのコミュニケーションをテクノロジーで代替できるか」を尋ねたところ、日本の半数以上が「テクノロジーで代替できるものの、対面も必要で、バランスが重要」（56.1%）と回答した。
また、「同僚や関係者とリモートでコミュニケーションをとることに問題はあるか」を尋ねたところ、「リソースが確保されていない」と回答した日本の割合（15.9%）が各国と比較して最も高く、「良好なコミュニケーションをとるための技術的なリソースやインフラが用意されていない」と感じていることが分かりました。一方で、「問題ない」と回答した人は 36.6%に上り、徐々にリモートワークに対して適応しつつある様子もうかがえる。
今後のワークスタイルはリモートワークとオフィス勤務の柔軟性を望む人が約半数
「今後、リモートワークの継続を望むか」について尋ねたところ、日本の約半数が「状況に応じてリモートワークを選択できる柔軟性を持ちたい」（47.0%）と回答した。
一方で、「リモートワークをスタンダードにして続けたい」と回答した人の割合は28.1%と各国と比較して最も低く、また「リモートワークを続けたくない」と回答した人の割合は 9.8%と最も高い結果となった。
日本においては、新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに、初めてリモートワークを導入した企業も多く見受けられ、企業や個人が新たなワークスタイルを模索するようになったと考えられる。
調査結果を受けて、ライムライト・ネットワークス・ジャパンの日本法人代表、田所隆幸氏は、以下のように述べている。
「本調査から、新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに多くの人がリモートワークを経験し、対面でのコミュニケーションとリモートワークの双方の良さを感じ、新たなワークスタイルを模索し始めている様子をうかがい知ることができました。調査によって日本のネットワーク環境はアジア各国より安定しており、リモートワークに適した環境にあるという状況も明らかになっています。その環境の中で、生産性が上がり、労働時間が減少したなど、リモートワークの良さを改めて知ることになりました。インターネットを経由した新たなワークスタイルへの追求は今後さらに加速すると考えられます。また、オンラインビデオ会議やウェビナーなどでのコンテンツの視聴への要求はさらに高まってくると予想されます。コンテンツを配信する立場の企業は、エンゲージメントを最大化できるような視聴体験をエンドユーザーに提供し続けるため、より一層の取り組みが必要となるでしょう。」
●オンラインビデオに対する需要急増への対処
配信容量を拡大して、今後さらに増加すると考えられる要求を適切に処理する必要がある。CDNを効果的に利用して、高速に、安定したセキュアなコンテンツの配信を実現することが求められる。
●高品質のモバイル視聴体験を確保
今後コンテンツ配信者は、モバイルでの視聴への対応に重点を置く必要がある。しかし、モバイル接続は帯域幅と遅延の影響を受けることが多く、再生中にネットワークの状態が変化するとビデオが再バッファリングされ視聴体験を損なうことがある。コンテンツ配信者は、配信状況をリアルタイムに監視および最適化できる CDN を使用することにより、これらの課題を克服でき、ユーザーは再バッファリングを最小限に抑えながら、高品質のビデオを視聴することが求められる。
※本調査レポート「ニューノーマルなワークスタイルへの変化」は、日本、韓国、シンガポール、インドの4カ国において「ロックダウンの際リモートワークを行った」と回答した計1,000人（日本：300人、韓国：200人、シンガポール：200人、インド：300人）を対象に2020年7月に実施した調査結果をもとに作成された。
出典元：ライムライト・ネットワークス・ジャパン株式会社
構成／こじへい
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