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「Uber Eats」VS「出前館」、デリバリー利用者が多いのはどっち?

2020.08.01

Withコロナ時代に存在感を増す、フードデリバリーサービス。4月の緊急事態宣言発出以降、利用機会が増えたという人も多いに違いない。

MMD研究所ではこのほど、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて、「フードデリバリーサービス」に関する共同調査を実施。調査の結果、最も利用されているフードデリバリーサービスや、主流の決済方法などが明らかになった。

なお、本調査は、スマートフォンを所有する18歳~49歳の1都3県(東京、神奈川、千葉、埼玉)に住む男女1,144名を対象にしており、6月23日~6月26日の期間に実施された。

調査の詳細は以下の通り。

インターネットでのフードデリバリーサービスの認知は86.0%

スマートフォンを所有する18歳~49歳の1都3県(東京、神奈川、千葉、埼玉)に住む男女1,144名を対象に、知っているフードデリバリーサービスについて聞いたところ(複数回答可)、「Uber Eats」が67.2%と最も多く、次いで「出前館」が64.0%、「直営店(ドミノ・ピザ、マクドナルドなど)」(以下直営店)が48.4%となった。

次に、フードデリバリーサービスを知っていると回答した人(n=984)にフードデリバリーサービスの利用経験を聞いたところ、インターネットでフードデリバリーサービスを利用したことがある人は46.4%となり2019年の同様の調査と比較すると16.5ポイント増となった。

また、性年代別に1年以内のインターネットでのフードデリバリーサービスの利用経験をみると、男性で利用率が高かったのは30代で51.7%、女性は20代で57.5%となった。

最も利用しているフードデリバリーサービスの上位は「直営店」「Uber Eats」「出前館」

フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、最も利用しているフードデリバリーサービスを聞いたところ、最も多かったのは「直営店」で32.8%、次いで「Uber Eats」が27.8%、「出前館」が16.6%となった。

2019年の同様の調査と比較すると、「直営店」が7.7ポイント減、「Uber Eats」が15.8ポイント増、「出前館」が4.5ポイント減となった。

フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションの上位は?

フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションを聞いたところ、(複数回答可)「料理をするのが面倒なとき」が55.8%と最も多く、次いで「その料理が食べたいとき」が40.0%、「外食したいが家を出るのが億劫なとき」が28.7%となった。

フードデリバリーサービスを利用する頻度「2、3ヶ月に1回程度」が最多で22.5%

フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、フードデリバリーサービスを利用する頻度を聞いたところ、「2、3ヶ月に1回程度」が22.5%と最も多く、次いで「1ヶ月に1回程度」が17.3%、「1ヶ月に2~3回程度」が16.6%となった。

2019年の同様の調査と比較すると「週に1回程度」が6.6ポイント、「1ヶ月に2~3回程度」が6.7ポイント、「1ヶ月に1回程度」が1.6ポイント増となり、昨年より利用頻度が増加していることがわかった。

フードデリバリーサービスの決済方法の上位は「クレカ」「代引き」「クレカ以外のオンライン決済」

フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、フードデリバリーサービスを利用する際の決済方法について聞いたところ、「クレジットカード支払い」が66.5%と最も多く、次いで「代金引換」が34.6%、「クレジットカード以外のオンライン決済」が26.5%となった。

2019年の同様の調査と比較すると「クレジットカード以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレジットカード支払い」が8.6ポイント増えていることがわかった。

緊急事態宣言発令後の飲食店のデリバリー/テイクアウトの利用は84.9%

フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、緊急事態宣言発令後に飲食店のデリバリーもしくはテイクアウトの利用について聞いたところ、「デリバリーを利用した」が38.3%、「テイクアウトを利用した」が20.8%、「デリバリー、テイクアウトの両方を利用した」が25.8%となり、合わせて84.9%の人が緊急事態宣言発令後にデリバリーもしくはテイクアウトを利用したことがわかった。

※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100%とならない場合がある。

<調査概要>
・ 調査期間:2020年6月23日~6月26日
・ 有効回答:1,144人
・ 調査方法:インターネット調査
・ 調査対象:スマートフォンを所有する18歳~49歳の1都3県に住む男女

出典元:MMDLabo株式会社、株式会社コロプラ

構成/こじへい

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