DIME MAGAZINE
子どもの医療保険というと、多くの方が共済、園や学校の団体医療保険を思い浮かべるのではないでしょうか。このような医療保険は全て掛け捨ての医療保険となっています。一方、子どもが加入できる医療保険でも掛捨てではなく終身で保障を受けられるものもあります。医療費があまりかからない子どもが、終身で医療保険に加入するメリットはあるのでしょうか。
子どもは医療費がかからない？
子どもの医療保険の加入率は52.9%(平成27年)と、全体が加入率91.7%(平成27年)に比べて低い加入率となっております。
参考：生命保険文化センター平成27年度生命保険に関する全国実態調査 世帯加入率、子ども加入率
子どもの医療保険の加入率が低い原因として考えられるのが、医療費が無料であることと、入院率の低さです。
中学校までのこどもは市区町村から医療費助成の支援があるため、子どもが入院や病気にかかっても自己負担分の医療費は無料であることがほとんどです。
また、入院になってしまうと自己負担分は無料になっても、ベッド差額代やその他の雑費にお金がかかることが予想されますが、子どもは入院に至る確率が非常に低いのも特徴です。
上記図は年齢別の10万人に対する入院人数を表していますが、0~14歳の中学生以下の子どもの入院率が他の年齢層に比べて、圧倒的に低いことがわかります。
したがって、医療費の保険診療の自己負担分が無料であること、そもそも入院になる可能性が低いことから、子どもの医療保険の加入率が低いのです。
子どもの医療保険が必要なときとは？
子どもが入院すると、公的保険診療の自己負担分はほとんどの市区町村で無料になります。
ただ、子どもが入院すると公的保険では賄えないお金がたくさんかかります。
例えば、子どもが小さいと泣いて他の患者さんの迷惑になるからと個室に変更した場合、差額ベッド代がかかり、この差額ベッド代は公的保険診療の対象外となります。
また、子どもだと病院食を食べないこともあるため、その食費、親も一緒に付き添うため親の食費、パート等で休めばその分収入が減ることも考えられます。
こういったときに備えて、子ども医療保険に加入するのはおすすめです。または、子どもの場合よくけがをすることがあるため、けがの通院や入院に備えて加入するのも良いでしょう。
もし、加入するなら子どもの医療保険は生まれた0歳から加入するのがおすすめです。
子どもは入院率が非常に低いのが特徴ですが、上記の表のとおり0歳だけは突出して入院率が高くなっています。
赤ちゃんのころは、インフルエンザでも入院になるなど大人なら入院にならないような病気でも入院になることが多いからです。
こどもの医療保険の加入で人気なのが掛捨ての共済や学校などの団体保険です。
掛金が月々1,000円程度で、ケガの通院に対しても充実した保障があり、こどもが他人に怪我をさせたときのための個人賠償責任保険、先進医療特約を付加することもできます。
大人になってからは共済なら継続することもでき、もしくは新しい医療保険に加入するという選択肢に幅があります。
子どもの終身医療保険とは？メリット
終身保険とは保障が終身にわたり、幼児期から加入すると保険料が安く、保障は一生涯となり支払いは払い済みにすることもできます。
終身保険に子どものときに加入すると成人したときに加入する保険料に比べて大幅に安くなり、その安い保険料が終身続きます。もしくは払い済みにして子どもにプレゼントすることもできます。
子どものときに入院した場合保障を受けられ、将来の子どもが自分で払うようになった時にも安い保険料で続けることができます。
また、病気になったときに医療保険で受け取る給付金は全て非課税となります。したがって、親が保険料を支払って払い済みにしてプレゼントすれば、その支払った保険料分は相続資産から減らすことができます。
なお、支払保険料は「介護医療保険料控除」の対象として所得税と住民税を軽減することができます。
子供の終身保険のデメリット
終身保険は、子どものときに加入すれば安い保険料で終身に渡って保障を受けられますが、その代わり契約時の保障内容を変更することができません。
子どもが特に医療費がかかる60代以降となれば、医療が進歩し入院することがなくなるなど大きな変化が医療や医療保険に起きている可能性があります。将来違った保障内容が出た場合、追加することはできますが、変更することはできません。そして、追加する部分の保険料は加入時の安い保険料ではなく、追加時の年齢の保険料になります。
また、終身医療保険にはけがの保障がないことがほとんどです。けがの保障は掛捨てで追加または別の保険に加入する必要があります。
終身保険は、以上のようなデメリットがありますが、家計に余裕があれば子どもへのプレゼントとして、または入院になったときの備えとして、掛捨てだけでなく検討に挙げてみましょう。
文／大堀貴子
フリーライターとしてマネージャンルの記事を得意とする。おおほりFP事務所代表、CFP認定者、第Ⅰ種証券外務員。
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