DIME MAGAZINE
新型コロナウイルス感染症の拡大という状況下、多くの企業で積極的な導入が進む「テレワーク」。メリットが多い反面、デメリットも存在する。
テレワークとは「生産性の向上や離職率の低減が期待できる新しい働き方」
テレワークとは、ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間に縛られることのない柔軟な働き方。政府主導で「働き方改革」の一環として推進されてきたテレワークは、生産性の向上や離職率の低減が期待できる新しい働き方として注目されてきた。テレワークに必要なICT環境の整備が進みつつある中で、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響もあり、大手企業のみならず中小企業でも導入を検討するところが増えている。
テレワークのメリットとデメリットは？
テレワークのメリット／デメリットには、どのようなものがあるのだろうか。ここでは、それぞれの具体的な内容について確認する。
テレワークで得られるメリットを紹介
テレワークは、企業と従業員に様々なメリットをもたらす。実際に得られるメリットについて、以下に紹介していく。
「生産性の向上や離職率の低減」はテレワークにおける企業側の大きなメリット
テレワークにおける企業側の大きなメリットとして挙げられるのが「生産性の向上や離職率の低減」だ。
テレワークを実施することにより、周りの環境に左右されることが少なくなる。加えて通勤時間なども省くことができ、その結果、生産性の向上が見込まれる。また、仕事と家庭の両立もしやすくなる。例えば育児や介護のためにやむを得ず離職をしなければならなかった人がキャリアを継続できるなど、「離職率の低減」にも有効だ。
「コスト削減」もテレワークが企業側にもたらすメリット
テレワークでは、従業員への交通費支給が不要となるため、経費が削減できる。テレワークにより出社する従業員が減ることでオフィスの縮小がかなえば、賃料や電気代（照明や空調の使用によるもの）などのコスト削減も期待できる。その結果、企業の利益率を向上できる効果も得られるといわれている。
テレワークで従業員側が得られるメリットは「育児と仕事の両立」や「場所を選ばず仕事ができること」
テレワークにおける従業員側のメリットは、「場所を選ばず仕事ができ、通勤などのストレスから解放される」「余暇や自己投資に活用できる時間が増える」など。
また、「育児と仕事を両立しやすい」点もメリットとして挙げられる。例えば子どもが保育園に入れず待機児童となった場合でも、子供の世話をしながら仕事ができる。また介護を必要とする家族がいる場合でも、仕事をしながら対応しやすくなる。テレワークの実施により、育児のみならず介護との両立も目指せる。
導入前に確認を！ テレワークのデメリット
多くのメリットが得られるテレワークだが、デメリットも存在する。具体的にどのようなデメリットがあるのか確認しておこう。
テレワークにおけるデメリット「コミュニケーションの不足」
テレワークを利用する従業員が増加することで、コミュニケーションが不足し、それぞれが孤独を感じるというデメリットが発生しやすくなる。そのため、「仕事上必要な相談がしにくくなる」「リモートで文字だけのやり取りが続くため、相手の表情や感情がわかりづらく不安を感じる」といった弊害も起こりやすい。
【参考】テレワーク上級者が語る在宅勤務を成功させる秘訣は「社員同士が互いに信頼し合う関係性にあり」
テレワークによりかえって長時間労働となる可能性も……「仕事とプライベートとの線引きの難しさ」
テレワークにより、自分の裁量で仕事ができる反面、仕事に没頭するとプライベートな時間を削ってまで働いてしまう場合がある。状況によっては、成果を出すためにオフィスでの作業よりも長時間労働となり、結果としてサービス残業を増やしてしまう可能性もある。
企業側が就業時間を上手くコントロールできない場合、従業員が仕事に負担を感じてしまうこともあるので注意。人／仕事のマネジメントに関する新しいルールを設ける必要がある。
前もって対策することでテレワークのデメリットは解消できる
ここまで、テレワークにおけるメリット／デメリットを確認してきた。デメリットについては、あらかじめ問題を把握して対策することで、テレワーク導入後のリスクを減らせる。
■「コミュニケーションの不足」対策：事前に社内コミュニケーションツール、例えばビジネスチャットツールのChatworkやSlackなどを活用する
■「仕事とプライベートとの線引きの難しさ」の対策：パソコンの稼働状況とリンクした勤怠管理システムを利用できる体制の整備
このように、デメリットに対して具体的な対策を行うことで、テレワークの成功確率を上げられる。
メリット／デメリットの両側面があるテレワーク。だがデメリットについては、事前に情報収集と対応策を検討しておくことで解決可能だ。上手くテレワークを導入できれば、企業側・従業員側双方に大きなメリットがある。現在テレワークの導入を検討している企業は、事前にテレワークの課題を把握しリスクの回避に繋げてほしい。
※データは2020年5月中旬時点での編集部調べ。
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文／ねこリセット
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