DIME MAGAZINE
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健康診断を受診するときに何を持参すべきなのか悩むかもしれません。医療機関によって対応が異なりますが、健康保険証が必要なケースが大半です。保険証が必要なのは、本人確認や受診資格確認のためですが、もし、保険証を持参し忘れた場合や保険証以外の持ち物について解説します。
健康診断当日に保険証が必要な理由
健康診断で受付をすると、保険証の提示を求められますが、不思議に感じたことはないでしょうか。健康診断は自由診療のため、基本的に保険適応外ですから、保険証は不要に思えます。
なぜ提示が必要なのか、保険証の必要性を知らないと疑問を感じるでしょう。健康診断における保険証の役割を紹介します。
本人確認、受診資格確認のため
本人確認や受診資格確認のために保険証が必要です。本人確認は健康保険証でなくても可能なため、保険証限定かどうかは医療機関によって異なります。かさばるものではないので不安なら保険証を持参しましょう。
健康診断で替え玉受診をする人はさすがにいないでしょうが、例えば、会社で義務付けられている定期健康診断であれば、費用負担の面で別人が受診していたとなると大きなトラブルとなります。
どの健康保険組合に属していて、窓口に来たのが誰なのか、医療機関として正確に把握しておくことで、適切な健康診断となります。改めて、自分の身分を示す情報として保険証が必要と頭に入れておきましょう。
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詳しい検査や治療が必要な場合への備え
もうひとつの理由として、健診の結果、異常が見つかり、追加検査や治療が必要になったときの備えという側面もあります。保険適用が可能かをあらかじめ把握しておけば、治療となっても自己負担を抑制できるからです。
もし、健診受診者が無保険であったり、別人であったりしたらどうでしょうか？ 治療となれば治療費は完全自己負担となり、そもそも別人であれば身分詐称で大問題に発展します。
また、まれなケースかもしれませんが、健康診断の途中で気分が悪くなることも考えられます。採血の途中に貧血を起こしてしまったり、CTスキャンの最中にめまいに襲われてしまったりするかもしません。
そういった万が一に備えて、保険証は携行することがおすすめします。
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健康診断に保険証を持参し忘れたら
健康診断に保険証を持参し忘れたら、どうなるのでしょうか。医療機関によっては、健康診断を受けられなくなることがあります。保険証を忘れないように注意するのが賢明なようです。
医療機関や健保により対応が異なる
医療機関によって、保険証を提示できない場合の対応が異なります。保険証を忘れた場合、健康診断を受診することができない厳格に運用ルールを定めている医療機関もあるほどです。
しかし、健康診断時に保険証は必要ないとしている医療機関もまれにあるので、健康診断前に医療機関に確認しておきましょう。所持品のリストや健康保険証の必要性などについては、各機関とも公式サイトに明記していることが大半です。
保険証には顔写真は付いていませんので、厳しい機関では、顔写真付きの身分証明書とセットで提示を求められることもありえます。
保険証以外の身分証を求められる場合も
受付で保険証そのものを提示するのではなく、保険証の記号番号や受診者氏名など必要事項を記入した利用券を提示することがあります。しかし、その場合でも本人確認のため保険証を持参する必要があるので気を付けましょう。
一方、健康保険組合の補助を利用しない健康診断や人間ドックであれば、保険証がない人でも受診ができます。その場合は、保険証以外の運転免許証といった身分証を受付に提示することがあるのでよく確認しましょう。
何が必要か、医療機関や健康保険組合によって差があるのが複雑なところですが、指示に従うとスムーズに健康診断を受診できます。
健康診断当日の保険証以外の持ち物
健康診断当日に保険証以外に持ち物が必要なことがあります。忘れたときは、不具合が生じる可能性があるので、よく確認するようにしましょう。
例えば、共済組合や健康保険組合などから発行された受診券や問診票などを持参すべきことがあります。
基本的に発行されたものは持参する必要があることがほとんどなので、不安な場合は念のために持参するという考えで良いでしょう。
会社や健保発行の受診券・問診票
会社や健康保険組合などによって、呼び方が変わるのですが、事前に発行された受診券や利用券、承認証などは当日に持参する必要があります。
その他、以下のようなものを持参するケースがあるので指示のある持ち物をよく確認しましょう。
- 問診票
- 各種個人記録票
- 検便容器
- 眼鏡
- コンタクトレンズ保存ケース
- 内視鏡検査承諾書
- 内視鏡検査問診票
検査する項目によっても持参するものが違います。そのため、自分には何が必要か、確認しましょう。なお、問診票についてはあらかじめ記入しておくのが一般的ですので、対応しておきましょう。
受診費用
支払いについては、会社によって対応が異なります。指定医療機関以外の場合は、全額自費で立替払いが一般的ですので、支払い方法に確信が持てないときは、念のため1万円程度持って行くことをおすすめします。
なお、自費オプションがある場合は、追加費用がかかるので、さらに多くのお金を持参する必要があります。健康診断にかかる費用は項目によって数千円から数万円まで幅があるので、事前に確認し、余裕を持って受診費用を用意しておくと良いでしょう。
従業員の健診費用は会社負担が基本
『労働安全衛生法』により、会社に所属する従業員の健康診断費用は、会社に健康診断の実施義務を課しており、基本項目であれば会社が負担します。
しかし、いったんは従業員が立替払いをするケースがあるので、健康診断当日は受診費用を持参した方が安心です。
なお、従業員が健康診断を受診する医療機関へ移動するために必要な交通費も会社の負担に含まれると考えられています。
参考：労働安全衛生法 第7章 健康の保持増進のための措置（第64条－第71条）｜安全衛生情報センター
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構成／編集部
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