DIME MAGAZINE
ファミコン世代がeスポーツを盛り上げる？パートナーとeスポーツを楽しむためにかけてもいい金額 40代の高さ突出
アジア競技大会のメダル種目にeスポーツが認定され、eスポーツに対する注目が集まっている。そこで、eスポーツに対する意識について尋ねる調査が行われた。
配偶者がいる人（496名）を対象に、パートナーとeスポーツを楽しむためにかけてもいいと思う金額を尋ねる調査が行われたところ、お金をかけてもいいと思う人（113名）の平均額は7,672円となった。
20代の調査結果を利用し、年代別に平均額をみると、20代→4,747円、30代→5,770円、40代→9,825円と、40代の高さが目立つ。40代には子どもの頃にテレビゲームに熱中したという人が少なくないと思われるが、当時を思い出しパートナーとeスポーツを楽しみたいと考える人や、子どもの頃に磨いた腕をパートナーに披露したいと考える人がいるのではないだろうか。
母の日のプレゼント予算の平均額 実母へのプレゼントと義母へのプレゼントの金額差が小さいのは夫
配偶者がいる人（496名）を対象に、家族のための出費に関する意識について質問が行われた。
パートナーとの旅行（2人分）にかけてもいいと思う金額を尋ねる調査が行われたところ、お金をかけてもいいと思う人（417名）の平均額は70,988円となった。男女別に平均額をみると、男性79,339円、女性64,646円と、男性のほうが14,693円高くなっている。
また、パートナーとの記念日のディナー（2人分）にかけてもいいと思う金額を尋ねる調査が行われたところ、お金をかけてもいいと思う人（419名）の平均額は16,178円だった。男女別にみると、男性19,433円、女性13,726円と、こちらも男性のほうが高くなっている。
次に、母親のための出費について調査が行われた。母の日に自分の母へ贈るプレゼントにかけてもいいと思う金額を尋ねる調査が行われたところ、お金をかけてもいいと思う人（422名）の平均額は6,814円だった。また、母の日に義理の母へ贈るプレゼントにかけてもいいと思う金額を尋ねる調査が行われたところ、お金をかけてもいいと思う人（395名）の平均額は6,290円となった。
男女別にみると、プレゼントにかけてもいいと思う金額の平均は、男性では、【自分の母】8,509円、【義理の母】8,219円で290円差、女性では、【自分の母】5,736円、【義理の母】4,976円で760円差だった。夫のほうが、自分の母へのプレゼント予算と義理の母へのプレゼント予算の金額差は小さいようだ。
働き方改革の影響？ 30代・40代ビジネスマンの半数以上は、退社後寄り道をする“フラリーマン”
働き方改革の推進で、長時間労働の是正や残業時間の短縮に取り組む企業が増えているが、これまでよりも退社時間が早くなったという人も多いのではないだろうか。そこで、働く30代・40代の退社後の行動について質問が行われた。
有職者（772名）を対象に、仕事が終わっても、まっすぐ帰宅はせず、ブラブラ寄り道をしながら帰ることがあるか尋ねる調査が行われたところ、「ある」は49.7%となった。男女別に「ある」の割合をみると、男性54.1%、女性43.7%で、男性の半数以上が、帰宅前にフラッと寄り道してしまう“フラリーマン”であることが明らかに。
寄り道でいくらくらいお金を使っているのだろうか。ブラブラ寄り道をしながら帰ることがある男性（242名）に、寄り道で、ひと月に使っている金額を尋ねた調査では、「5,000円～10,000円未満」（16.5%）や「10,000円～20,000円未満」（16.9%）などに回答が集まり、平均額は11,460円となった。
では、どんなところに寄り道している人が多いのだろうか。終業後の寄り道での立ち寄り先を尋ねた調査において、「コンビニ（カフェスペース、立ち読み等で時間をつぶす等）」が59.9%で最も多く、次いで、「本屋」が31.8%、「居酒屋・バー」が19.4%となった。
駅前など立ち寄りやすい場所に立地していることが多いコンビニに、つい吸い込まれてしまうという人が多いことがわかった。また、「居酒屋・バー」が3位にランクインしており、帰宅前に一杯ひっかけて帰るという男性は少なくないようだ。
“フラリーマン”満喫の裏側に…妻の8割近くが、家事・育児が自分に過度に集中する“ワンオペ妻”
フラリーマン男性が30代・40代の半数以上であることがわかったが、家庭での役割分担についても質問が行われた。
配偶者がいる人（496名）を対象に、家事（または家事・育児）の負担が自分に過度に集中しているか尋ねる調査が行われたところ、『そう思う（計）』は53.4%となった、
男女別にみると、『そう思う（計）』の割合は女性では76.0%と、男性（21.4%）と比べて50ポイント以上高くなっている。多くの妻が“ワンオペ”で家事や育児をしなければならない状態に置かれているようだ。
働き方改革が推進され、退社時間が早くなっても、まっすぐ家に帰らず、余剰時間を寄り道にあててしまう“フラリーマン”がビジネスマンの半数を超える一方で、一人で家事・育児をこなす女性が依然として多い実情が明らかになった。
お弁当・お惣菜を利用したり、家事代行サービスや一時保育などを利用したりすることで、家事や育児の負担を軽くすることができるが、ワンオペ状況にある妻は、こうしたサービスにどのくらいのお金をかけているのだろうか。
家事負担が自分に集中していると回答した妻（221名）を対象に、家事（または家事・育児）の負担を軽くするために出費しているか（お弁当・お惣菜の利用、家事代行サービスの利用、一時保育の利用など）尋ねる調査が行われたところ、出費している人は66.1%という結果に。また、ひと月あたりの金額を聞いたところ、平均額は6,441円となった。
30代・40代の半数以上が「結婚しよう」と思える年収は500万円、「出産・子育てをしよう」では年収600万円
30代・40代は、ライフイベントと年収額に関してどのような意識を持っているのだろうか。
まず、全回答者（1,000名）を対象に、＜結婚＞をしようと思える世帯年収額を尋ねる調査が行われたところ、年収400万円でしようと思える割合（「年収400万円あれば」までの合計）は37.0%、年収500万円でしようと思える割合（「年収500万円あれば」までの合計）は56.7%となった。
30代・40代の半数以上が結婚を考える年収額として、500万円が節目となっていることが明らかに。
次に、＜出産・子育て（1人）＞をしようと思える世帯年収額を尋ねる調査が行われたところ、年収500万円でしようと思える割合（「年収500万円あれば」までの合計）は44.7%、年収600万円でしようと思える割合（「年収600万円あれば」までの合計）は56.2%という結果に。
30代・40代の半数以上が出産・子育てをしようと思える年収として、600万円が節目となっていることがわかった。結婚よりも出産のほうが、年収額のハードルが高めに設定されているようだ。
ライフイベントに対する金銭感覚には、年代によって違いがあるのだろうか。
厚生労働省の調査結果で、1世帯当たりの所得金額の中央値が442万円（※4）となっていることを踏まえ、世帯年収400万円の場合のライフイベントに対する意識を年代別に比較が行われた。
年収400万円で＜結婚＞をしようと思える割合を年代別にみると、20代→43.0%、30代→37.4%、40代→36.6%となり、年代が上がるにつれて低くなっている。
男女・年代別にみると、男性では20代36.0%、30代31.2%、40代38.0%と、30代で低くなるV字を描いているが、女性では20代50.0%、30代43.6%、40代35.2%と、年代が上がるにつれ低くなっていることが明らかに。
また、年収400万円で＜出産・子育て（1人）＞をしようと思える割合を年代別にみると、20代→31.8%、30代→27.0%、40代→28.6%となっている。＜結婚＞と同様、20代と比べて30代・40代のほうが低くなる傾向がみられた。
男女・年代別にみると、男性では20代→26.2%、30代→21.2%、40代→26.8%、女性では20代→37.4%、30代→32.8%、40代→30.4%と、いずれの年代でも男性のほうが女性より低い傾向に。子どもを持とうと思える年収については、男性のほうがハードルを高く設定しているようだ。
昨年（2018年）の調査結果との比較が行われると、年収400万円で＜結婚＞しようと思える割合は、20代男性で7.4ポイントの上昇（2018年28.6%→2019年36.0%）、40代男性で10.8ポイントの上昇（2018年27.2%→2019年38.0%）となった。結婚をしようと思えるハードルについては、20代男性や40代男性で低くなっているようだ。
自家用車や住宅といった高額の買い物については、どのように考えている人が多いのだろうか。
＜結婚＞、＜出産・子育て（1人）＞と同様に、年収400万円でしようと思える割合を年代別にみると、＜自家用車＞では、20代→43.2%、30代→42.8%、40代→38.8%と、年代が上がるにつれ低くなる傾向がみられた。
他方、＜住宅＞では、20代→18.0%、30代→21.4%、40代→17.8%と、30代が最も高くなっている。
昨年（2018年）の調査結果との比較が行われると、＜自家用車＞では、20代男性が9.4ポイントの上昇（2018年32.0%→2019年41.4%）、30代女性が8.0ポイントの上昇（2018年40.8%→2019年48.8%）、40代女性が8.8ポイントの上昇（2018年34.0%→2019年42.8%）となった。
また、＜住宅＞では、30代女性が12.0ポイントの上昇（2018年13.2%→2019年25.2%）という結果に。＜自家用車＞と＜住宅＞のいずれでも30代女性が10ポイント前後上昇しており、大きな買い物の購入に対して前向きになっていることがうかがえる。
管理職敬遠の傾向強まる 正規雇用者の半数以上が管理職で働こうと思える年収は900万円、昨年比100万円上昇
年収額と仕事・働き方のバランスについては、どのように考えている30代・40代が多いのだろうか。
現在、正規雇用（正社員・正規職員）の人（449名）を対象に、＜管理職＞で働こうと思える年収（個人年収）額を尋ねる調査が行われたところ、「年収1,000万円以上あれば」（24.5%）に最も多くの回答が集まった。
＜管理職＞で働こうと半数以上が思えるのは、年収900万円（「年収900万円あれば」までの合計52.9%）だった。30代・40代が責任の重い管理職という働き方に見合っていると思える節目は年収900万円となっていることが明らかに。
男女別にみると、女性では「年収がどんなに多くても、したいと思えない」が35.2%で最多回答となった。管理職を敬遠する女性は少なくないようだ。
また、昨年（2018年）の結果との比較が行われると、半数以上が管理職になりたいと思える年収額は、2018年800万円→2019年900万円と、上昇。管理職敬遠の傾向が強まり、管理職に見合う年収額を高額に見積もっている30代・40代が増えているのではないだろうか。
転職での年収アップはいくらを期待？ 40代男性の平均は105万円
新天地を求めて“転職”という選択肢を選ぶとき、30代・40代はどのような年収条件を求めているのだろうか。
有職者（772名）を対象に、転職をするとしたら年収がいくらアップすることを期待するか尋ねる調査が行われたところ、「50万円未満」（29.3%）や「100万円～200万円未満」（22.4%）に回答が集まり、平均額は79万円となった。
男女・年代別に平均額をみると、最も高くなったのは40代男性で105万円でした。男性の場合、40代での転職では、大きく年収を増やしたいと考える人が多いようだ。
職務内容や勤務地、勤務時間など、年収以外に譲れない条件があるとき、転職によって年収が減少してしまうことも考えられるが、転職の際に、年収がいくらまでのダウンであれば許容できるか尋ねる調査が行われたところ、「0円（変わらない）」（65.7%）に最も多くの回答が集まり、転職での年収ダウンは避けたいと考えている30代・40代が多数派であることがわかった。平均額をみると、18万円だった。
夫はプレッシャー 夫の転職で妻が期待する年収アップ額は平均69万円
続いて、配偶者がいる人（496名）を対象に、配偶者が転職をするとしたら、年収がいくらアップすることを期待するか尋ねる調査が行われたところ、「0円（変わらない）」（23.8%）や「50万円未満」（26.6%）に回答が集まり、平均額は63万円だった。
男女別に平均額をみると、男性54万円、女性69万円と、女性のほうが15万円高くなっている。夫が転職する際には、年収アップに期待する妻が多いようだ。
また、配偶者の転職の際に、年収がいくらまでのダウンであれば許容できるか尋ねる調査が行われたところ、「0円（変わらない）」（64.9%）に最も多くの回答が集まり、平均額は19万円だった。
男女別に平均額をみると、男性29万円、女性12万円と、男性のほうが17万円高くなった。転職する場合、年収ダウンに寛容的なのは、妻より夫のようだ。
話題の退職代行サービス 正社員の利用意向率は14%、支払ってもいい金額は平均1.9万円
最近、会社を退職したい本人に代わって、退職に必要な会社への連絡を行ってくれる“退職代行サービス”が話題となっている。
そこで、現在、正社員の人（408名）を対象に、このサービスを利用したいと思うか尋ねる調査が行われたところ、「利用したいと思う」は14.0%となった。男女・年代別にみると、「利用したいと思う」の割合が最も高くなったのは30代男性（15.2%）。自分からは会社に退職希望を伝えにくいと感じている30代男性は少なくないのではないだろうか。
また、利用したいと思う人（57名）を対象に、退職代行サービスに支払ってもいいと思う金額を尋ねた調査では、「5,000円未満」（26.3%）や「10,000円～30,000円未満」（29.8%）などに回答が集まり、平均額は19,488円となった。
※SMBCコンシューマーファイナンス調べ
《調査概要》
◆調査タイトル ：30代・40代の金銭感覚についての意識調査2019
◆調査対象 ：ネットエイジアリサーチのインターネットモニター会員を母集団とする
30歳～49歳の男女
◆調査期間 ：2019年1月7日～9日
◆調査方法 ：インターネット調査
◆調査地域 ：全国
◆有効回答数 ：1,000サンプル
（有効回答から男女×30代前半・後半、男女×40代前半・後半が均等になるように抽出）
◆調査協力会社 ：ネットエイジア株式会社
出典元：SMBCコンシューマーファイナンス株式会社
構成／こじへい
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