新型iPhoneを買うか？Apple株を買うか？10年間の「ガジェット代vs株価リターン」を完全検証

2026年9月18日に発売されたiPhone 18 Proは、256GBモデルで21万9800円からです。10月23日にはアップル初の折りたたみ式「iPhone Duo」も発売され、こちらは256GBで36万4800円からです。今年は無印の「iPhone 18」が発表されず、国内ではiPhone 17が7月と9月の2度にわたって値上げされ、12万9800円から15万9800円になりました。10万円を切るiPhoneは、アップルの直販から姿を消しています。

一方、証券アプリでApple（AAPL）の10年チャートを表示すると、途中で何度か大きく下げながらも、線は左下から右上へ大きく伸びています。iPhoneの値段が大きく上がったこの10年で、株価は約12倍になりました。

投資の世界には「製品のファンなら、その会社の株を買え」という格言があります。米国の著名ファンドマネジャー、ピーター・リンチ氏が「身近でよく知っているものに投資せよ」と説いたことでも知られる考え方です。歴代iPhoneの代金を、そのままApple株に回していたらどうなっていたのか。2016年から2025年までの10台分で試算しました。

発売日に、本体と同じ金額だけ株を買う

対象は2016年のiPhone 7から2025年のiPhone 17まで、各年の標準モデル10台です。2018年は10月発売のiPhone XR、2020年は同じく10月発売のiPhone 12をその年の標準モデルとしました。価格はアップル直販の最小容量モデルの発売時価格で、消費税込み（2019年9月までは8%、それ以降は10%）です。

購入するのは、各モデルの発売日の米国市場終値のApple株です。円からドルへの換算には、その日の為替レート（米連邦準備制度理事会が公表するニューヨーク市場の参照レート）を使いました。評価額は、2026年11月6日（米国時間）の終値342.37ドルと、同日の1ドル＝158.48円で円に戻しています。株式分割は調整済みで、配当、売買手数料、税金は含めていません。1株未満の端数も買えたものとして計算しています。

iPhone 7の7万8624円は、約145万円になった

2016年9月16日、iPhone 7（32GB）は税込7万8624円でした。この日のApple株は分割調整後で28.73ドル、為替は1ドル＝102.36円です。7万8624円で買えるApple株は約26.7株。その株は今、1株342.37ドルです。円に直すと約145万円、元の金額の約18倍になります。

2017年のiPhone 8（8万5104円）は約109万円、2018年のiPhone XR（9万1584円）は約82万円、2019年のiPhone 11（8万784円）は約75万円になりました。2020年のiPhone 12（9万4380円）でも約42万円で4.5倍です。2021年のiPhone 13は約33万円、2022年のiPhone 14は約30万円、2023年のiPhone 15は約26万円。2024年のiPhone 16は約20万円、昨年のiPhone 17（12万9800円）も約19万円と、1年あまりで1.5倍になっています。

10台の代金を合計すると約103万円です。同じ額を発売日ごとにApple株へ回していれば、保有株数は約107株、評価額は約582万円。差額の約479万円は、最新のiPhone 18 Proなら21台、折りたたみのiPhone Duoでも13台買える金額にあたります。

証券アプリのチャートに歴代iPhoneの発売日を重ねると、その差がはっきり見えます。iPhone 7やiPhone 8が発売された頃は、Appleの株価が急激な成長を始める『夜明け前』のようなタイミングでした。

そこから株価が急な上り坂を描いたのは2019年から2020年にかけてです。2019年9月のiPhone 11発売時には約54ドルだった株価は、2020年10月のiPhone 12発売時には約115ドルへと一気に倍増しており、すでにその坂を上った位置にありました。

その後も成長は続き、2022年のiPhone 14発売時には約150ドル、2024年のiPhone 16発売時には約228ドルと、新しい機種が出るたびに株価の現在地は着実に高くなっています。古い機種の発売日（株価が安かった時期）ほど、同じ金額でより多くの株数を買うことができ、その後の大きな値上がり益を享受できたことになります。

株価が12倍になった2つの理由

1つ目は、稼ぐ力の伸びです。アップルの2016年度（9月期）の売上高は2156億ドル、純利益は457億ドルでした。2026年度は売上高4788億ドル、純利益1322億ドルで、10年で売上は約2.2倍、利益は約2.9倍になっています。

加えて、アップルは巨額の自社株買いを続けてきました。発行済み株式数は、2016年10月時点の約53億株（現在の基準に換算すると約213億株）から、現在は約145億株まで約3割減っています。利益が増え、株数が減ったことで、1株あたり利益は約2.08ドルから8.98ドルへ約4.3倍になりました。時価総額は約6100億ドルから約4.98兆ドルへ約8倍ですが、株価は約12倍。この差が自社株買いの効果です。

2つ目は、市場の評価の上昇です。株価が1株あたり利益の何倍かを示すPER（株価収益率）は、2016年9月の株価を2016年度の利益で割ると約14倍でしたが、現在は約38倍です。株価の12倍は、おおむね「利益4.3倍」と「評価2.8倍」の掛け算で説明できます。

評価を押し上げた要因としてよく挙げられるのが、サービス事業です。App Store、iCloud、Apple Music、Apple Payなどのサービス売上は2026年度に1233億ドルと、全体の約4分の1を占めます。一度売った端末の上で毎月お金が入り続ける仕組みが、景気に左右されにくい収益として評価されてきたとされます。売上の柱は今もiPhoneで、2026年度は2541億ドルと全体の半分強です。

円安が、株にもiPhoneの値段にも効いた

iPhone 7の約18倍という数字には、為替も効いています。2016年9月に1ドル＝102円台だった円相場は、現在158円台。ドルの価値は円に対して約1.55倍になりました。株価の約11.9倍に為替の約1.55倍が掛かって、約18倍になった計算です。

同じ円安が、iPhoneの値段も押し上げました。米国での標準モデルの価格は、iPhone 7の649ドルからiPhone 17の799ドルへ約1.23倍。日本の価格は税込7万8624円から12万9800円へ約1.65倍で、消費税率の引き上げ分を除いても約1.6倍です。2度の値上げを経た現在の15万9800円で比べると、約2倍になります。

円で給料を受け取り、ドルで値段が決まる製品を買う人にとって、ドル建ての資産を持つことは、こうした値上がりへの備えになる面があります。iPhoneが高くなった分を、Apple株の値上がりが埋め合わせる構図です。

「ファンなら株を買え」の落とし穴

ただし、この試算は「アップルが勝った」と分かっている今だから成り立つ面があります。10年前、スマートフォン市場で存在感のあったほかのメーカーの株を、ファンだからという理由で買っていれば、結果は大きく違った可能性があります。勝ち残った企業だけを振り返る見方は、後知恵バイアスと呼ばれます。

値動きの荒さも見逃せません。2018年10月26日のiPhone XR発売日に買った株は、売上見通しの下方修正が響いた2019年1月3日には、終値ベースで約34%値下がりしていました。2026年に入ってからも、1月の安値243ドル台から11月の高値355ドル台まで、約46%の幅で動いています。

現在の株価水準にも注意が要ります。PERが約14倍から約38倍へ上がったことが過去10年のリターンを大きく押し上げましたが、同じペースで評価が上がり続けるとは考えにくく、今後10年のリターンが過去10年と同じになる保証はありません。リンチ氏自身も、製品を気に入ることは企業を調べ始めるきっかけにすぎないとしています。

買い替えの周期を、投資の資金に変える

毎年の買い替えを、すべてやめる必要はありません。たとえば2年に1度の買い替えにして、iPhone 8、11、13、15、17の年は買い替えず、その代金を発売日にApple株へ回していた場合、投じた額は合計約52万円、現在の評価額は約262万円になります。

機種の選び方を変える方法もあります。iPhone 18 Pro（21万9800円）ではなく廉価モデルのiPhone 17e（12万4800円）を選べば、差額は9万5000円です。この差額を投資に回すという考え方なら、スマホを使い続ける生活を変えずに実行できます。

税金も考えておく必要があります。課税口座で売却した場合、売却益には20.315%の税金がかかります。iPhone 7の例では、約145万円から元本を引いた約137万円の利益に対し、税額は約28万円です。

制度の面では、新NISAの成長投資枠（年240万円まで）で米国の個別株も買え、売却益は非課税になります。Apple株は現在1株約5万4000円ですが、金額を指定して1株未満から買えるサービスを提供する証券会社もあります。1社に集中させたくない場合は、米国の株価指数に連動する投資信託を選ぶ方法もあり、Appleはこうした指数で大きな比重を占める銘柄の一つです。

スマホ代は「消費」と「資産」の分かれ道

iPhoneは使うほど価値が下がる消費財で、株は持ち続ける間に価値が変わる資産です。10年前の7万8624円は、端末に使えば今では古いスマホになり、株として持てば約145万円になりました。

毎年買い替えれば、標準モデルでも年に15万円を超える出費になります。次の機種変更の前に、手元のiPhoneで証券アプリのチャートを開き、その金額が10年後にどうなりうるかを考えてみると、買い替えの判断材料が一つ増えます。

とはいえiPhoneも仕事で使うとなれば投資という側面もあるので、今回はよく知っている会社のサービスの株を購入するということに注目してみました。

※本記事は情報提供を目的としたもので、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。アップルは説明のための例として取り上げています。株価・為替は2026年11月6日（米国時間）の終値で、日本時間11月7日時点のものです。試算は配当・売買手数料・税金を含まず、1株未満の購入を前提としています。過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。

文／鈴木林太郎