アメリカ在住の1000人に聞いた投資の動機、20代は「資産を増やしたい」、50代は「老後資金」がトップに

MAKE OPINIONとネオマーケティングは、アメリカの20歳～59歳の男女1,000名を対象に「お金の使い方」をテーマにインターネットリサーチを実施した。

お金をかける価値は「家族」「将来の安心」「住環境」に集約

物価上昇や経済の先行き不透明感が続く中、生活者がお金をどこにかけ、何に価値を感じるかは国や文化、年代によって大きく異なる。

そこで今回の調査では、アメリカ在住の20歳～59歳の男女1,000名を対象に、投資行動とその動機、自由に使えるお金の使い道、現在・将来の住居形態、結婚式にかける費用や意思決定のあり方、年中行事への支出、お金をかける価値があると感じるものについて幅広く聴取。その結果、投資の動機は年代で二分されることや、お金をかける価値は「家族」「将来の安心」「住環境」に集約されることなどが明らかになった。

■調査結果

・投資の動機は、年代で「攻め」と「守り」に分かれる

投資をしている（していた）人にその理由を聴取したところ、20代では「とにかく資産を増やしたいから」が39.6%で最も高くなった。「物価が上がってもお金の価値が下がらないようにするため」も20代13.6%・50代3.9%と若年層で高く、資産の拡大とインフレへの備えが若い世代の投資を動かしていることがうかがえる。

一方50代では「老後・退職後の生活資金のため」が52.3%と過半を占め、20代の16.6%を35.7ポイント上回った。同じ投資という行動でも、若年層は資産を増やすこと自体を、高年齢層は退職後の生活への備えを目的としており、ライフステージによって投資の意味づけが分かれていることがわかる。

・自由に使えるお金でも「貯蓄・投資」が支出のトップ

食費・住居費などの固定費を除き、毎月自由に使えるお金の中で最もお金をかけている項目を尋ねたところ、「貯蓄・投資に回す」が18.6%で全体トップとなり、次いで「外食・交際費」14.8%、「健康・医療・フィットネス」14.4%が続いた。自由に使える範囲のお金であっても、消費よりも将来に向けた貯蓄・投資を優先する姿勢がうかがえる。

・住まいの将来像は、世代を超えて「一戸建て所有」に集約

現在の住居形態は「持ち家（一戸建て）」が全体46.8%で、20代31.2%・50代58.8%と年齢とともに高くなった。一方、将来希望する住居形態では「持ち家（一戸建て）」が全体62.2%に上昇し、20代55.2%・50代67.2%と年代差が縮まった。現状には年代による差がある一方で、将来の住まいの理想像は世代を問わず一戸建て所有に向かっており、住まいが幅広い層に共通する価値の軸であることがうかがえる。

・結婚式は「小規模・身内のみ」が主流、内容は当事者主導で決定

結婚式を行った、または今後行う予定がある人に内容を聴取したところ、「小規模な式・身内のみ」が53.7%と過半を占め、「大規模な式・披露宴」35.0%を上回った。派手さよりも身近な人と行う小規模な式を選ぶ傾向がうかがえる。

また、結婚式の内容や規模を主に誰が決めたか（決める予定か）について、「主に自分たち（カップル）」が68.5%と最も多く、7割近くが当事者主導で意思決定している。親や両家が主導する回答はいずれも1割前後にとどまり、結婚式は当人たちが決めるものという意識が定着していることがわかった。

・年中行事支出のトップは「クリスマス」

直近1年間で最もお金をかけた年中行事・イベントを尋ねたところ、「クリスマス」が37.7%で突出した。年代別では50代45.6%・20代31.6%と高年齢ほど高く、年中行事支出の中心がクリスマスにあることがわかった。20代では「誕生日（自分・家族・パートナー）」が17.6%と他年代より高く、若い世代ほど支出する行事が分散する傾向も見られる。

・お金をかける価値の核は「家族」「将来の安心」「住環境」

最も「お金をかける価値がある」と感じる項目は「家族との時間・絆・思い出」16.3%、「将来への備え・安心感」15.7%、「快適な住環境・生活の質」15.1%が上位に並びました。「社会的な体裁・面目を保つこと」は2.4%と低く、他者に見せる体面よりも、身近な人との関係性や将来の安心、日々の暮らしの質に価値を置く姿勢が共通して見られる。年代別では「快適な住環境・生活の質」が50代20.8%・20代12.0%と年齢とともに高くなり、生活基盤への投資意欲が高年齢層で強まる傾向がうかがえる。

【調査概要】
調査の方法：MAKE OPINIOの提供するインターネットリサーチプラットフォームを活用
調査の対象：アメリカの20歳～59歳の男女
有効回答数：1,000名
調査実施日：2026年7月2日（木）～2026年7月3日（金）
調査実施機関：MAKE OPINION、ネオマーケティング

関連情報
https://corp.neo-m.jp/report/investigation/finance_013_spending_habits_usa

構成／立原尚子