500人に聞いた自宅でやっている地震対策、3位非常用持ち出しバッグの用意、2位家具の固定、1位は？

近年、能登半島地震や熊本地震をはじめ、大規模地震が相次いで発生し、防災への関心は高まっている。しかし、その備えは「備蓄」や「非常用品の準備」が中心となっており、「住まいそのもの」の備えについては十分に進んでいない可能性がある。

総合リフォーム事業を展開するヤマヒサはこのほど、2000年（平成12年）以前に建築された一戸建て（持ち家）に居住する554名を対象に「地震への備え」に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。

防災対策は「備蓄」が中心。住宅への備えは十分に進まず

現在行っている地震対策では、「水・食料の備蓄」（59.8％）が最も多く、「家具の固定」（42.5％）、「非常用持ち出しバッグ」（38.3％）が続いた。一方で、「建物の耐震診断」は3.8％、「建物の耐震改修」は4.0％にとどまり、防災対策が備蓄中心となっている一方で、住宅そのものへの備えは十分に進んでいない実態が明らかになった。

大地震が発生した際、自宅で最も命の危険を感じる場所として、「寝室」（27.8％）が最も多く、「リビング」（24.8％）が続いた。約半数が家族と長い時間を過ごす生活空間に不安を感じており、住宅内で命を守る空間への関心の高さがうかがえる。

約半数が「地震による直接死の約7割は圧死」と知らない

地震による直接死（震災関連死を除く）の約7割が、建物倒壊や家具転倒による「圧死」であることについて、「知っている」は54.1％、「知らなかった」は45.9％となった。地震の被害実態について、十分に認知されているとは言えない結果となった。

耐震性の低い木造住宅は、大きな揺れが始まってから約8秒で倒壊する可能性があることについて、「知らなかった」と回答した人は77.0％となった。住宅倒壊の危険性や避難までに残された時間について、多くの人が十分に認識していないことがわかった。

約4割が「2000年以前の住宅は現在の耐震基準を満たしていない可能性」を知らない

2000年以前に建てられた住宅が現在の耐震基準を満たしていない可能性について、「知っている」は55.4％、「知らなかった」は44.6％だった。住宅の築年数と耐震性能の関係についても、十分な認知が広がっていないことが明らかとなった。

大地震発生時に自力で安全な場所へ移動できる自信を尋ねたところ、「全く自信がない」（10.9％）、「あまり自信がない」（39.8％）を合わせると50.7％となり、半数以上が大地震発生時に自力で安全な場所へ避難できることに不安を抱えていた。

耐震性能について不安に思うことでは、「建物の倒壊が怖い」（52.4％）、「家具が倒れてきそう」（49.1％）、「出入口が塞がりそう」（28.8％）が上位となった。住まいへの不安は、建物そのものの安全性や避難経路の確保など、命に直結する内容が中心となっている。

耐震改修を諦めた人は35.0％、「検討したことがない」は46.9％

耐震改修について、「費用負担が大きい」「工事が大がかり」「工期が長い」といった理由で諦めたことがある人は35.0％だった。一方で、46.9％は「そもそも検討したことがない」と回答している。耐震化が進まない背景には、費用や工事への不安だけでなく、耐震対策を検討する機会そのものが少ないこともうかがえる結果となった。

家の中に強固な空間を設け、住宅が倒壊しても命を守る「耐震シェルター」について、「知っている」は17.5％、「名前は聞いたことがある」は37.1％となった。一方、「知らない」は45.3％となり、認知度はまだ十分とは言えない状況だ。

耐震シェルターについて「短期間で設置できる」「大規模な耐震改修より安価」「家が倒壊しても命を守れる」という条件であれば、「非常に検討したい」（9.3％）、「やや検討したい」（41.1％）を合わせた50.4％が導入を検討したいと回答した。耐震改修へのハードルを感じている人にとって、新たな選択肢への関心が高いことがうかがえる結果となった。

＜調査概要＞
・調査名：「備蓄だけ」で本当に安心？ 地震死因の7割を占める「圧死」の恐怖と昭和・平成初期住宅の実態調査
・調査期間：2026年7月14日～7月18日
・調査方法：インターネット調査調査対象：2000年（平成12年）以前に建築された一戸建て（持ち家）に居住する男女
※2000年以前に建築された木造住宅は、2000年基準（1981年の新耐震基準を強化した現行の木造住宅耐震基準）が適用されていない可能性がある住宅を対象としている。
・有効回答数： 554名

出典元：株式会社ヤマヒサ調べ

構成／こじへい