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近年の猛暑により減ったと感じる夏の風景TOP3、3位スーツ姿の人、2位公園で遊ぶ人、1位は?

2026.08.05

今年度より最高気温40℃以上の日の呼称が「酷暑日」と定められるなど、近年の夏はとにかく暑い。熱中症リスクもあって、外出するのも億劫な日が続く中、生活者は猛暑の夏にどんな働き方や社会環境を求めているのだろうか?

FWD生命はこのほど、20~59歳の男女1,000名を対象に「猛暑・酷暑日に関する意識調査」を実施し、その結果を発表した。

<1> 猛暑に対して不安は高まるも薄い“備え”

猛暑に何らかの不安を抱える人は8割超(84.6%)にのぼり、不安の内容は「電気代の高騰(56.2%)」、「熱中症(54.3%)」が上位を占めた。

さらに約6割(59.3%)が支出の増加を実感しており、支出が増えたと感じる人の約7割(74.0%)が電気代の高騰に不安を抱えている。

一方で「保険・健康への備えの重要性を感じる」と回答した人は57.6%にのぼった。しかし、実際に行っている対策を見ると、「かかりつけ医・相談先の確認」は4.6%、「保険内容の確認・見直し」は2.5%にとどまっている。

猛暑への不安や備えの必要性は認識されている一方で、具体的な行動には結び付いていない様子がうかがえる。こうした“意識と行動の差”は、40℃時代における「ギャップ」といえるかもしれない。

<2>気温40℃時代における働き方の実態

約7割(69.0%)が評価・周囲の目を気にして猛暑でも“出社”を選択。「出社したくない」と感じ始める気温は、真夏日の基準である「30℃程度(24.6%)」が最多となり、企業や組織としての働く人々の通勤時の暑さ対策が求められることが明らかになった。

こうした中、猛暑を理由に在宅勤務へ切り替えたい人は4割以上(42.9%)にのぼり、在宅希望は女性(52.5%)が男性(37.1%)を上回り、特に女性で在宅勤務への切り替え希望が高い傾向がみられた。

また、猛暑日の仕事への影響で強く感じるものは、「集中力の低下(51.5%)」が1位。次いで「休憩・中断の増加(28.8%)」、「判断スピードの低下(23.4%)」となり、業務中の暑さ対策も喫緊の課題であることがわかった。

<3> 猛暑時代に求められる社会環境・制度

「酷暑日(40℃以上)」を意識して外出を控えた人は39.8%、光熱費を気にするようになった人は34.3%。こうした変化を受け、生活者からは「インフラ(電力)の強化(47.1%)」や「サマータイムやシエスタの導入(31.5%)」、「学校・保育施設の休校基準づくり(27.1%)」など、猛暑を前提とした社会環境の整備を求める人が多いことが見受けられた。

また、近年の猛暑で「減った」と感じる夏の風景を尋ねたところ、「子どもの外遊び(37.8%)」が最多となった。「公園で遊ぶ人(33.4%)」、「スーツ姿の人(29.7%)」、「セミの鳴き声(18.4%)」、「長時間の夏祭り(11.1%)」なども一定数の票を集め、私たちが思い描く“夏の原風景”そのものが薄れつつある。

<調査概要>
・調査方法 :インターネット調査
・調査期間 :2026年6月15日(月)~6月16日(火)
・調査対象 :20~59歳の男女1,000名(性年代均等割付)/調査対象地域:日本全国
・有効回答数:1,000サンプル/調査主体:FWD生命保険株式会社

出典元:FWD生命調べ

構成/こじへい

Author
1986年、神奈川県生まれ。ライター歴は15年目で、現在は主にPR、芸能、YouTube関連の記事を執筆しています。

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