DIME MAGAZINE
物価高が続く、先行きが不透明な今の時代。Z世代はどのような結婚観を持っているのだろうか？
AI家計簿アプリ「ワンバンク」広報事務局はこのほど、結婚願望のある23歳から31歳までのZ世代の男女1,322名を対象に「Z世代の結婚観とお金に関する意識調査2026」を実施し、その結果を発表した。
将来的に結婚したいと考えているZ世代のうち、昨今の物価高騰の影響で結婚観に「変化があった」と答えた人は57.8%にのぼる
結婚願望のあるZ世代に、昨今の物価高騰の影響で「結婚観」に変化があったかを質問したところ、「かなり変化があった」（15.4%）、「やや変化があった」（42.4%）と合わせて57.8%が、「結婚観に変化があった」と回答した。
女性は結婚相手に「年収の高さ（72.7%）」よりも、「どんな環境でも安定した収入が得られること（77.3%）」を重視
1980年代のバブル時代、女性が結婚相手の男性に求める理想の条件として「3高（高学歴・高収入・高身長）」という言葉が流行した。こうした価値観からの変化を見るため、結婚願望があり、かつ結婚観に変化があったと回答した女性に、物価高騰の影響による「結婚観の変化」について、将来の結婚相手に「年収の高さ」を求めるかを質問したところ、「非常に当てはまる」（14.4%）、「やや当てはまる」（58.3%）と合わせて72.7%が「年収の高さ」を求めると回答した。
一方で、「どんな環境でも安定した収入が得られること」を重視するかを質問したところ、「非常に当てはまる」（20.4%）、「やや当てはまる」（56.9%）と合わせて77.3%が「どんな環境でも安定した収入が得られること」を重視すると回答した。
この結果から、男性への理想は単なる「年収の高さ」よりも、「不況や環境変化に強い安定した収入」がより強く求められるようになっていることがわかった。
将来の夫婦の働き方として、男性の72.0%、女性の68.5%が「夫婦ともにフルタイム」を希望
結婚願望があり、かつ結婚観に変化があったと回答した人に、物価高騰の影響による「結婚観の変化」について、将来の結婚生活においてどのような夫婦の働き方をしたいと思うかを質問したところ、「夫婦ともにフルタイムで働く」と回答した人は、男性では72.0%、女性では68.5%となった。
全体では、「夫婦ともにフルタイムで働く」（70.2%）、「一方がフルタイム、一方が時短やパート等で働く」（28.1%）と合わせて98.3%のZ世代が、「共働き」を前提としていることがわかった。
「金銭感覚の一致」を重視する人や、「家計管理ルールの事前の話し合い」を求める人が男女ともに高い傾向
結婚願望があり、かつ結婚観に変化があった人に、物価高騰の影響による「結婚観の変化」について、結婚する前にお金に対する価値観や金銭感覚が自分と合っているかを重視するようになったかを質問したところ、男性では「非常に当てはまる」（23.8%）、「やや当てはまる」（43.0%）と合わせて66.8%、女性では「非常に当てはまる」（25.9%）、「やや当てはまる」（52.8%）と合わせて78.7%が「当てはまる」と回答した。
また、結婚する前に家計管理のルールや分担について具体的に話し合っておきたいと思うようになったかを質問したところ、男性では「非常に当てはまる」（18.7%）、「やや当てはまる」（51.4%）と合わせて70.1%、女性では「非常に当てはまる」（21.3%）、「やや当てはまる」（57.9%）と合わせて79.2%が「当てはまる」と回答した。
さらに、結婚する前に相手の「貯金額」や「借金の有無」を正確に把握しておきたいと思うようになったかを質問したところ、Z世代全体で73.5%（男性66.9%、女性80.1%）が「当てはまる」と回答。物価高騰を背景に、結婚生活のスタート前にお金に関する現実的な価値観やルールを「共有」し、クリアにしておきたいという意識が男女ともに高まっていることがわかった。
新NISAなどにパートナーと協力して取り組みたい男女がともに7割以上
物価高騰の影響による「結婚観の変化」について、結婚後にパートナーと協力して資産形成（新NISA等）に取り組みたいと思うかを質問したところ、男性では「非常に当てはまる」（24.8%）、「やや当てはまる」（50.0%）と合わせて74.8%が当てはまると回答し、女性では「非常に当てはまる」（25.5%）、「やや当てはまる」（51.4%）と合わせて76.9%が当てはまると回答した。
また、将来の結婚生活において、理想とする「夫婦の財布の形」を質問したところ、「【一体型】夫婦が全収入を持ち寄った上で生活費等を払い、個人の支出もそこから払う」（27.4%）、「【拠出型】夫婦が収入から一定の額を出し合った上で生活費等を払い、残りの自分の収入を各自管理」（38.8%）と合わせて66.2%が、生活費をふたりで出し合う「共同財布」派であることがわかった。
＜調査概要＞
調査名 ：Z世代の結婚観とお金に関する意識調査2026
調査期間 ：2026年5月8日（金）～2026年5月15日（金）
調査対象 ：23歳から31歳までの結婚願望のあるZ世代の男女1,322名
調査方法 ：インターネット調査
調査主体 ：株式会社スマートバンク
留意事項 ：小数点第二位以下四捨五入
出典元：株式会社スマートバンク
構成／こじへい
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