急なYouTubeチャンネル停止はなぜ起こる？「量産されたコンテンツ」の線引きとは

筆者・澤田真一はYouTubeチャンネルを運営している。

現時点でチャンネル登録者数は5,045人。YouTubeパートナープログラムに加入し、広告収益がつくようにしている……と言いたいところだが、何と、4月に筆者のチャンネルの収益が止められてしまった。

その理由は、筆者のチャンネルで「量産型のコンテンツ」を配信していたからだという。

一体、「量産型のコンテンツ」って何だ！？

この動画は「量産型のコンテンツ」？

筆者のチャンネルは、ゲーム実況チャンネルである。

いわゆる「ゆっくり実況動画」が主な配信コンテンツで、機械音声とキャラクター画像を組み合わせた数分間の寸劇を制作し、アップロードする。日本ではゆっくり動画はポピュラーなコンテンツで、日本語に興味を持った外国人がゆっくり動画を観て勉強し、結果日本語発音が棒読みになってしまった……という嘘か本当か分かりかねるビックリエピソードもあるほどだ。

ところが、どうやらこれが「量産型コンテンツ」と見なされやすいようだ。「見なされやすいようだ」というのは、YouTubeは審査基準を公表していないための表現である。今年3月頃から多くのチャンネルが収益化停止の憂き目に遭っていて、噂によるとゆっくり動画を配信するチャンネルがYouTubeのAI審査で引っ掛かりやすいという。噂を根拠に記事を書くのは本来であればまずいことかもしれないが、「どの動画が規約に接触していたのか？」をYouTubeは該当チャンネルの管理者に一切通達していないため、どうしても推測に頼らざるを得ない部分が出てくるのだ。

AI時代の動画は誰が作る？

YouTubeは「量産型のコンテンツ」に関して、このような説明を公開している。

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2025年7月15日:「繰り返しの多いコンテンツ」に関するポリシーを若干更新し、繰り返しの多いコンテンツだけでなく大量生産されたコンテンツもこれに該当するということをより明確にします。また、このポリシーの名称を「繰り返しの多いコンテンツ」から「量産型のコンテンツ」に変更します。YouTube のポリシーでは、以前からオリジナルかつ本物のコンテンツを提供しているクリエイターが収益を得られるような仕組みになっており、こういったコンテンツはこれまでも収益化の対象外でした。なお、解説、クリップ、コンピレーション、リアクション動画などのコンテンツを審査する、「再利用されたコンテンツ」に関するポリシーには変更ありません。
（YouTube のチャンネル収益化ポリシー YouTubeヘルプ）

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AIの技術的進化により、今や数行のプロンプトを打ち込むだけで動画を生成できるようになった。同時に、AIプラットフォームで生成した動画が津波のようにYouTubeに押し寄せるようになり、運営もそれに対応する施策を講じなければならなくなった。

が、問題は上にも述べたように審査基準が（ユーザーから見て）明確ではなく、その審査に用いられているAIの誤判定ではないか？ と思わしき事例があるという事実だ。

AIは一切使わず、言わば家内制手工業のような方法でアニメを制作し、それを公開しているチャンネルが存在する。「量産型のコンテンツ」とは程遠いように思えるが、それでもこのチャンネルはYouTubeから収益化停止の措置を受けたことを報告している。また、アニメやゆっくり動画ではなく自分自身の顔を出した実写配信のYouTuberも「量産型のコンテンツ」を理由に収益化停止の憂き目に遭っている。

これに対する異議申し立ては可能だが、そのために「量産型のコンテンツではないことを示す動画（コンテンツの制作現場の説明等）」を別に制作し、YouTubeに提出しなければならない。ただし、この異議申し立ては却下されることのほうが多い模様。筆者を含めて、異議申し立てが徒労に終わる人が相次いでいる……。

YouTubeドリームの終わり

収益化を停止されたチャンネルは、90日後にYouTubeパートナープログラムの再加入のための申請を実施することができる。

が、その際には問題になった動画を削除する必要がある。このあたりに、YouTube自身が大きな矛盾を抱えていることが見て取れる。「どの動画がポリシー違反と判定されたのか」という情報は、チャンネル運営者に一切公開されないからだ。

問題の動画を削除してください。ただし、どの動画が問題になったのかを教えることはできません。YouTubeはそう公言しているのだ。

かつて、YouTubeでの動画収益化は「YouTubeドリーム」とも呼ばれていた。チャンネル登録者が10万人もいれば並の会社員よりも遥かに多額の収益を手にすることができ、それを元手に自分自身の会社を立ち上げる人も相次いだ。「将来はYouTuberになりたい！」という子供たちも現れた。

が、そうした光景は今や昔話となりつつある。

YouTuberは職業にするものではなく、あくまでも副業もしくは趣味として捉えるものであると考えるほうが精神的負荷も少なくなるのではないか。

参考
YouTube のチャンネル収益化ポリシー YouTubeヘルプ
https://support.google.com/youtube/answer/1311392?hl=ja

文／澤田真一