平日の運動時間、働く世代の3人に1人が「1日5分未満」

健康を維持するためには適度で定期的な運動が欠かせない。しかし、日々の仕事に追われて、なかなか身体を動かせていないビジネスパーソンは多いのではないだろうか？

江崎グリコはこのほど、20～59歳の男女400人を対象に「働いていない時間に関する実態調査」を実施し、その結果を発表した。

「動いていない時間」のエネルギー消費について意識している人は少ない？

「1日のうち、体がエネルギーを使っている時間」を問う質問に対して、正しく「24時間」と回答できた人は全体の17.0％に留まり、8割以上（83.0%）が同じ質問に対して誤認、または「分からない」という結果となった。「安静時エネルギー消費」について、全体の88.5%が「正確な意味は知らない」「聞いたことがない」と回答し、認知は低い状況だ。

また運動・家事などで使われる「身体活動エネルギー消費」のほうが、「安静時エネルギー消費」よりも1日のエネルギー消費の割合が大きいと答えた人は40.9％となり、「運動していない＝エネルギーを消費していない」という認識を持っている可能性が明らかとなった。しかし実際には、1日に消費されるエネルギーの約60％を占めている「安静時エネルギー消費」は健康を考えるうえで重要な視点のひとつなのだ。

全体の約半数（50.1%）が、平日1日のうち6時間以上座って過ごしていることが明らかに

1日のうち6時間以上座って過ごしている人は約半数（50.1%）にのぼり、さらに10人に1人（10.5%）は12時間以上と、1日の半分以上を座って過ごしていることがわかった。長時間座っている、ほとんど動かない時間が続くことに対して、健康面で後ろめたさを感じている人は53.5％という結果に。特に女性は64.0％、男性は43.0％と、女性のほうが座っている時間の長さに対して、より後ろめたさを感じていることがわかった。

一方で、「動いていない時間にもエネルギー消費を増やせる方法があれば試したい」と回答した人は約7割（68.0％）にのぼった。理由としては、「簡単で続けやすそうだから」（55.1％）、「無理なく生活に取り入れられそうだから」（39.3％）が上位に挙がっている。運動習慣の重要性は認識しつつも、心理的な負担は減らしたいという気持ちが、動かない時間への健康投資を試したいきっかけになっていることがうかがえる。

働き世代の約3人に1人が平日における「健康のために運動できる時間は1日5分未満」

健康のために重要だと思うこととして、最も多く挙がったのは「運動習慣」（66.0％）という結果に。しかしその一方で、平日に健康のための運動に使える時間が「1日5分未満」と回答した人は約3人に1人（31.8％）にのぼり、日常生活では十分な運動時間を確保できていない実態が明らかになった。

運動習慣の有無で見ると、運動習慣がない人の55.5％が「運動に使える時間は1日5分未満」としており、時間を確保できていない層に運動習慣がない人が多いことが明らかになった。さらに、運動習慣がない人の48.0％は、健康のために「特に実践していることはない」と回答している。

一方で、運動習慣がある人で健康のために「特に実践していることはない」とした割合は3.5％にとどまり、健康習慣の有無によって大きな差が見られた。 この結果により運動ができていないことが、「健康のために何もできていない」という認識につながっている可能性がうかがえる。

さらに、「健康志向である」と回答した割合は、運動習慣がある人では85.5％に達した一方、運動習慣がない人では23.5％にとどまった。

健康習慣に対して重視されるのは「コスパ」に続き、「メンパ」「タイパ」

健康習慣に対する考え方として重視するポイントは、「お金をかけすぎずに取り組めること」（46.3％）が最多となった。続いてほぼ同率で、「心理的な負担が少なく、無理なく続けられること」（46.0％）、「できるだけ短い時間で効果を実感できること」（41.5％）が上位に挙がっている。

上記の結果から、健康分野でも、コストパフォーマンス（コスパ）に加え、メンタルパフォーマンス（メンパ）やタイムパフォーマンス（タイパ）を重視する傾向が広がっていることが明らかになった。健康もまた、「どれだけ効率よく取り組めるか」が問われる時代へと移り変わっているのかもしれない。

＜調査概要＞
内容　　：働いていない時間に関する調査
対象者　：20～59歳の男女
人数　　：400人（（1）運動習慣のある男女（200名）、（2）運動習慣のない男女（200名））
期間　　：2026年2月
※グラフ内の数値は小数第二位を四捨五入している関係上、合計値が100.0%にならない場合がある。

出典元：江崎グリコ株式会社

構成／こじへい