説明できる？「総還元性向」と「配当性向」の意味と違い

「総還元性向と配当性向とはどう違うのかよくわからない」という方もいるのではないでしょうか。

配当性向は利益のうち配当に回す割合を示す指標であり、総還元性向は配当に加えて自社株買いも含め、企業が株主へどれだけ還元しているかを示します。

本記事では、総還元性向の意味や配当性向との違い、計算方法などを解説します。

総還元性向とは？

総還元性向とは、企業が得た利益のうち、配当や自社株買いを通じて株主にどれだけ還元しているかを示す指標です。

近年は、配当だけでなく自社株買いを重視する企業が増えており、株主還元の方針を総合的に把握する指標として注目されています。

ここでは、総還元性向の意味や注目されている理由、配当性向との違いを解説します。

■基本的な意味

総還元性向は、当期純利益に対して「配当金＋自社株買い額」が占める割合を示します。配当性向が配当のみを対象とするのに対し、総還元性向は自社株買いも含めて評価する点が特徴です。

自社株買いは発行済株式数を減らし、1株あたり利益や株価の向上につながる可能性があるため、配当と同様に株主還元の一形態と位置付けられています。企業の利益配分をより実態に近い形で把握できる指標といえるでしょう。

■注目される理由

総還元性向が注目される背景には、企業の株主還元手法の多様化があります。配当は継続性が求められる一方で、自社株買いは機動的に実施しやすく、市場環境や業績に応じて柔軟に調整できる点が特徴です。

そのため、配当を大きく増やさずに総還元性向を高める企業が増えています。投資家にとっては、配当だけでは把握しにくい、実質的な株主還元の規模を確認できる点が大きなメリットです。

■配当性向との違い

配当性向は利益に対してどれくらいの金額を配当に回しているかを示す指標です。一方、総還元性向は、配当だけでなく自社株の買い戻しも含めて、株主にどれだけの価値を還元しているかを幅広くとらえる指標です。

そのため、配当額が控えめでも、自社株買いを通じて株主価値の向上を図っている企業では、実質的な還元水準が高くなる場合があります。

配当性向だけではみえにくい企業の姿勢も、総還元性向をあわせて確認することで把握しやすくなります。両方の指標を組み合わせてみることが、株主還元を正しく理解するためのポイントです。

総還元性向の計算方法

総還元性向は、決算書に記載された数値を用いて算出でき、企業の株主還元の方針を数値で比較する際に役立ちます。

ここでは、総還元性向の計算方法をご紹介します。

■総還元性向の計算式

総還元性向は、以下の計算式で求めます。

「（配当金支払総額＋自社株買い額）÷ 当期純利益 ×100」

配当金支払総額は決算短信や有価証券報告書などの開示資料から、自社株買い額は決算短信や有価証券報告書、キャッシュ・フロー計算書などから確認できます。一時的な自社株買いが含まれる場合もあるため、単年だけでなく複数年の平均で見ると、企業の基本方針を把握しやすいでしょう。

■数字の一般的な目安

総還元性向に明確な基準はありませんが、近年の上場企業の実績では50〜70％程度で推移しているケースが多くみられます。これは、配当と自社株買いを合わせた株主還元の平均的な水準を示しています。

一方で、100％を超える場合は、利益以上の金額を株主に還元していることを意味し、内部留保や現預金を取り崩している可能性があります。短期的には株主に有利でも、継続性や財務の健全性を慎重に確認する必要があるでしょう。

■業種別の目安

業種によって株主還元の考え方には違いがあります。公開されている上場企業データをもとに算出された総還元性向の分布を見ると、医薬品、サービス業、機械、情報・通信業などでは総還元性向が比較的高く、株主還元が積極的に行われている様子がうかがえます。

一方で、陸運業や電気・ガス業などのインフラ関連では低い傾向にあり、設備の維持更新や投資に多くの資金が必要となるため、内部留保の確保を優先する企業が多いと考えられます。

製造業の中でも業種ごとに還元の度合いには差があり、同じ業界でも企業ごとに方針は異なります。こうした業種特性を踏まえて比較することで、単なる数値の高さだけでなく、企業の資金の使い方や株主還元の姿勢をより的確に理解できるでしょう。

総還元性向が高い企業の特徴

配当や自社株買いを積極的に行い、利益を株主に還元している企業ほど、総還元性向は高くなる傾向があります。こうした企業は、株主を重視する姿勢を明確に打ち出している一方で、内部留保が少なくなる可能性があるでしょう。

ここでは、総還元性向が高い水準にある企業の特徴を解説します。

■株主への還元を積極的に行っている

総還元性向が高い企業は、利益の多くを配当や自社株買いとして株主に還元しています。自社株買いは1株あたりの価値向上につながる可能性があり、配当と合わせて投資家にとって魅力的な還元策といえます。また、株主を重視する経営姿勢を明確に示している点も特徴です。

ただし、一時的な利益増加や株価対策として総還元性向が高まっているケースもあるため、継続性や方針の一貫性を確認することが重要です。

■内部留保が少なくなる可能性がある

総還元性向が高い状態が続くと、企業内部に残る資金が相対的に少なくなります。その結果、将来の設備投資や研究開発、景気後退時の備えが十分に確保できない可能性があります。

特に成長投資が必要な企業にとっては、還元と再投資のバランスが重要です。総還元性向の水準だけで判断せず、財務体質や成長戦略と整合しているかをあわせて確認することが求められるでしょう。

また、単年度の数値だけでなく、複数年にわたる推移でとらえることも重要です。特定の年度に自社株買いを集中的に実施した場合、一時的に総還元性向が大きく上昇するケースです。

複数年の推移を見ることで、企業が安定して株主還元を行っているのか、業績や市場環境に応じて柔軟に調整しているのかがみえてきます。

総還元性向の水準とあわせて、その変動幅や継続性を確認することで、無理のない持続的な還元かどうかを判断しやすくなります。