DIME MAGAZINE
家族や親族が亡くなった際に、年末に送ることが多い「喪中見舞い」。年賀状を送る人が減少している中で、その現状はどうなっているのか。
お線香・お香やフレグランス商品を手掛ける日本香堂は、全国の30代以上の男女を対象に「喪中見舞いに関する意識調査」を実施して結果を発表した。それによれば「喪中見舞い」の認知度は調査全体の約4割で、喪中はがきをやり取りした経験者に限ると約10年で13.2ポイントも上昇していた。
認知者の約半数が実際に贈答経験を持ち、今後の贈答意向も4割を超えるなど、喪中見舞いが実践につながりやすい文化であることも明らかになった。
喪中見舞いの認知度は約4割
喪中期間のお相手に哀悼の意を伝える「喪中見舞い」について、「知っている」と回答したのは42％で、年代別では30代がもっとも高く48.6％だった。直近1年以内に喪中はがきのやり取りをした人に限ると認知度は56.9%と半数以上だった。
これは日本香堂が行った約10年前の同じ条件の調査時の43.7%から13.2ポイントの上昇で、喪中見舞いという弔事文化が浸透していることがわかった。
ちなみに「喪中見舞い」を知っている人のうち、51.9%が実際に贈った、または受け取った経験を持っていた。
今後の「喪中見舞い」は認知者限定なら6割以上が贈りたいと回答
喪中見舞いについて今後は「贈りたい」、「できれば贈りたい」と回答した人は全体の42.1%だった。すでに喪中見舞いを知っている人に限ると64.3%が贈りたいと回答していた。贈りたい理由では、「気持ちが伝わりそうだから」（68.6%）が最多で、特に60代以上では84.4%と高い割合になった。
家族や親族が亡くなった際、約6割は訃報を伝える意向
今後、家族や親族が亡くなった場合、その親戚や友人・知人などの関係者に訃報を伝えるかについては、60.9％が「伝えると思う」と回答した。これは昨年調査の59.7％から1.2ポイント増えていた。年代別では、30代が58.8％、40代が59.9％、50代が62.3％、60代以上が62.4％と年代が上がるほど訃報を伝える意向の割合が高かった。亡くなった人の家族や親族であれば、やはり故人を知る人に対して、訃報を伝えるべきだと考える人は一定数いるようだ。
「喪中見舞いに関する意識調査」概要
調査対象：全国の30代以上の男女1561名
※特に断りがない場合、N=1561で結果を表示
調査期間：2025年10月20日～2025年10月23日
調査方法：インターネット調査
構成／KUMU
最新号
