「QUICPay」と「iD」の違いは？後払い形式電子マネーのメリットとデメリット

「QUICPay」と「iD」は、後払い形式の電子マネーです。

ポストペイ型と呼ばれ、クレジットカードと紐づけて使用します。本記事では、それぞれの具体的な違いを紹介します。メリットやデメリットなども参考に、利用を検討してください。

QUICPayとiDの違いとは

「QUICPay」と「iD」は、電子マネーの一種です。現金がなくても、スマートフォンまたはクレジットカードなどで決済できます。主な違いは、以下3点です。

・紐づけ可能なクレジットカード
・利用可能店舗
・利用形態

自分に合った決済方法を選択できるよう、それぞれ確認していきましょう。

■紐づけ可能なクレジットカード

基本的に、QUICPayとiDの利用にはクレジットカードが必要です。対応しているカード会社はQUICPayとiDで異なります。

スマートフォンでそれぞれを利用する場合は、事前にクレジットカードを登録します。QUICPay対応のカード発行会社は180社、iD対応のクレジットカード発行会社は70社以上です。

なお、両者ともにプリペイドカードやデビットカードも利用できます（2025年12月現在）。

・QUICPay対応カード発行会社一覧はこちら
・iD対応カード、サービス一覧はこちら

■利用可能店舗

QUICPayやiDは、現金いらずの便利な決済手段です。ただし、すべての店舗で利用できるわけではありません。

QUICPayは、コンビニエンスストアをはじめ、ガソリンスタンドや飲食店など全国300万台以上の箇所で利用できます（2025年1月末時点）。

iDの利用可能台数は全国約264万台以上と、QUICPayと同様に、生活に身近な店舗での利用が可能です（2025年11月時点）。

ただし、プリペイドカードやデビットカードを紐づけている場合は注意が必要です。

QUICPayの場合は、基本的に「QUICPay＋（プラス）」マークのある店舗でのみしか利用できません。iDの場合も利用店舗は限られるため、いざというときに困らないように確認しておきましょう。

■利用形態

QUICPay、iDともにモバイル端末またはカードでの利用が可能です。iPhoneのApple Pay、AndroidのGoogle Payに対応しています。

iDの場合、Androidで利用する際はGoogle PayまたはiDアプリのインストールが必要です。

iPhoneの場合は、ANA Payまたはメルペイ、NTTドコモ（d払いタッチ）等のアカウントがあると、よりスムーズに利用できます。

知っておきたい電子マネーの種類

電子マネーは、主に2つのタイプにわかれます。

・プリペイド型電子マネー
・ポストペイ型電子マネー

QUICPayとiDは、ポストペイ型電子マネーに該当します。ここでは、プリペイド型電子マネーとの違いに注目してみましょう。

■プリペイド型電子マネー

プリペイド型は、先にチャージをしてから利用する電子マネーです。以下が代表的なサービスとして挙げられます。

・Suica
・PASMO
・nanaco
・PayPay
・WAON
・楽天Edy

チャージにはクレジットカードのほか、銀行ATMやコンビニ端末、インターネットバンキングなどが利用できます。

クレジットカード以外の選択肢があるため、年齢制限がなく、未成年でも利用しやすい点が大きな特徴です。また、PayPayはアプリを介し、利用者間で電子マネーを送金できます。

■ポストペイ型電子マネー

QUICPayやiDを代表するポストペイ型は、後払い方式の電子マネーです。基本的にクレジットカードと紐づけて利用するため、チャージの必要がありません。利用料金は決済直後ではなく、クレジットカードの支払い日に一緒に請求されます。

QUICPayとiD（ポストペイ型）のメリット

普及が広がる電子マネーのなかでも、QUICPayとiDのようなポストペイ型には以下のメリットがあります。

・スムーズに決済できる
・チャージの手間が省ける
・ポイントを獲得できる
・補償が付いている

いずれもタイパが重視される現代社会において大きなメリットです。ポストペイ型を利用する選択肢のひとつにもなり得ます。

■スムーズに決済できる

QUICPayとiDの決済方法は、スマートフォンやクレジットカードを端末にかざすだけと現金払いに比べてスムーズです。一部のプリペイド型電子マネーのように、アプリを立ち上げ、バーコードを読み取る必要もありません。

クレジットカード払いに必要な、カードの受け渡しやサイン、暗証番号入力のような手間も省けます。非接触型で衛生面に配慮したい人にもおすすめです。

■チャージの手間が省ける

QUICPayとiDは、基本的にクレジットカードと紐づけて利用します。そのため、プリペイド型電子マネーのようなチャージの手間がありません。少額決済から高額決済まで、利用の幅が広がります。

ただし、プリペイドカードやデビットカードを登録する場合は、事前チャージが必要です。場合によっては対象店舗も限られるため、自分に合った決済方法を検討してください。

■ポイントを獲得できる

QUICPayとiDは、決済のつど利用カードにポイントが付与されます。ポイント付与の基準や還元率は、カード会社によりさまざまです。

不定期開催されるイベントやキャンペーンなどにも注目です。ポイントが効率的に貯まるだけでなく、提携先の商品をお得な価格で購入できます。

■補償が付いている

QUICPayやiDを設定したスマートフォンの盗難や紛失、不正利用の際は、一定の補償が受けられます。カード会社により異なるものの、補償内容は基本的にクレジットカードと同様です。

プリペイド型電子マネーの場合は、記名式のものに限り補償が受けられます。主に、利用時に氏名や住所、電話番号などを登録している電子マネーが対象です。

また、プリペイド型電子マネー「楽天Edy」には残高補償がありません。利用時はお得な情報だけでなく、万が一に備えた補償内容もよく確認しておきましょう。

QUICPayとiD（ポストペイ型）のデメリット

QUICPayやiDを利用する際は、メリットだけでなくデメリットへの理解も深めておきましょう。

・現金では返金されない
・使いすぎてしまう可能性がある
・1回あたりの利用可能額に制限がある
・対応可能な店舗およびクレジットカードが限られる

それぞれを把握すれば、より計画的にポストペイ型電子マネーを利用できます。

■現金では返金されない

QUICPayやiDを使った取引は、電子システム内に限られます。そのため、決済を取り消しても現金では返金されません。

取り消すタイミングによっては、カードの返金処理に一定期間を要します。一度決済したのちに返金処理されるケースもあるため、注意が必要です。

ポストペイ型電子マネーの場合、支払いだけでなく返金システムが異なることも理解しておきましょう。

■使いすぎてしまう可能性がある

ポストペイ型電子マネーは、チャージの必要がありません。そのため、自分でも気付かぬうちに使いすぎてしまう可能性があります。

「使い過ぎを防ぎたい」、「決められた範囲内で利用したい」という場合は、デビットカードやプリペイドカードへの紐づけがおすすめです。その都度必要な額だけをチャージしながら、使い過ぎを防止できます。

■1回あたりの利用可能額に制限がある

使い過ぎの心配があるQUICPayやiDですが、無限に利用できるわけではありません。いずれも1回あたりの利用可能額に制限があります。

QUICPayの場合、支払方法がQUICPay＋に対応していれば利用可能額に上限はありません。QUICPayのみ対応の場合は、2万円までに限られます。

ただし、これはスマートフォンを利用した場合です。クレジットカードを端末にかざして利用する場合は、QUICPay、QUICPay＋ともに利用額は2万円までとなるため、気を付けてください。

iDも同様に、店舗により1回あたりの利用上限額は異なります。仮にクレジットカードの利用可能額に余裕があったとしても、高額決済ができない可能性があることを理解しておきましょう。

■対応可能な店舗およびクレジットカードが限られる

QUICPayやiDの普及は広がりつつあるものの、すべての店舗で利用できるわけではありません。利用はQUICPayまたはQUICPay＋、iDマークのある店舗に限られます。

また、いずれも対応可能なカードには制限があります。さらに、カードによっては年会費が必要です。ポイント付与の条件や還元率なども、カード会社により異なります。

自分がよく利用する店舗や交通機関に関係したカードを選べば、QUICPayやiDをよりお得に利用できます。貯まったポイントをショッピングに利用したり、マイルを貯めたりと活用の幅が広がるでしょう。