DIME MAGAZINE
いまの日本では、政治不安や物価高などで閉塞感を感じてしまいがちだが、日本人の人生に対する考え方や価値観は、アジア各国と比較して大きく違うのか。
クロス・マーケティンググループのグループ会社Kadence International (Thailand) Co., Ltd.は、日本、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、インドの6か国の20歳から69歳の男女有職者、各国200人に「アジア6か国における消費実態・生活意識調査（2025年）」を実施してその結果を公開した。アジアでは、デジタル経済による個人消費が拡大しているが、ここでは生活意識や景況感、食品・日用品や雑貨類・衣服の購入方法などについてのデータを紹介する。
キャリアアップなどの価値観と社会や景気への意見
人生に対する考え方や価値観、社会や景気に関する項目を5段階で聴取して、一番上の回答率であるTOP BOXの「そう思う」割合でみると、「経済的に豊かになれるようにキャリアアップしたい」、「将来のキャリアアップに向けて自己研磨している」、「人生を豊かにするため常にチャレンジ精神をもって行動している」は、インドネシア、インドが高いという結果が出た。
社会や景気は、「現在、景気が良いと感じる」、「少々高くても環境に配慮した商品を選びたい」、「家族や友人が困っていたら、できる限り手を差し伸べたい」でインドがもっとも高く、「ひとりでいるよりも結婚して子供をもつ人生の方が幸せ」、「10年後の自分の生活は今より良くなっている」という意識はインドネシアが高かった。「現在、景気が良いと感じる」は、日本、タイ、フィリピンが低くなっており、現在の景気が反映された形だ。
日本は、全項目ともにニュートラル（どちらともいえない）のボリュームが多く、ほかの5か国に比べてTOP BOXの割合は大きく下回った。特に現在と10年後の景況感、環境への配慮の低さが目立つ結果になったという。
日常品や食品の購入方法では日本とフィリピンは実店舗がトップ
生鮮食品、生鮮食品以外の食品、日用品・雑貨類、衣服の購入は、日本とフィリピンは「実店舗」がトップだった。インドネシアとタイは、衣服は「オンラインショップ」、それ以外は「実店舗」が1番手だった。ベトナムは、生鮮食品が「市場、小規模な小売店」、衣服は「オンラインショップ」や「ソーシャルメディア」という回答だった。
インドは、生鮮食品やそれ以外の食品、日用品・雑貨、衣服ともに「オンラインショップ」や「実店舗で購入し、実店舗のデリバリーで配達」が他国よりも高めだったという。インドは、生鮮食品を10分以内で配達可能な企業の参入などから市場が拡がっており、6か国の中でオンラインショップをもっとも利用している国といえるだろう。
『アジア6か国における消費実態・生活意識調査（2025年）』概要
調査地域 ：日本、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、インド
調査対象 ：20歳～69歳の男女、有職者
調査期間 ：2025年7月15日～2025年7月28日
調査手法 ：インターネットリサーチ
有効回答数 ：各国200サンプル、男女均等割付（各性別100サンプル）
※調査結果は端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
出典：Kadence International (Thailand) Co., Ltd.
https://www.cross-m.co.jp/report/20250904asia
構成／KUMU
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