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世界が注目するOpenAIの株を購入したい!上場の予定は?関連AI株銘柄は?

2026.02.02

ChatGPTで世界を席巻するOpenAI社。投資家の注目を集めていますが、現在は非上場のため直接の株購入は困難です。そこで、同社の上場に向けた最新動向や、マイクロソフト、エヌビディアといった関連銘柄、ETFを通じてAI市場の成長を取り込む戦略を解説します。OpenAIが描く未来のインフラに、今どう投資すべきかを探ります。

朝のニュースやSNS、職場の休憩時間。どこでも「AI」の話題で持ちきりですよね。

特にChatGPTを開発したOpenAIは、ビジネスパーソンなら知らない人はいないでしょう。

その圧倒的な技術力と未来を予感させるビジョンは、私たちの日常を大きく変えているだけではなく、世界中の投資家の心を鷲掴みにしています。

あの急成長を続けるOpenAIの株を持てるとしたら……そんな夢のような話に、胸は高鳴ります。

みなさんの「買いたい」という熱い想いとは裏腹に、OpenAIの株を手に入れる道は、実は簡単ではありません。

この記事では、OpenAI株の「真実」と「未来」について紐解いていきます。

OpenAI株の投資魅力とは?

私たちが未来を語る上で欠かせないキーワード、それがAIです。そしてその中心のひとつはOpenAIです。

なぜこれほど多くの投資家がOpenAIの株に熱い視線を送るのか、その理由を探っていきましょう。

■OpenAIとは何か?

2015年、サム・アルトマンやイーロン・マスクらが共同で設立したOpenAIは、「安全な汎用人工知能(AGI)を構築し、その恩恵を世界と共有することで、AGIが全人類に恩恵をもたらす」という壮大なミッションを掲げて立ち上がった、企業であり研究機関です。

米・OpenAI社 サム・アルトマン最高経営責任者(CEO)

米・テスラ社 イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)

その名前を世界中の人が知ることになったのは、2022年11月に公開された対話型AI「ChatGPT」の登場がきっかけでしょう。

出所:OpenAI

わずか2か月で利用者数が1億人を突破するという驚異的なスピードで普及し、瞬く間に私たちの仕事や生活に深く浸透していきました。

かつては夢物語だったAIが、一瞬にして身近になると誰が想像したでしょうか?

もはやOpenAIは、ただのIT企業ではありません。彼らは、私たちの将来の暮らしをデザインし直しているといっても過言ではありません。

その技術は、単に効率を上げるだけでなく、創造性を刺激し、新たなビジネスモデルを生み出し、私たちの働き方や学び方、コミュニケーションのあり方を根底から変えようとしています。

■AI市場におけるOpenAIの立ち位置

AI市場は拡大を続けています。

総務省の令和6年版の「生成AIによる経済効果」には、ボストンコンサルティンググループの分析が紹介されており、生成AIの市場規模が2027年に1200億ドル規模になると予想されていますが、それ以上の成長も期待できる勢いです

【参考】令和6年版 情報通信白書|生成AIによる経済効果|総務省

そしてAI市場は、群雄割拠の戦国時代にあります。

Alphabet(Google)、Microsoft、Meta(Facebook)といった巨大なグローバルテック企業から、スタートアップまで、多くのプレイヤーがひしめき合っています。

しかし、その中でもOpenAIは、ChatGPTというキラープロダクトによって、生成AI分野のトップランナーとしての地位を確立しました。

彼らの技術は、テキスト生成にとどまらず、画像生成が可能なAI「DALL-E」や音声認識AI「Whisper」など、多岐にわたる領域で革新を起こしています。

出所:OpenAI

Microsoftやソフトバンクなど世界中からの巨額の出資を受け、その開発力と資金力は盤石です。

OpenAIの評価額は1兆ドル(日本円で約158兆円・2026年1月現在。1ドル=158円で計算)にのぼるといわれています。

彼らは、AI技術の最先端を走り続け、常に次の「あたりまえ」を創造しています。

AI市場全体が急速に拡大する中で、OpenAIはその中心的な存在として、今後の市場の方向性を決定づけるほどの強い影響力を持っていると言えるでしょう。まさに、AIの未来図を描く「羅針盤」なのです。

■投資家が注目する理由

なぜ、これほど多くの投資家がOpenAIに注目するのでしょうか? 理由はいくつかあります。

まず第一に、AI市場は今後も爆発的な成長が見込まれるフロンティア市場であること。

AIは2030年までに世界のGDPを20兆ドル押し上げるという試算もでており、その拡大する市場の恩恵を最も受ける企業の1つがOpenAIといえます。

続いて、OpenAIが持つ圧倒的な技術力と革新性です。

彼らは常にAIの限界を押し広げ、新たな可能性を追求しています。ChatGPTの登場が革新の象徴であり、彼らが次に何を生み出すのかという期待感が、投資家の心を惹きつけてやみません。

そして第三に、Microsoftやソフトバンクなどの強力なパートナーシップが魅力です。

Microsoftからの巨額の投資は、OpenAIの技術開発を加速させるだけでなく、彼らの信頼性と安定性の裏打ちとなります。

これらの要素が組み合わさることで、OpenAIは非公開企業ですが「有望なスタートアップ」ではもはやありません。「未来を創造する企業」として、投資家にとって魅力的な存在となっているんです。

■OpenAI株がもたらすリターンとは?

もしOpenAIの株を保有できたなら、計り知れないリターンをもたらす可能性があります。

投資に「絶対」はありませんが、OpenAIのこれまでの成長曲線とAI市場の将来性を考えれば、OpenAI株への期待値は非常に高いと言えるでしょう。

もしOpenAIが将来的に上場することがあれば、株価は大幅に高騰する可能性があります。それに伴うIPOの動向が、世界中のニュースで連日報道されることは間違いないでしょう。

かつてのGAFAM(Google、Apple、Facebook(Meta)、Amazon、Microsoft)がそうだったように、技術革新の波に乗る企業は、文字通り桁違いの成長を遂げることがあります。

OpenAIは、そのポテンシャルを秘めた企業の1つです。

しかし、このリターンを享受することは決して容易ではありません。

まずは未上場企業であることの壁、そしてAI技術の進化の不確実性など、考慮すべき点は多いでしょう。

それでも、AIが私たちの社会を変革する中でOpenAIがその中心にあり続ける限り、その株がもたらすであろうリターンは、多くの方の資産形成においても、大きな意味を持つかもしれません。

OpenAIの将来と株式投資の可能性

OpenAIが描く未来は、私たちの想像をはるかに超えるかもしれません。では、そんな企業の株を手に入れるには、一体どうすればいいのでしょうか?

■世界市場におけるOpenAIの影響

ChatGPTの登場は私たちの日々の仕事のあり方を再定義し、企業の生産性を向上させ、新たなビジネスチャンスを創出しています。

そして、今以上に今後、大きな変化が生まれることが予測されます。

現在でも例えば、カスタマーサポートの自動化、コンテンツ生成の効率化、データ分析の高速化など、その応用範囲は無限大です。

しかし、OpenAIの影響は単なるビジネスの効率化にとどまりません。教育分野では、「学習モード」などの学習体験を提供していますし、研究開発分野では、新たな発見を加速させています。

出所:OpenAI

しかし、AIは倫理的な課題も多く取り沙汰されます。

AI開発やAIの安全性についてもOpenAIは積極的に議論を進めており、AIが社会に与える負の影響を最小限に抑えようと努めています。

OpenAIは、まさに「未来のインフラ」を構築している最中であり、その影響力は今後さらに拡大していくに違いありません。

■上場する予定はあるの?

さて、一番気になるのは、OpenAIが上場する予定があるのかという点でしょう。

結論から言うと、現時点では上場は確定していません。

OpenAIは当初、非営利団体として設立された経緯があり、本来は利益追求よりも「人類全体への貢献」のための研究・開発に重きを置いています。

しかし、AI開発には膨大な資金が必要となります。そこで、リサーチと実用化の取り組みを拡大するため、2019年に営利子会社を設立。この営利部門は常に非営利部門によって統制、管理されています。

新体制へ移行した現在も、OpenAI FoundationはOpenAI Groupを引き続き管理しています。

そして、OpenAI Foundationは2026年1月現在、OpenAI Groupの通常の株式を保有しており、株主はOpenAI Groupの企業価値の上昇により、持株比率に応じたリターンを受ける仕組みとなっています。

多くの投資家はOpenAIの上場を熱望していますが、サム・アルトマンCEOは、上場について慎重な姿勢を見せています。株式公開により特定の株主からの圧力や支配が生じるリスクがあるからです。

現在は同社株式が非公開のままでも、資金調達は順調です。従来通り特定の投資家からの資金調達を続ける可能性も十分に考えられます。

一方で、OpenAIにはIPO(新規公開株式)に関するウワサが絶えません。それだけ、多くの投資家がOpenAIの株式へ興味を持っていることの証でしょう。

しかし、OpenAIが将来的に上場するとしても、それはOpenAIのミッションと資金調達のバランス、そして市場環境など、様々な要因によって左右されます。多くの人が手軽にOpenAI株を売買できる日は、まだ先の話かもしれません。

■関連ファンド、AI関連銘柄は何?

では、OpenAI株が直接買えないとして、私たちがこのAI市場拡大の波に乗る方法はないのでしょうか?

答えは「イエス」です。直接OpenAI株を購入できなくても、AI市場全体の成長の恩恵を受ける方法は存在します。

まず考えられるのが、AI関連銘柄への投資です。OpenAIの技術を活用している、あるいはAIチップやAIサービスを提供している企業は、間接的にOpenAIの成長と連動する可能性があります。

例えば、OpenAIに大規模な投資を行っているMicrosoftは、その代表格でしょう。OpenAIの成功がMicrosoftの収益につながる構造になっています。

ほかにも、AI開発に不可欠な高性能半導体を提供するNVIDIA(NVDA)や、AIを活用したサービスを展開するGoogleを擁するAlphabet、Meta(Facebook)なども、AI市場の成長と共に恩恵を受ける可能性が高いです。

次に、AI関連の投資信託やETF(上場投資信託)も選択肢の1つです。

これらのファンドは、複数のAI関連企業に分散投資することで、個別の企業リスクを抑えつつ、AI市場全体の成長を取り込む可能性に期待が持てます。

AIやビッグデータ関連企業などに特化したETFは近年数多く登場しており、AI分野への投資を始めることが可能です。

ただし、これらのファンドも特定のOpenAI株を直接保有しているわけではないので、その点は理解しておく必要があります。

もちろん、どの投資もリスクを伴うため、投資の結果に保証は一切ありません。十分な情報収集と自己判断が重要です。

しかし、OpenAIが直接手に入らなくても、彼らが牽引するAIの未来に投資する方法は、決してゼロではありません。

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※当記事に掲載している価格などのデータは2026年1月時点でのものです。
※本記事は投資を推奨する目的はありません。あくまで自己責任・自己判断にてお願いします。

文/中馬幹弘
ガジェット・MONO・マネー編集/ライター。慶應義塾大学卒業後、野村證券にて勤務。アメリカンカルチャー誌編集長、モノ情報誌編集を歴任。iPhone、iPad登場時より実務に携わる

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