Switch2の転売対策は正解だったのか？任天堂が挑んだ「史上最強の転売対策」を振り返る

Nintendo Switch2の抽選販売では、先代機の転売問題を踏まえ、これまで以上に厳しい対策が取られてきた。特にマイニンテンドーストアでは、Switchソフトの長時間プレイ実績やオンライン加入歴など〝本当に遊んでいる人〟だけが応募できる条件を設定。また、日本語版と多国語版の差別化や、CtoCサービスでの出品規制、招待制販売の導入など、各社が多方面から不正防止に取り組んでいる。

ここまでの徹底は功を奏したのか──。

Nintendo Switch 2は、マイニンテンドーストアをはじめとして、転売対策により一層の力を注ぐショップが多かった。本記事では、Switch2の抽選で行われた転売対策を振り返る。

Switch2の抽選で行われている主な転売対策

先代機種の『Nintendo Switch』が発売された当時の品薄・高額転売問題は、記憶に新しい人もいるだろう。そうした過去の出来事を受け、Switch2の転売対策はより厳しくなった印象だ。

Switch2の抽選における主な転売対策は次の通り。

■応募条件をより厳しく設定する

Switch2は、いくつかのオンラインショップやウェブサイトで抽選が行われており、応募条件を細かく設定しているショップも多かった。中でも、任天堂公式のマイニンテンドーストアの抽選への応募条件は、転売対策への本気度が伺える。

マイニンテンドーストアのSwitch2転売対策（抽選の応募条件）

・体験版・無料ソフトを除くNintendo Switchソフトのプレイ時間が50時間以上であること

・応募時点でNintendo Switch Onlineに累積1年以上の加入期間があり、応募時にも加入していること（無料体験期間を除く）

つまり、Nintendo Switchをしっかりとやり込んでいるユーザーが対象で、これからSwitch2でSwitchデビューしようというユーザーが、一旦は犠牲となったかたちだ。

しかしゲーム機に関わらず、昨今の転売問題を踏まえると、ここまで厳しい条件を設ける任天堂の判断にも納得がいくのではないだろうか。

■日本語版と多国語版で機能差・価格差をつける

Switch2には日本語版と多国語版が用意されている。主な違いは次の通り。

	日本語版	多国語版
価格	49,980円	69,980円
設定可能な言語	日本語のみ	日本語を含む16言語
連携可能なニンテンドーアカウント	国と地域が日本のアカウントのみ	すべての国と地域のアカウント
販売ショップ	全国のゲーム取扱い店舗とマイニンテンドーストア	マイニンテンドーストアのみ

Switch2の高額転売が懸念されるのは日本だけではない。そのため、使用できる言語によって異なるモデルを用意し、転売による利益が得られにくいよう工夫しているものと考えられる。

■CtoCプラットフォームにおける不正出品防止の取り組み

CtoCプラットフォームとは、『メルカリ』『ラクマ』といった個人間取引ができる場所をいう。

任天堂は、株式会社メルカリ、LINEヤフー株式会社、楽天グループ株式会社と協力し、Switch2の不正出品防止に取り組んだ。例えばLINEヤフーが運営する『Yahoo!オークション』『Yahoo!フリマ』では、当面の間、Nintendo Switch 2を出品禁止にするようガイドラインを改定した。

また、『ラクマ』ではSwitch2関連の手元にない商品の出品禁止、『メルカリ』ではSwitch2本体におけるオークション機能の停止などの措置が施されている。

■招待制・シークレット販売制の採用

その他にも、Amazonでの招待制抽選や、ノジマオンラインでのノジマ会員用シークレット販売会など、各社では限られたユーザーのみが購入できる仕組みが採用されている。

結局、Switch2の転売対策は成功だったのか？

Switch2の転売対策は、一定の成果はあったという評価が妥当だと言える。とはいえ、完全な解決には至っていないのも事実だ。

抽選条件の厳格化やCtoCプラットフォームでの出品制限により、先代Switchのような露骨な大量転売や極端な高騰はかなり抑え込まれた。一方で、条件を満たす既存ユーザーによる転売や、抜け道を探る動きは依然として存在し、「本当に欲しい新規ユーザーが買いにくい」という側面も指摘されている。

つまり、任天堂と各社の取り組みは、転売ヤーの〝やりたい放題〟に一定の歯止めをかけることには成功したものの、「転売そのものを根絶する」決め手にはまだなっていないといえるだろう。

人気商品の転売対策は今後どうなる？

さらに、今後の人気商品の転売対策はどう進化していくのだろうか。

Switch2で示されたように、メーカー・販売店・CtoCプラットフォームが連携する流れは、これからのスタンダードになるはずだ。加えて、購買履歴やプレイ実績といった「ユーザー行動データ」を活用した本人確認の高度化、AIによる不正検知、地域限定モデルの導入など、対策はますます精緻になっていくと考えられる。

一方で、〝本当に欲しい人に届く仕組み〟と〝新規ユーザーの排除にならない公平性〟の両立という課題も避けて通れない。メーカーはどこまで踏み込むべきか。人気商品の販売方法は、今回のSwitch2の厳重な転売対策を起点に、これから大きな転換期を迎えそうだ。

※情報は万全を期していますが、正確性を保証するものではありません。

文／編集部