DIME MAGAZINE
近年重要視されるようになった職場における「マインドヘルス＝心の健康」。日本は世界と比べてどれくらいの水準なのだろうか？また、マインドヘルスの不調の要因としてもっとも多いものとは？
アクサはこのほど、世界16の国と地域、17,000人を対象に実施した「マインドヘルスに関する調査2025」の結果を発表した。
本調査は、マインドヘルスに対する理解促進や心の健康保持・増進に役立つ知見を、個人や企業に提供することによって社会に変化をもたらし、人々のより良い心の状態の実現に寄与することを目的に実施している。今年で5回目となる本調査では、特に若年層と職場におけるマインドヘルスの現状に焦点を当て、マインドヘルスの実態とその要因、職場環境の重要性などについて調査した。
世界:各国比較 マインドヘルス・インデックス（調査1）
対象16か国のマインドヘルスにおいて、「良好」（+1ポイント）および「やや良好」（-1ポイント）の割合が低下し、「やや不調」の割合が増加（+1ポイント）した。国別で見ると、中国が最も良好な状態にあった。「やや不調」の割合が減少したものの、日本は前年に引き続き最下位となり、良好は横ばいで、やや良好が+2ポイント、やや不調が+1ポイント、不調が-3ポイントという結果になった。
昨年は大幅に悪化したものの、わずかに良好に動く傾向が見られる。年齢別の分析では、年齢を重ねるほどマインドヘルスの状態が良好になる傾向が続いており、特に18-24歳および25-34歳では良好の割合よりも不調の割合が高かった。
就業層におけるマインドヘルスに影響を及ぼす要因（全体平均 対 日本）（調査2）
就業層においては、世界的にもマインドヘルスに影響を及ぼす要因として「仕事関連のストレス」がトップとなった。就業に強く関連する内容として、「健康的なワークライフバランス実現の難しさ」が世界で4位、日本で3位の要因であった。
職場にマインドヘルスとウェルビーイング支援に関する会社方針がある（調査3）
職場でのマインドヘルスに関する会社方針の導入状況は、全体平均で47％、日本では34％が導入されている。欧州勢は会社方針の導入割合が軒並み低い状況だ。
導入された職場で働く人ほどマインドヘルスが良好な傾向があり、全体平均で「良好＋やや良好」は導入ありで63％、導入なしで53％、また「不調」は導入ありで8％、導入なしで16％となっている。マインドヘルスに関するサポートを期待する割合は世界で52％、日本では30％であり、特に世界全体では1,000名未満の企業におけるサポート意向が実際の導入状況よりも高い傾向が見られた。
若年層は体制についての認知が高く、日本でも同様の傾向が見られる。メンタル状態が良好な人ほど会社方針の導入体制があったが、日本でも同様の結果となっていた。世界では導入の有無による差が「良好＋やや良好」で63％と53％、不調の割合は8％と16％となっている。日本では「良好＋やや良好」で56％と40％の差があり、より大きな開きが見られ、不調に関しても同様に2倍の差が存在している。
世界:職場におけるマインドヘルス とウェルビーイング支援に関する会社方針の導入とマインドヘルス状況の年齢別結果（調査3‐1）
年齢別では、就業年齢層（18‐64歳） のすべての年齢層においてマインドヘルスの会社方針導入ありの企業の従業員ほどマインドヘルスの状態は良好であり、ほぼすべての年代で10ポイント以上の差があった。
日本:職場におけるマインドヘルス とウェルビーイング支援に関する会社方針の導入とマインドヘルス状況の年齢別結果（調査3‐2）
日本の年齢別では、就業年齢層のすべての年齢層でマインドヘルスの会社方針導入ありの企業の従業員ほどマインドヘルスの状態は良好であり、ほぼすべての年代において20ポイント近い差があった。世界全体平均の場合、10ポイント近い差であったが、日本の場合はさらに顕著な差となった。
従業員規模別 職場における会社方針の有無 と 職場からサポートを期待する割合（調査4）
規模別の全体平均では、1,000名以上の規模での導入が多いが、特に50名以上999名以下で勤務する従業員においてサポートを期待する割合が高くなっていた。
日本では、企業規模（従業員数）が大きいほど、従業員のマインドヘルスをサポートするための制度や体制の整備が進んでおり、従業員による会社へのニーズ（期待）は満たされている。しかし、従業員数250人未満の中小企業では、従業員から会社へのニーズ（期待）が充足されておらず、50人未満の規模になると、充足されていないニーズ（期待）が拡大していた。
心と身体の健康状態について（調査5）
世界的には身体の健康状態は年齢とともに下降傾向にある一方、心の健康状態は45歳以上を境に上昇傾向にあった。日本は全体的に低い状態であるだけでなく、就業を終える65歳以降に初めて心の健康状態が身体の健康状態と逆転していた。
東京大学 未来ビジョン研究センター特任教授/自治医科大学客員教授 古井祐司氏は本調査結果について次のようにコメントしている。
「今回の調査から、就業層のメンタルヘルスに最も影響を与えているのは世界的に仕事関連のストレスであることが浮き彫りとなっています。ワークライフバランス実現の難しさも日本では上位3位に入っています。また、心の健康（マインドヘルス）は昨年に続き日本が最も低い状況であり、若年層で不調割合が高い傾向は世界と同様です。傷病休暇は若年層と管理職層で顕在化しており、取組みの対象として意識すべき層です。
一方、メンタルヘルスとウェルビーイングに関する方針がある職場ほどメンタルヘルスが良く、方針のない職場では不調者の割合が2倍以上高い状況です。特に、中小規模の職場でのサポート体制は、従業員による期待に追いついていない状況がうかがえました。このように、働き盛り世代のメンタルヘルスは企業の行動次第で改善し得る、大事な取組みであることがわかります。
持続可能な少子高齢社会の構築に欠かせない人的資本投資。その重要な要素であるマインドヘルスを高めるには、企業による健康経営と併せて、従業員のライフマネジメントを支援することが大切で、結果としてそれは企業と従業員双方の成長につながります」
＜調査概要＞
調査方法：オンライン定量調査
調査対象：英国、フランス、イタリア、スペイン、スイス、ドイツ、アイルランド、ベルギー、米国、メキシコ、タイ、中国、フィリピン、香港、トルコ、日本の18-75歳
サンプル数：各国 1,000サンプル （独のみ2,000 ）/ 計 17,000サンプル
調査実施日：2024年10月-11月
出典元：アクサ生命保険株式会社
構成／こじへい
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