DIME MAGAZINE
2024年の日本人の出生数は初めて70万人を下回り、68.6万人と発表された。引き続き、少子化が大きな社会的課題であることが浮き彫りとなった格好だ。
では、妊娠や出産について、どのようなことが難しさや不安につながっているのか？
アンファーが展開するメンテックブランド「オムテック」はこのほど、全国47都道府県、合計2,188人を対象に「将来の子ども希望」に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。
「子どもが欲しいが難しい」と感じている女性の平均年収は162万円
妊娠・出産における経済的な不安は、20～40代の女性を中心に極めて顕著であることが明らかになった。
中でも、30代女性の57.5％、40代女性の47.4％が「子どもを出産する上で難しい理由」として“経済面の不安”を挙げている。結婚や妊娠・出産といった大きなライフイベントが重なる時期において、経済的な事情が影響を与えていることがうかがえる。
男性も30代・40代で一定の不安を示しているものの、全体的に女性の経済面への不安感が上回っており、女性のほうが経済的状況をより重視している傾向が見られる。
また実際の年収データにも、その傾向がはっきりと表れている。「将来子どもを希望している、あるいは妊娠中」の女性の平均年収が217万円であるのに対し、「子どもが欲しいが難しい」と感じている女性の平均年収は162万円と、約55万円の差が見られた。
この違いは、妊娠や出産に関する気持ちや選択が、経済的な状況と深く関係していることを示している。特に近年は、物価高騰や実質賃金の低下といった厳しい経済環境が、こうした経済面での不安をより一層深刻化させていると考えられる。
「将来子どもを希望している」女性の勤務形態、正社員が50.0％、アルバイト・パートが18.7％
「将来子どもを希望している」女性の勤務形態を見ると、正社員が50.0％、アルバイト・パートが18.7％という結果となった。一方、「子どもがほしいが難しい」と回答した女性では、正社員が40.7％、アルバイト・パートが27.5％となっており、子どもを希望している層のほうが正社員の割合が高く、アルバイトの割合が低い傾向が見られた。
勤務形態の柔軟性にも、両者の間で違いが見られる。子どもを望んでいる層では、オフィス勤務が45.5％と最も多いものの、在宅勤務やモバイルワーク、時差勤務、フリーアドレスといった柔軟な働き方を選んでいる人は合計で約25.4％にのぼった。これに対して、「子どもがほしいが難しい」と感じている層では、オフィス勤務が40.7％と近い水準であるものの、柔軟な働き方をしている人の割合は15.4％にとどまり、約10ポイントの差が生じている。
この結果から、雇用の安定性や勤務形態の柔軟性といった女性を取り巻く就労状況が、将来の妊娠・出産に対する意識や選択に一定の影響を与えている可能性があると考えられる。
子どもを出産する上で「自身の健康への不安」を抱えている女性は、30代で30.0％、40代で42.1％
身体的・精神的な不安や、夫婦関係の在り方など、さまざまな要素が複雑に関係していることもわかった。「自身の健康への不安」を抱えている女性は、30代で30.0％、40代ではさらに増え42.1％と、年齢とともに出産リスクや不妊への懸念が強まっている様子がうかがえる。
一方、20代女性では8.3％と非常に低く、若年層ではそうした不安がまだ顕在化していない傾向にある。加えて、30代男性では「パートナーの身体的な不安」を感じている割合が31.3％と最も高く、女性の年齢や健康状態を現実的な課題として捉えている様子がうかがえる。
精神的な面では、30代男性の34.4％が「ストレスを感じている」と回答しており、仕事や将来への不安が強い時期であることがうかがえる。また、「パートナーの理解や協力が得られていない」と感じる割合を見ると、40代男性では27.8％に上るのに対し、30代男性では9.4％にとどまっている。これは、30代ではパートナーの協力を当然と考えている、または不満がまだ顕在化していないことが考えられる。
■この調査に関する男性不妊治療の第一人者・辻村教授の見解
2024年の日本人の出生数は68.6万人と、少子化が引き続き深刻な社会問題であることは間違いありません。
妊娠や出産に関する不安は、女性だけでなく男性にも広がっています。男性の生殖機能も年齢や生活習慣、ストレスの影響を受けやすく、これが妊娠の難しさにつながる場合もあります。実際、カップルの約4.4組に1組が不妊問題を抱え、そのうち男性側に原因があることも多いのです。
一方で、女性は年齢による身体的なリスクや健康管理の負担が大きく、経済的な不安や働き方の制約も重なって、心身の負担が増しています。男女ともに、それぞれの立場でさまざまなプレッシャーを感じていることが、妊娠・出産のハードルを高くしていると言えます。
男性もパートナーと協力して健康を意識し、必要に応じて早めに検査や治療を受けることが大切です。近年は男性不妊の治療技術も進歩しており、適切なサポートを受けることで多くのケースで改善が期待できます。
私たち医師は、一人でも多くのカップルが不妊の悩みから解放されることを目指し、予防啓発はもちろん、妊活がうまく進まない場合でもしっかりとサポートできる体制を整えていくことが、これからの大きな使命であると考えています。
＜辻村教授プロフィール＞
生殖医学、性機能障害の治療に注力し、不妊に悩む数多くのご夫婦を助けてきた。
日本泌尿器科学会 専門医・指導医
日本生殖医学会 生殖医療専門医・指導医
略歴
順天堂大学医学部附属浦安病院泌尿器科 教授
Dクリニック東京 医師
兵庫医科大学卒業。国立病院機構大阪医療センター勤務後、ニューヨーク大学に留学し細胞生物学臨床研究員を務める。大阪大学医学部泌尿器科准教授などを経て、順天堂大学医学部附属浦安病院泌尿器科教授。Dクリニック東京でも従事。
＜調査概要＞
・調査手法：WEB調査
・対象地域：全国
・対象者条件：（1）男女 （2）20代以上70代未満
・サンプル数：n=2,188
・調査実施日：2025年4月
出典元：HOMTECH（オムテック）
構成／こじへい
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