ウェザーニューズが独自のAI統計に基づく今年の台風傾向を発表

2025.06.10

ライフスタイル

ウェザーニューズから2025年の「台風傾向」が発表された。それによれば、今シーズンの台風発生数は、独自のAI統計予想などから23個程度と、平年の25個よりやや少ない傾向にあるという。

本稿では、同社リリースをベースに、その概要をお伝えする。

台風発生数は平年よりやや少ない傾向で「23個」の予想に

■台風の発生場所について

2025年の太平洋熱帯域では、夏から秋にかけてエルニーニョ現象もラニーニャ現象も発生しない中立な状態が続く予想となっている。

シーズン前半（6〜8月）は、日付変更線付近から上層の寒気を伴った低気圧が亜熱帯付近まで南西進しやすい傾向。このため、平年の台風発生域より北側となる日本の南や南東海上で大気の状態が不安定となり台風が発生しやすくなる。

一方、フィリピンの東海上で対流活動が平年より不活発なため台風が発生しにくく、フィリピン近海から南シナ海で平年並に発生しやすいため、平年より西寄りで発生しやすい傾向となる。

シーズン後半（9〜11月）も、引き続き日本の南や南東海上で台風が発生しやすく、フィリピンの東海上は発生しにくい状態が継続する。また、インド洋の東部で海面水温が高く、対流活動が活発となる、負のインド洋ダイポールモード現象（後述）が顕著になり、シーズン前半に比べ対流活動の中心（台風が発生しやすい場所）が西寄りになる。

このため、平年よりも日本に近い場所で台風が発生し、台風が発生してから日本に接近するまでの時間が短くなる可能性がある。

◎最新の台風見解はこちらから。https://weathernews.jp/onebox/typhoon/

＜負のインド洋ダイポールモード現象＞

負のインド洋ダイポールモード現象　模式図

負のインド洋ダイポールモード現象とは、インド洋熱帯域南東部で海面水温が平年より高く、西部で平年より低くなる現象のこと。この海面水温の変化に伴い、インド洋東部では通常より対流活動が活発になる。

■台風の発生数について

2025年の台風発生数は、23個程度の予想となっている（※2）。6月以降の発生数は平年並になる予想だが、5月までの発生数が0個のため、年間発生数は平年よりやや少なくなりそうだ（※3）。

同社では「このうち日本へ接近する台風は平年並の11個程度になるとみています」と説明している。

日本の南や南東海上、フィリピンの近海から南シナ海は大気の状態が不安定となり、平年より対流活動がやや活発化する見込み。ただ、南シナ海の下層と上層の鉛直シア（※4）がやや大きいことや、フィリピンの東海上の対流活動は平年より不活発であることから、エリア全体では台風発生のしやすさは平年並になるという。
（※2）台風発生数の予想は、独自AI統計予想、類似年の傾向及びロンドン大学（TSR）の予想を参考にしています。
（※3）平年の発生数は25.1個
（※4）鉛直シア：下層と上層の風向・風速の差のことで、この差が大きいと台風の発生が抑制される。

■独自AI統計予想や類似年などによる月別発生数傾向

1951年以降、エルニーニョ監視海域（NOAA/米海洋大気局）の予想海面水温とインド洋の予想海面水温が、今年の予測と類似している年は、6例（2021、2017、2013、2011、2000、1996年）ある。

各年の台風発生数は21～31個、平均すると25.0個で、類似年の年間発生数は平年並だが、6月以降は22.7個と平年よりやや少ない傾向だった。この他、独自AI統計予想（※5）、対流活動の傾向などから、2025年の年間発生数は23個程度となる見込みだ。

表：類似年と今年の台風発生数（月別・年間）

（※5）独自AI統計予想：各年の台風発生数と過去数十年にわたる気象データの関係を統計的に分析し、特に影響の大きい気象要素を見つけ出します。それらの重要となる気象解析値を元にAIに学習させ、今後の発生数を予想する仕組みです。
（※6）2025年は、6月4日現在の発生数および予想発生数を表し、6月以降の予想発生数は全て「◯個程度」の予想です。
（※7）平年：統計期間1991〜2020年の平年値を使用しています。

＜類似年の台風接近数（※8）＞

6月以降の台風の接近数：日本全土、北海道〜九州、沖縄・奄美のいずれも、類似年平均は平年値と比べ1個程度少ない傾向だった。

表：類似年、平年のエリア別接近数
（※8）接近の定義：台風の中心が国内のいずれかの気象官署などから300 km以内に入った場合を「◯◯に接近した台風」としています（気象庁）。
（※9）6月以降の接近数は1991〜2020年の月ごとの平年値を使用して計算しているため、月またぎは考慮していません。このため、各年の年間接近数や気象庁の平年値とは必ずしも一致しません。