
6月5日、任天堂から約8年ぶりとなる待望の新ハード「Nintendo Switch 2」が発売された。
発売にあたりユーザーが最も心配していたのは「転売」だ。
「転売ヤーたちが買い占めて本体を購入できないのではないか…」多くのユーザーはそう危惧していたが、どうやらSwitch 2はその多くが本当のファンの手元に届いたようだ。
その裏にあった任天堂による徹底した「転売ヤー対策」を振り返ってみたい。
「プレイ時間50時間以上」「オンライン加入1年以上」
マイニンテンドーストアによるSwitch 2の第1回目の抽選販売は、Switch 2の全容が明らかになったニンダイ「Nintendo Direct: Nintendo Switch 2」が放送された2日後、4月4日~16日の期間に行なわれた。
まず、大きく話題を呼んだのがこの抽選販売の「応募条件」だ。任天堂は掲げた条件は次の2つ。
・2025年2月28日時点で、Nintendo Switchソフトのプレイ時間が50時間以上であること
・応募時点で「Nintendo Switch Online」に累積1年以上の加入期間があり、応募時にも加入していること
つまり、予約開始時点からどれだけ頑張っても応募条件を満たすことは絶対にできない仕様となっていたのだ。
さらに、ファミリープランに加入している場合は「利用券の購入者のみ」が条件になるなど、友人同士でファミリープランを共有しているユーザーなどもふるいにかけた。
もちろん、Switchユーザーの転売ヤーもいるだろうが、多くの転売ヤーが応募条件からはじかれることとなった。
この条件は現在もなお緩和されていない。
まずは普段からSwitchで遊んでいるユーザーに後継機を遊んでもらいたいという思いが垣間見える戦略でもあり、任天堂らしさがうかがえる。
第4回抽選販売も同じ条件
※画像は任天堂ホームページより切り抜いたものを使用
本体当選者には個別で販売
転売ヤーが次に目をつけたのが「microSDカード」だ。
Switch 2は、「microSD Expressカード」という規格のカードを採用しており、これ以外の規格のmicroSDカードは使えない仕様となっている。
これまでのSwitchで使うことができたmicroSDカードが使えなくなると言うことで、転売ヤーたちは「microSD Expressカード」の買い占めに走る。4月2日以降、ECサイトや店舗などで品薄の報告が相次いでいた。
しかし、任天堂は第1回の抽選販売開始(4月4日)とともに当選者に対して専用周辺機器の販売を行なうことを明らかにする。
狙ったものではないかもしれないが、SNSでは任天堂の戦略勝ちを賞賛する声が集まった。
※画像は任天堂ホームページより切り抜いたものを使用
フリマサイトと協力
そして任天堂はSwitch 2の発売を目前に控えた5月27日、「フリーマーケットサイトにおける任天堂商品の不正な出品行為を防止する取り組みについて」というリリースを発表する。
任天堂はフリーマーケットサイトを運営するメルカリ(サービス名:メルカリ)、LINEヤフー株式会社(サービス名:Yahoo!オークションおよびYahoo!フリマ)、楽天グループ株式会社(サービス名:楽天ラクマ)と「Nintendo Switch 2」を含む任天堂関連の商品の不正な出品防止について協力することを発表。転売市場となっているフリマサイトとの協力して、出品を抑制する狙いがある。
これを受けて、メルカリはNintendo Switch 2本体の出品はできるものの「オークション機能」の利用停止、ヤフオクやYahoo!フリマでは当面の間はNintendo Switch 2本体の出品を禁止している。
※画像は任天堂ホームページより切り抜いたものを使用
任天堂から8年ぶりとなるハード「Nintendo Switch 2」の発売だ。明るい話題で盛り上げていきたいものである。
©Nintendo
文/峯亮佑