
家を買うとき、何を優先すべきか――。
駅近、広さ、日当たり……これらも当然気になるが、見過ごせないのが「災害に強いかどうか」だ。首都直下型地震や南海トラフ地震の発生が想定され、都市部ではゲリラ豪雨や浸水被害も相次いでいる。そうした中、マンションには“構造そのものが災害に強い”という大きなメリットがある。
今回は、集合住宅の設計を専門に手がけてきたプロの視点から、「災害に強いマンション」を見極めるためのヒントを紹介する。
「古いマンション=危ない」は本当か?
マンションの耐震性については、1981年に「新耐震基準」が定められ、震度6強でも倒壊しない設計が基準となった。その後、2000年には規制を強化した新耐震基準に更新され、現行の耐震基準は「2000年基準」ともよばれる。
では、1981年以前に建てられたマンションはすべて耐震性が低いのかというと、一概にそうとは言えない。1970年代に建てられ、今なお資産価値の高いヴィンテージマンションがその例だ。もともと堅牢な作りで、定期的に補修や改修が行われていれば、築40年以上でも十分に安全性を保っているケースが多い。
水害リスクは“電気室の位置”で決まる
災害時にマンションの機能が止まる原因のひとつが、電気設備の浸水だ。とくに電気室など機械室が地下にある場合、水害時に使えなくなるリスクが高くなる。購入時には、電気室の位置が2階以上にあるか、水害対策が取られているかを確認したい。
“壊れにくさ”より、“住み続けられる力”
最近では、災害後も生活を続けられる“住まいの備え”も重視されている。備蓄スペースや非常用電源の確保など、非常時にも快適に暮らしを継続できるかどうかが、これからのマンション選びの重要な基準だ。“壊れにくい”だけでなく、“住み続けられる”ことに価値を見出す視点を持ちたい。
鉄筋コンクリート(RC)造でつくられるマンションは、木造の戸建てに比べて火災や地震に強い構造を持っている。さらに、非常時には管理組合を通じた共助の体制がある点も心強い。顔が見える住民同士のつながりも、安心感につながる重要なポイントだ。
災害が増える今、住まいに求められるのは“安全性”と“暮らしの継続性”だ。新築か中古かではなく、その物件がきちんと“備えられているか”どうかが、これからの住まい選びでは鍵になる。
この記事は、書籍『本当に価値のあるマンションの見つけ方』より、一部内容を抜粋・再構成したものです。書籍では他にも、購入前に知っておきたいマンション選びの視点を多数紹介しています。
■著者
日建ハウジングシステムは、1970年に日建設計より分社・独立。大規模ニュータウンが誕生したマンション黎明期に設立されて以来、50年以上にわたり、集合住宅などの設計に豊富な知見を生かし、「暮らし」の仕組みづくりを通じて住関連分野で高い信頼を築いてきた。これまでに12万戸を超える集合住宅を手掛けており、都市集合住宅の企画・設計および調査研究に卓越した専門性を誇る。2025年4月には日建設計と合併し、より幅広い住宅提案を行っている。