DIME MAGAZINE
スマートフォンをはじめとしたデジタルデバイスの普及により、消費者の「時間に対する価値」への意識が変化している。
買い物、決済、金銭管理、エンターテインメント、学習等、さまざまな行動が場所や時間を選ばず、デジタルデバイスを利用して完結できるようになり利便性が向上した。一方で、消費者はより効率的な時間の使い方を意識する傾向が高まっていると考えられる。
そこでReproはこのほど、全国10代から60代の男女1,200名を対象に「日常生活とデジタルデバイス利用時におけるタイムパフォーマンスに対する意識調査」を実施し、調査結果の概要を発表した。
【1】ルーティン化しやすい生活行動はタイムパフォーマンスへの意識が大きい
仕事を除いた日常生活において「タイムパフォーマンスを意識している」が全体の57.3％（「非常に強く意識している」と「ある程度意識している」の割合の合計）で、回答者の半数以上がタイムパフォーマンスを意識しながら過ごしていることがわかった。
「意識していない」との回答者が20％程度にとどまることから、タイムパフォーマンスを意識することが当然になっているという見方もできる。（図1）
日常生活におけるシチュエーション別にタイムパフォーマンスを意識する度合いを尋ねると、「食事・料理」「掃除」「買い物」「洗濯」「通勤・通学」といったルーティン化しやすい行動で大きくなる傾向が見られた。（図2）
日々繰り返す行動は、時間効率への意識を追求する傾向があるといえる。
（図1）
（図2）
【2】デジタルデバイス利用時は「情報収集」や「オンラインショッピング」時にタイムパフォーマンスへの意識が強まる
スマートフォンやPC等のデジタルデバイスを使用した行動へのタイムパフォーマンスへの意識は、実務を伴う日常生活と比べると10％以上低いという結果となった。
デジタルデバイスの利用シチュエーションを分類し、それぞれのタイムパフォーマンスへの意識を尋ねると、「ニュースや調べ物（情報収集）」「オンラインショッピング」の際にタイムパフォーマンスを意識しているとの回答者割合が50％を超えた。
（図3）
（図4）
【3】デジタルデバイスの使用時間が長いほどタイムパフォーマンスへの意識が高まる
デジタルデバイスの使用時間とタイムパフォーマンス意識の関係を分析すると、デジタルデバイスの使用時間が長いほど、タイムパフォーマンスへの意識が高いとの傾向が見られた。（図5）
この傾向は実務を伴う日常生活よりもデジタルデバイスの使用時により顕著に表れており、1日のデジタルデバイス使用時間が3時間以上になると、タイムパフォーマンスを意識する人の割合は8割を超え、1日5時間以上利用しているとの回答者はおよそ9割がタイムパフォーマンスを意識していると回答している。（図6・図7）
（図5）▲半数以上が1日のデジタルデバイス利用時間が「3時間以上」と回答
（図6）▲1日3時間以上を境に「非常に意識している」の回答者が急増
（図7）▲1日3時間以上を境に「非常に意識している」「意識している」の回答者が急増
【4】デジタルデバイスの使用時間が長い人ほどタイムパフォーマンスに負担を感じている
また、デジタルデバイスの使用時間が長い人ほどタイムパフォーマンスへの負担を感じるとの傾向も見られた。（図8・図9）
タイムパフォーマンスを意識していると回答した人を対象に「タイムパフォーマンスを意識しなくてもよい生活を望むか」を尋ねると、約7割が「タイムパフォーマンスを意識しない生活を望む」と回答している。（図10）
このことから、タイムパフォーマンスを意識したり、重視する生活は「必要」だが「理想」ではないと考えている人が多いという可能性が考えられる。
（図8）
（図9）
（図10）
考察
約7割の人が「タイムパフォーマンスを意識しなくてもよい生活」を望んでいることから、時間効率を重視することが必ずしも理想のライフスタイルではなく、何らかの「必要性」に迫られている可能性がある。例えば、学業や仕事、家庭の都合で仕方なく時間を有効活用せざるを得ない状況が考えられる。
また、今回の調査結果からは、テクノロジーによるさらなる時間の最適化や、自動化による負担軽減への期待がうかがえる。例えば、AIによる作業の効率化や、オンラインショッピングにおけるUX改善（ストレスのない購買体験）などが、こうしたニーズに応える手段となるかもしれない。
企業やサービス提供者は「限られた時間の中で効率化を求める一方で、必ずしもそれが理想とは限らない」という消費者の心理を理解し、利便性とゆとりのバランスを考慮したサービス設計が求められるのではないだろうか。
＜調査実施概要＞
調査名 ：タイパ意識とサイト・アプリの表示速度に関する調査
調査期間：2024年12月26日～12月27日
調査手法：インターネット調査
調査対象：直近1カ月以内にECサイトを利用したことがある15～69歳の男女
回答者数：全国、10～60代の男女1,200名
出典元：Repro株式会社
構成／こじへい
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