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「いつまでも生きたい」人と「いつまでも健康でいたい」人、どっちのほうが多い?

2025.01.24

「人生100年」と言われる今の時代、「健康寿命」が一つのキーワードとなっている。

では、「いつまでも生きたい」と「いつまでも健康でいたい」では、どちらの考えを持つ人のほうが多いのだろうか?

NTTデータ経営研究所はこのほど、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する「NTTコム リサーチ」登録モニターである20代~60代の男女1,054人を対象に、「健康に関する『意識・関心』および『健康観』の実態調査」を実施し、その結果を発表した。

「いつまでも生きたい」よりも「いつまでも健康でいたい」と考えている人が多く、性年代によって傾向が異なる

日本人の肉体的、精神的、社会的健康への関心、各種寿命ニーズ(肉体的健康、精神的健康、社会的健康、労働、寿命)について調査を実施した。

その結果、各種健康への関心は男性よりも女性のほうが高く、年代が上がるにつれて関心が高まる傾向が確認された。また、希望する寿命(寿命ニーズ)は86.5歳、肉体的、精神的、社会的に健康で過ごしたい年齢(健康寿命ニーズ)はそれぞれ90.3歳、94.9歳、87.6歳となった。

これにより、「いつまでも生きたい」よりも「いつまでも健康でいたい」と考える人が多いことが明らかになった。

特に20代ではこの傾向が顕著である一方、30代では「長く生きたくない」「あまり健康でいたくない」と感じる人の割合が相対的に高い傾向が確認された(図表1)。

厚生労働省の調査「年代階級別の死因」において20~29歳および30~39歳の死因第一位が「自殺」であることから、20代においては「いつまでも長く健康でいたい」という願望を阻害する別の要因が存在すると考えられる。

一方、30代における「長く生きたくない」「あまり健康でいたくない」という意識が自殺に直接結びついているとは断定できないものの、健康寿命ニーズや寿命ニーズの低さに影響を与える要因についてさらなる分析が必要であり、これらの課題に対応するための効果的な対策の検討が急務であると考えられる。

【図表1】 健康観(健康寿命、寿命に対するニーズ)の比較(年代別)

安心できる居場所があると感じる人は、健康寿命ニーズが高くなる傾向がみられる

孤独・孤立感の経験有無と健康観(各種寿命ニーズ)、および安心できる居場所の有無と健康観との関連性について調査を実施した。孤独・孤立感は「人との付き合いがないと感じた経験」「取り残されていると感じた経験」「他の人たちから孤立していると感じた経験」を基準とし、また安心できる居場所については「家庭(自宅)」「インターネット空間」「職場」「学校」「地域」の5項目を設定した。

その結果、上記の孤独・孤立を感じた経験がある人は、社会的健康寿命ニーズや寿命ニーズが低い傾向がみられる一方で、孤独・孤立を感じた経験がない人は、これらのニーズが高い傾向が確認された。さらに安心できる居場所がある人は、ない人と比較して肉体的、精神的、社会的健康寿命ニーズがそれぞれ5.3歳、8.2歳、4.9歳、寿命ニーズが6.9歳高いことがわかった(図表2)。

【図表2】 健康観と安心できる居場所との関連性(居場所の有無)

「家庭」を安心できる居場所と感じる人は健康寿命へのニーズが高まる

安心できる居場所の種別傾向、居場所や生活満足度(収入、仕事、社会的つながり、行政施策、心身の健康)が個人の健康観に与える影響について調査を実施した。

その結果、孤独・孤立の経験有無に関わらず、「家庭」を安心できる居場所と感じる人は約7割と最も多く、健康寿命ニーズが最大で7.1歳高い傾向が確認された。一方で「インターネット空間」を安心できる居場所と感じる人は、健康寿命ニーズが最大で6.2歳低い傾向が確認された(図表3)。

さらに、孤独・孤立を感じた経験がある人ほど、「インターネット空間」を安心できる居場所と感じる傾向が強く、孤独・孤立を感じた経験がない人は「家庭」「地域」「職場」を安心できる居場所と感じる傾向がみられた。また、収入や仕事、行政施策などの満足度が低い(不満がある)人は、寿命ニーズをはじめ、健康寿命ニーズが低い傾向が確認された(図表4)。

これらの結果から、実社会における「家庭」「地域」「職場」などでの心理的に安心できる居場所や「収入」「仕事」「行政施策」といった社会経済的要因が、個人の健康観に大きな影響を与えていることが明らかになった。

特に、対面でのつながりが感じられる「家庭」などの居場所は健康寿命ニーズにポジティブな影響を与える一方で、「インターネット空間」はネガティブな影響を与えることが確認された。そのため、個々人の健康観の醸成や社会的孤立の軽減を図るためには、顔の見える関係性を感じられる居場所を構築する施策が必要であると考えられる。

【図表3】 健康観と安心できる居場所との関連性(居場所:家庭・自宅、インターネット空間)

【図表4】 健康観と生活満足度との関連性

<調査概要>
調査名     :健康に関する「意識・関心」および「健康観」の実態調査
調査期間    :2024年7月12日~2024年7月16日
調査方法    :非公開型インターネットアンケート
         (NTTコム リサーチ クローズド調査)
調査対象    :20代~60代の男女
調査機関/実施者:株式会社NTTデータ経営研究所
         ライフ・バリュー・クリエイションユニット
         NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
有効回答者数  :1,054人(男性:503、女性:551)

出典:NTTデータ経営研究所

構成/こじへい

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