毎日の生活の不安を解消する自立型シニア向けの住まい。医・食・住のサポートも整い健康寿命を延ばす暮らしをサポートする。

「生涯自宅住まい」から「シニアレジデンス」へ

元気なうちに住み替えるシニアが増え続けている

　人生100年時代といわれて久しい。2024年度の住民基本台帳によれば、100歳以上の人口は過去最多の9万5119人となり、54年連続で増加。健康で暮らせる指標となる健康寿命も着実に延びている。今後、70歳定年時代となれば、健康でいきいきとした生活を送る高齢者はさらに増えていくと見込まれる。

　一方で、近年は2世代、3世代の同居率の減少も影響し、65歳以上の一人世帯、夫婦のみ世帯の割合が急増。2019年時点で6割を超えた。さらに、自身の健康や介護、シニアを狙う凶悪犯罪被害の急増、古くなった自宅の手入れなどに不安を覚え、「生涯自宅で」と考えていた高齢者が、シニアレジデンスへの住み替えを決める事例が増えている。

　一般社団法人高齢者住宅協会で企画部長を務める永野浩子さんは高齢者の住み替えについて、「以前は要介護になってから、適切な施設を探すのが一般的でした。最近は、入居者ご本人が元気なうちに、住まい探しをするケースが目立ってきました」と話す。

思い描くシニアライフを新しい住まいでかなえる

　シニアレジデンスの多様化も住み替え需要に拍車をかける。従来の介護付き有料老人ホーム、様々なライフスタイルを提案するサービス付き高齢者向け住宅に加え、住宅型有料老人ホーム、シニア向けの分譲マンションが増え、自分が思い描くライフステージを選択できるようになったからだ。

　一般的に、シニアレジデンスは70代で探し始めるケースが多いが、中には、社会でバリバリ働いている50代から住み替えを検討し物件探しに動く人も珍しくない。事前に多くの施設を回り、設備やサービス、立地、環境などを確かめられれば、複数の施設を比較検討できるうえ、予算や自宅の処分などの準備にも時間を充てられる。

　今までシニアの住み替えの相談に携わった永野さん。失敗しない住まい選びのポイントを、「将来自分がどのように暮らしたいのか、暮らしのイメージを明確にすることです」と助言する。

自立型高齢者向け住まいの種類

■サービス付き高齢者向け住宅

60歳以上が居住できるバリアフリー対応の賃貸住宅。「サ高住」と呼ばれ、状況把握・生活相談サービスが受けられる。ケアの専門家が日中、住宅内に常駐し、サービスを行なう。様々な生活スタイルに対応した高齢者向け住宅のさきがけになった。契約は賃貸借方式。

■住宅型有料老人ホーム

自立～要支援・要介護の高齢者を対象とした老人ホーム。自立に必要な生活支援サービスに対応し体操などのレクリエーションやイベントが頻繁に催されるのも特徴。介護の必要な入居者は地域の訪問介護などのサービスを使いながら、居室での生活を継続して営める。契約は利用権方式。

■介護付き有料老人ホーム

介護保険法の「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設で、介護スタッフが24時間体制で常駐する。身の回りの世話や、食事や入浴などの介護サービスを利用できる。介護は居室で生活を続けながら、施設の提供する特定施設入居者生活介護を利用できる。契約は利用権方式。

■シニア向け分譲マンション

民間の事業者が販売するシニア向けの分譲マンション。自立する居住者が多く、選べる食事や、温泉、プール、ジムといった多彩な機能を備える共用スペースなど、施設の充実度は高い。医療も24時間体制を整えるケースもある。居室は売却や相続もできる。契約は所有権方式。

※この記事は『ハイクラス・シニアレジデンス案内II　首都圏版』より転載しました。

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取材・文／安藤政弘　イラスト／yamyam