DIME MAGAZINE
ドジャー・スタジアムに広告を掲出している各企業はロサンゼルス・ドジャースとの契約内容が異なり、それぞれの広告活動にも違いが見られた。以下は各社がどのような取り組みを行なっていたのかを、企業への取材などをもとにまとめたもの。〝大谷効果〟で着実な成果が見られた企業もあったようだ。
スポンサー収益は約114億円増！ロサンゼルス・ドジャースと契約企業が求める濃密な関係性とは！？
フリーライター
内野宗治さん
『大谷翔平の社会学』（扶桑社新書）の著者であり、スポーツ・スポンサーシップの調査や効果測定をニールセン・スポーツ・ジャパンで行なう内野宗治さん。ドジャースと日系企業の両者に見られる広告戦略などについて聞いた。
大谷選手がロサンゼルス・エンゼルスに在籍していた頃から、球場に広告を掲出する日系企業は多かった。ロッテのガム『キシリトール』や、回転寿司チェーンの『くら寿司』の広告を中継で目にした人も多いだろう。ロサンゼルス・ドジャースの試合もしかりだ。
「そんな〝メディアの露出量〟を見込んで、スポンサー企業は広告を出しているのでしょう」
そう話す内野さんによれば、1社当たり年間平均10〜15億円と言われるドジャースのスポンサー料について「単純なメディア露出量から広告としての価値を換算する、広告業界の発想で考えたら、十分にペイできる金額」だそうだ。
相応の効果が期待できそうだからこそ、2024年は実に10社以上の日系企業がロサンゼルス・ドジャースと新たに契約。それらを含めた2024年におけるドジャースのスポンサー収益は前年比で約7500万ドル（約114億円）も増えたという説も（※）。そんな話を聞くと「来るものを拒まず」の姿勢でスポンサーを募っていると思われるかもしれないが、むしろ「絞り込んでいる可能性もある」と、内野さんは考察する。
「大小様々な広告が球場内を埋め尽くす日本球界に比べて、MLBではスポンサーを増やしすぎない≒少数精鋭にするのが特徴だからです。企業とチームが濃密なパートナーシップを組むのは世界的なトレンドで、一緒に商品を開発するなどの長期的な取り組みを行なうのは、今や当たり前になりつつあります。2024年は球場内の広告掲出だけにとどまった日系企業でも、今後は協力関係を深める動きが見られるかもしれません」
ANAは日本のエアラインで唯一の「オフィシャルジャパニーズエアライン」として、日本・ロサンゼルス間の輸送に協力。スタジアム内で商品の販売したコーセーと、特製ベースボールキャップを配布した興和は、大谷選手個人ともスポンサー契約を結ぶ〝二刀流〟だ。TOYO TIRES、THK、日本管財センターは広告掲出以外の動きはなかった模様。
ホットランド
最大で1日2000舟も売れた！ロス市内にオープンした銀だこ酒場も大好評！
スタジアム内に構えた『築地銀だこ』の店舗で、たこ焼を販売。列がなかなか途切れないほどの盛況ぶりだ。現地の野球ファンはスタジアムの滞在時間が長く、食欲も旺盛なことから、1人当たり3舟を買うことも珍しくないという。1日当たりの最大売り上げは1日約2000舟を記録。これは日本にあるどの店舗でも記録したことがないという数字だ。ロス市内にオープンした関連施設『銀だこ酒場』も、たこ焼の人気が後押しして予想以上に賑わっているという。
ドジャー・スタジアム限定の味として開発された「『チーズ＆ワカモレ（6個入り）』。現地の好評ぶりを受けて日本国内でも販売開始した。
アメリカヤクルト
売り上げや販売のほかリクルートの面で効果を実感！
アメリカヤクルトにおける2024年1〜6月の1日の平均販売本数は71万7000本。前年比8%増と伸長し、広告効果を積み上げている。社員の評判も上々で、平均就業年数が短いアメリカにおいて、新入社員のリクルート的側面での効果を実感。同社はスポーツ振興に注力しており、これを機にさらにスポーツ支援を拡大していく見込みだ。
木下グループ
顧客とのコミュニケーションなどに効果あり！
社員からは「ドジャースの話題が会話のきっかけとなったり、声がけしてもらったりする機会が増えた」という声が多く寄せられ、企業の認知度向上、イメージアップ、信頼度の高まりにつながっている。同社は、長年スポーツ支援活動を行なってきたが、そのイメージをより強固にできたのも収穫のひとつ。
大創産業（DAISO）
社名の検索数が急増！
国内外で〝DAISO〟をより知ってもらえることを期待してスポンサードを決定。看板が中継映像に映るたびにSNSなどのエンゲージメントが上昇。看板の近くにホームランが出た際はネットでの社名検索数が急増するとか。
いなば食品
ペット用商品の販売が好調に！
ペットフード『ちゃおちゅ〜る』でおなじみの会社で、契約以降はアメリカの販売が好調に推移。
取材・文・編集／編集部
※スポンサーシップのデータ分析会社『SponsorUnited』が2024年10月に発表したレポートに基づく、同社創設者兼CEOボブ・リンチ氏の発言
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