DIME MAGAZINE
ADKマーケティング・ソリューションズは、2008年より関東・関西地区の15〜79歳男女1万名以上を対象としたオリジナル調査「ADK生活者総合調査」を毎年行なっている。先日、同調査より『SDGsに関する意識結果』が発表されたので、同社リリースをもとに、その概要をお伝えする。
「SDGs」のワード認知率は80%と高水準を維持
SDGsという言葉について知っているかと聞いたところ、「知っている」と回答したのは、昨年から0.9ポイント下降して全体で82.0%となった。年代別で見ると、10代、20代では上昇傾向が続いているものの、30代以上の世代で初めて下降傾向がみられた。 (図1)
※「カーボンニュートラル」「ダイバーシティ&インクリュージョン」「LGBTQ+」は2022年より、「エシカル消費」は2021年より聴講を開始
また、SDGs以外の関連ワード認知率をみても、1ポイント以上上昇したのは、「ダイバーシティ&インクリュージョン」のみで、昨年6月に「LGBT理解増進法」が成立、施行され、大幅に上昇した「LGBTQ+」も、今年は上昇率が鈍化している傾向がみられた。（図2）
■「SDGs積極企業への就職意向」は全体で4割、10代では過半数を超える
「SDGs積極企業への就職意向」は全体で40.4％、年代別にみると10代が突出して高く51.1％となっている。SDGsという言葉は広く知れ渡り、80％以上の高水準を維持、上昇率には鈍化傾向がみられるが、決して関心が薄らいだわけではなく、大切なテーマとして定着期に入ったのではないかと考えられる。
また、TOPBOXの「非常にあてはまる」を年代別にみると、若年層ほど高い傾向となった。(図3)
また、SDGsに関して、「わかりやすく広告をしている」と感じていない人は全体で81.6％、TOPBOX「全く感じていない」人は51.5％と、8割以上の人が、SDGsについて、「わかりやすく広告をしていない」と感じていることも判明した。 (図4)
■SDGs に取り組む企業の商品・サービスへの利用意向は高い傾向だが、積極行動には結びつかず
「SDGsに積極的に取り組んでいる企業の製品・サービスを利用したい（＝利用意向）」に当てはまるか聞いたところ、49.0%があてはまると回答した。
一方、「SDGsを達成するために、自ら積極的に行動している」に対しては29.5%の回答に留まり、利用意向と比べて20.5ポイントの大きなギャップがあることがわかった。（図5）
SDGs実現に向けた行動喚起や、商品購入をためらう最大原因は「商品・サービスの価格が高い」
SDGsの実現に向けて、行動を変えたり、商品・サービスを購入したりすることを妨げるものを選んでください、と聞いたところ「商品・サービスの価格が高い(54.6%)」「手間や時間がかかり面倒(27.9%)」となり、生活者側に負担や手間がかかると認識されていることが障壁として挙げられた。（図6）
また、SDGs実現に向けて行動を起こすために、企業はどのようなことをしたらいいと考えていますか、と聞いたところ、「CO2排出量や削減量の見える化(39.1%)」「行動に対するポイント付与(36.6%)」「貢献できる商品・サービスの開発(36.0%)」などが挙げられ、生活者にとってわかりやすく“成果が示されること”や“貢献できるもの”などが求められていることがわかった。（図7）
■共感度の高いSDGsの目標項目は、3年連続「貧困をなくそう」「海の豊かさを守ろう」「すべての人に健康と福祉を」
DGsが掲げる17の目標の中で共感できるものを聞いたところ、3年連続で1位「貧困をなくそう」、2位「海の豊かさを守ろう」、3位「すべての人に健康と福祉を」という順位になった。
1位の「貧困をなくそう」については、社会問題として取り上げられることの多い子どもの貧困や物価高騰なども重なり、最も関心が高い目標となっている。
2位の「海の豊かさを守ろう」は、海洋ごみの問題など、海に囲まれた島国だからこそ解決を推進していかなければならない主要課題であること、そして3位の「すべての人に健康と福祉を」については、コロナ禍を経て、健康や医療・福祉などの重要性が注目されていることが考えられる。
年代別にみると、17の目標のうち9つの項目で60代の共感度が最も高く、次いでZ世代（10代）においては、6つの項目で共感度が高いという傾向が確認できた。
※年代別で最も高い数値を赤字で表記
調査概要（2024年調査）
目的／生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため
対象エリア／関東 (東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県)、関西 (大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県)
※関西地区は2015年より調査対象
対象者条件／15～69歳の男女（中学生は除く）
サンプル数／1万6894名
調査手法／インターネット調査
調査期間／2024年5月14日～2024年6月3日
ウエイトバック集計／国勢調査の人口構成、関東・関西のエリア構成に合わせてウエイトバック集計を実施
出典／「ADK生活者総合調査2024」
構成／清水眞希
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