バブル崩壊は近い！2025年は株もビットコインもいつ暴落してもおかしくない1年に

もしこの予言が外れるとすれば、2024年内の今後2週間で暴落が起きてしまう場合だけだろう。

きっかけは何か？ わからない。しかし、大暴落することだけは確実だ。

本記事は四季報オンラインからの提供記事です。

なぜ「大暴落が起きる」と断言できるのか

理由は、現在、世界はリスクにあふれており、しかもそれは巨大なリスクばかりだからだ。そして、いまだに、株もビットコインも暴騰を続けている。アメリカ経済もソフトランディングどころか、ノーランディングつまり景気後退なしで、好況を続けているからだ。

リスクにあふれ、市場も人々もそれを無視し、ブームを謳歌している。暴落が確実に起こると予想できる、これ以上の環境はない。

整理しよう。まず、資産価格の水準は、すべての領域で高くなっており、このところ上昇の勢いが加速している。AIや半導体関連が株式に関しては今年のテーマだったし、ビットコインは、ドナルド・トランプ氏の大統領選挙当選前から急加速している。

バブル崩壊直前の特徴としては、水準の高さそのものを挙げる人は多いが、それは素人の意見である。バブルは高いからバブルなのであって、高すぎるところから、さらに高すぎるところへ上がっていくのがバブル、そして末期の特徴なのである。

つまり、水準そのものではなく、そのスピード、上昇率に関する加速度である。最後に急速にスピードを上げ、クラッシュする。実生活で見られるあらゆる事故、クラッシュと同じである。

バブルの最後は、もはや理屈は関係なくなっている。また、最強気のトレーダーだけが残っており（まともな人は降りている。あとは本当の素人、初心者、人に薦められて買っている人々だけである）、そして、彼らはバブルが崩壊しないうちにとことん稼ぎ尽くしておきたいという焦りで、最後は乱暴になるのである。

ほとんどの投資家は2度バブルに乗り、致命傷を負う

第2に、バブルの最後は、ピーク水準で乱高下を続ける。過去の最高値に急激に近づく、あるいは、何らかの目標となる水準に近づき（日本株なら日経平均株価4万円、あるいは史上最高値更新、ビットコインなら10万ドル前後）、そこでモミ合った後、それを突き抜け、最後に加速し、そこから少し暴落し、ピーク水準で乱高下を続けながらモミ合う。そして大暴落、というパターンである。現在、株もビットコインも大暴落の直前の状況だ。

第3に、バブルは2度崩壊する。2度目にとことん崩壊して、バブルは終わる。だから、1度目で降りれば、実は間に合う。しかし、ほとんどの投資家は、1度目のバブル崩壊で失った利益を取り返そうと、もう1度バブルに乗る。

実際、1度目のバブル崩壊では、これまでの含み益が喪失しただけで、財務的に追い込まれたわけではない。損失が出たとしても（含み損でも実損でも）、これまでのバブルで十分儲けてきたからトータルではプラスは維持されているはずである。

しかし、それは別の財布、別のメンタルアカウンティングなのである（行動経済学では有名な行動バイアス）。「今回の損」を取り返そうと、あるいは一連のバブルでのトータル最大利益の利益確定のタイミングを逃した悔しさで、もう1度バブルに乗り、利益がこのバブルにおいて最大になったところで、今度こそ降りようとする。

残念ながら、期待したその2度目のピークは弱々しく、一方、同じ水準での乱高下は荒々しく続くので、利益確定をできずにうじうじしているうちに、致命的な崩壊がやってくるのである。

このとき、メンタルも1度目のバブル崩壊でやられ、財務的にも、含み益が消えている状態である。そこへ暴落がやってくる。メンタル、財務の両面で、2度目の崩壊には耐えられないのである。

今回、日本株で言えば、2024年8月5日に1度目の激しい崩壊は起きた。メンタルはとことんやられている。海外投資家は、あれ以来懐疑的で及び腰である。8月5日の暴落の理由がわからないことも、かえってメンタルダメージを深める結果となっている。

トランプ氏もアメリカも、もはや問題を解決できない

一方、市場から目を上げて、世の中を広く見てみると、バブル崩壊の最後の明確なきっかけ、ホイッスルとなる事件のリスクは高まっているし、1つに限らず、ありとあらゆる時限爆弾が目の前にある。

地政学リスクは、ロシア・ウクライナ、北朝鮮、中東、新たにシリアもある。余計なことに韓国も動揺している。そこへ、トランプ氏の登場である。トランプ氏は「ウクライナも中東も終わらせる」と言っており、それを信じたい人々は、それを理由に株価を上げている。これこそ、トランプという藁にもすがりたい投資家の気持ちを表しており、バブル崩壊はセンチメントから言って確定的だ。

それ以上に、トランプ氏が動く、何かをしでかそうとする、そのこと自体がヤバい。21世紀の世の中は、加速度的に複雑化している。だから不透明性も増し、わかっている問題も誰も解決できないのだ。それをトランプ氏が「俺がやる」といって解決できるはずがない。直近も唐突に大統領就任式に中国の習近平主席を招待すると発表したが、スタンドプレイ以外の何物でもない。

世界が単純な時代だったら、あるいは東西対立など、単純な二大対立構造なら、外野的な発想での直球解決ということもあるだろう。しかし、それは21世紀にはない。外交はいまやあまりに複雑で、身動きが取れない。

アメリカにも解決できる力などない。しかし、依然大国ではある。このポジションは、いまやもっとも難しい。下手に動けば、自ら世界を混乱に落としいれ、自分がいちばん打撃を被ることになる。しかし、世界を支配できるには程遠いどころか、最大のプレーヤーとして行動するにしては、絶対的に強いわけではない。ほかの国よりも相対的に少しだけ力があるにすぎない。

この状況で、トランプ氏は2期目ということで自信を持っている。かつ思い残すことなく、自分の好きなようにやる。そして、その目的関数は、これまでの外交の常識とも、政治の常識とも異なる。長期に世界がどうなろうと、かまわない。目先の手柄のために、何でも動き、成功したと思い込み、自慢するであろう。

地政学がいちばんのリスクだと思うが、中国経済、中国不動産市場の確実な崩壊もある。中国の影響は世界的に広がったために、実際に崩壊が明確になれば、ドイツだけでなく、多くのアフリカの国、島しょ国などの小国の多くが混乱することになるだろう。

欧州政治も言わずもがな、である。日本でさえ、おかしくなってきた。要は、選挙をすればするほど、まともなほうは負けるのである。民主主義の断末魔であり、既得権益の破壊という名の、秩序の崩壊である。

そして、金融政策も波乱含みだ。欧州は追い込まれ、利下げしても有効性がなく、日本も1回か2回の利上げの後は、どうしていいかわからず（そこにすら到達しないかもしれない）、アメリカでは、数回の利下げの後、どちらの方向に進むのか、予測できない。

2025年、地政学、政治、実体経済、中東、ロシア、欧州、中国どこから破綻が起こってもおかしくない。そして、本丸のアメリカも危ない。金融市場が無傷であるはずがない。

もっとも危ないのは暗号資産

いちばん危ないのはビットコインなどの暗号資産である。なぜか。ファンダメンタルズがない。「アメリカの紙幣にもファンダメンタルズはないから一緒だ、むしろ増発ルールが明確なほうが、分散型システムのほうが、民主的で信頼できる」、というのが、ビットコインが大好きな人々の主張であるが、しかし、ファンダメンタルズだけでなく、暗号資産には「信用」すらない。

アメリカ政府は嫌われているかもしれないが、同国の通貨には「信用」はある。何をアメリカのマネーサプライについて行っているか、これ以上ない、というくらい説明している。だが、ビットコインには何もない。ステーブルコイン（法定通貨などの安定した資産に価格が連動するように設計された暗号資産）ですら、発行者がすべてを本当にオープンしているか確かめようがない。

これまでの多くのスキャンダルから言って、信用しろというほうが難しい。勝手に信用するのは自由だが、そして、危ういものほど、バブルになりやすいから、これからトランプ氏の大統領就任で最後の暴騰をするかもしれない。だが、そこで暴騰したら、それこそ最後の宴になる。2025年、暗号資産は崩壊する。株よりも経済よりも、確実に崩壊すると予測できるのは、暗号資産だ。

暴落は、すぐに確実にやってくる

最後に言い訳をしておこう。バブルについての基礎知識も含まれているから、言い訳部分は読み飛ばしてもいいから、最後のお付き合いをいただきたい。

「小幡のバブル崩壊、暴落予言はいつも外れる」と言われるが、理由は2つある。1つ目は、2024年は、私に言わせれば、暴落予想は大的中だったのだが、その暴落が急激すぎて、8月1日、2日、5日の3日間で終わってしまったからだ。

日経平均先物で言えば、ほぼ4万円から3万円を割る寸前まで下落した。これは、普通ならば、1カ月程度で起きることで、その後、半年程度停滞が続き、そこから戻すというようなものが典型的だ。そういう形になれば、2024年末も停滞した状態で終わるから、2024年は日経平均が1万円も暴落した年と記憶されたはずだ。

これを単なる言い訳と取るのは自由だが、重要なことは、相場のファンダメンタルズも投資家のセンチメントも本質は弱い状況だった、ということであり、その処理が終わっていないから、暴落はしばらくないのではなく、すぐに確実にやってくるのだ。

第2に、一般的に株は10年のうち9年上がり続け、その後、大暴落し、調整を1年で終え、次の上昇局面へ向かうからだ。2008年のリーマンショックがそうであったし、2001年の同時多発テロや、アメリカのエンロンの破綻後もおおむね同じだ。

そして、1989年の冷戦終結後は、この9年程度の上昇局面は常にバブルとなっていた。バブル崩壊を世界的な量的緩和や世界的財政大出動によるバブルで誤魔化し、崩壊を先送りしてきたからだ。足元もまさにこれの繰り返しで、コロナショックも暴落からの停滞期は数カ月、反騰バブルは4～5年というところは短めだが、その分、激しく落ち、世界的な大規模金融財政出動により、激しいバブルとなって、崩壊を先送りしている状況だ。

だから、現在、大崩壊がいつ起きてもおかしくないのだ。

バブルが難しいのは、バブルの最中にバブルであるかないか判断できないからではない。バブルのさなかは、バブルだからこそ、みな群がってわれ先にと、バブルが崩壊する前に買って、そして打って逃げ切りたいと思っているからこそ、あせって投資するのである。だからこそ、盛り上がるのであり、また、最後に近づくほど、みな焦っているから、急激に上がるのである。

来年の末には、「2026年は暴落するか」という記事ではなく、「いつ日本株は復活するか」、という記事を書いていることを期待する。

本編はここで終了です。この後は競馬好きの筆者が競馬論や週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください。

競馬である。

いよいよ年末。とくれば普通は22日の有馬記念となるのだろうが、私はリーディングサイヤー争いが気になって仕方がない。何しろキズナが、社台グループ自身も驚きの大活躍で、いまやディープインパクトの仔として最高の後継馬で、ダートなど、ディープよりもいろいろな条件にタフなところもみせ、素晴らしい種牡馬となっているからだ。

キズナ産駒の少ない朝日杯はモーリス産駒から

私は、キズナという名前がいかにもで、かつ大震災と結び付けられたのを安直すぎると毛嫌いしていたため、種牡馬としても過小評価していた。しかし、母のキャットクイルは、私が過去に人生でもっとも応援していた生産牧場、早田牧場の至宝の血統を生み出したパシフィックプリンセスを母に持つ。

彼女はパシフィカスを産み、これを購入した早田牧場は、ビワハヤヒデ、ナリタブライアンの2頭のクラシックホースをパシフィカスから得た。もちろんナリタブライアンの父はブライアンズタイムで、サンデーサイレンスと双璧となり、Hail to reason系を日本に広めた。

パシフィカスとブライアンズタイムで社台グループに次ぐ2位の生産者となった早田牧場は「打倒社台」をぶち上げて、福島にJRA（日本中央競馬会）トレーニングセンターをもしのぐ天栄ホースパークを開場した。しかし、これらの財政的な無理がたたって、破産した。

その結果、皮肉なことに天栄ホースパークは社台グループの手に渡り、現在の社台グループの繁栄の最大の要素の1つになっている（ちなみに、ブエナビスタは早田牧場の生産馬のビワハイジの仔だが、ビワハイジは社台が引き取ってから大物を続出した）。

また、早田牧場は、パシフィカスの妹たちも次々と購入し、アサーティブプリンセス、トロピカルサウンドなどを購入した（私は、この2頭の牝馬の子供を一頭ずつ一口馬主として出資した）。しかし、いちばんの大物は、彼女たちの妹、キャットクイルで、こちらはノースヒルズが購入し、ファレノプシス、キズナを産んだ。

ということで、キズナは偉大な一族から出ており、底力もあり、私が大好きな血統であり、名前で毛嫌いしたのは大失敗だったというわけだ。パシフィックプリンセスの底力は、その父のDamascusから来ていると私は勝手に思っている。

となれば、15日の朝日杯フューチュリティステークス（京都競馬場、芝コース、距離1600メートル）は、キズナ産駒からと言いたいところである。

だが、8日の阪神ジュベナイルフィリーズは、キズナだらけだったのに、朝日杯はなぜかキズナ産駒は1頭だけで、かわりにモーリス産駒が3頭もいるのだが、その中では、人気のないタイセイカレント（8枠16番）を狙いたい。人気のアルテヴェローチェに前走は惜敗したが、上がり3ハロンの足はこちらが上で、逆転を期待する。単勝。

※ 次回の筆者はかんべえ（吉崎達彦）さんで、掲載は12月21日（土）の予定です（当記事は「東洋経済オンライン」にも掲載しています）

小幡 績（おばた・せき）／慶應義塾大学大学院教授。株主総会やメディアでも積極的に発言する行動派経済学者。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。著書に『アフターバブル』（東洋経済新報社）、『GPIF 世界最大の機関投資家』（同）、『すべての経済はバブルに通じる』（光文社新書）、『ネット株の心理学』（MYCOM新書）、『株式投資 最強のサバイバル理論』（共著、洋泉社）などがある。