担当者200名に聞いたプレゼントキャンペーンの商品単価、1000円以上2000円未満が最多に

2024.12.03

「抽選で●●名にプレゼント！」という謳う文句と共に打たれるプレゼントキャンペーン。こうしたキャンペーンはどのような目的で実施され、また、どんな商品がプレゼントの対象として選ばれやすいのだろうか？

MMD研究所はこのほど、企業のデジタルキャンペーンを支援するSBギフトと共同で、20歳～59歳で従業員数1,001名以上の企業の自社キャンペーン実施経験者200人を対象に「2024年企業のプレゼントキャンペーン実態調査」を実施し、その結果を発表した。

プレゼントキャンペーンの目的の上位は「顧客満足度の向上」「既存商品やサービスの販売促進」「新商品やサービスの販売促進」

20歳～59歳で従業員数1,001名以上の企業の自社キャンペーン実施経験者200人を対象に、プレゼントキャンペーン実施において重要視している実施目的を聞いたところ（複数回答可）、「顧客満足度の向上」が26.5％と最も多く、次いで「既存商品やサービスの販売促進」が25.5％、「新商品やサービスの販売促進」と「認知UPやブランディング」が25.0％となった。

プレゼントキャンペーンの商品の上位は「各種ポイント」「商品券・ギフトカード」「食料品・おかし・飲料」

20歳～59歳で従業員数1,001名以上の企業の自社キャンペーン実施経験者200人を対象に、プレゼントキャンペーンの商品を聞いたところ（複数回答可）、「各種ポイント」が29.0％と最も多く、次いで「商品券･ギフトカード」が21.5％、「食料品･おかし･飲料」が13.5％となった。

次に、プレゼントキャンペーンの商品単価を聞いたところ、「1,000円以上2,000円未満」が20.0％と最も多く、次いで「2,000円以上3,000円未満」が15.0％、「800円以上1,000円未満」が10.0％となった。

キャンペーンでデジタルギフトサービスを利用したことがある企業は18.5％

20歳～59歳で従業員数1,001名以上の企業の自社キャンペーン実施経験者200人を対象に、デジタルギフトの利用状況を聞いたところ、「大体の内容は分かるが､利用や利用の検討をしたことはない」が22.5％と最も多く、次いで「キャンペーンでデジタルギフトサービスを利用したことがある」が18.5％、「利用したことはないが､現在利用を検討している」が15.5％となった。

これをファネル分析で見てみると、「認知」は86.0％、「内容理解」は71.5％、「興味・関心」は49.0％となった。

続いて、プレゼントキャンペーンを実施した際の困ったこと・課題を聞いたところ（複数回答可）、「住所などの個人情報の取り扱いが発生するのが面倒」が27.5％と最も多く、次いで「キャンペーンの効果が出ているかどうかの効果測定がしにくい」が24.5％、「キャンペーンのWEBサイトの制作やキャンペーンシステム構築に費用がかかる」と「キャンペーンのWEBサイトの制作やキャンペーンシステム構築に手間がかかる」が19.5％となった。