DIME MAGAZINE
日本では学習指導要領の改訂により、2022年4月から小学校・中学校・高校での金融教育が義務化されるなど、金融教育の拡充が進んでいる。
ジェイ・エス・ビーは、学生の “リアルな学生生活”を明らかにすることを目的に、同社が運営する全国の学生マンションに入居する学生を対象にした「UniLife（ユニライフ）学生調査」を実施をしている。
第4回となる今回は、同社が運営する全国の学生マンションに入居する学生2,117名を対象に、学生の金融リテラシーに関する意識調査を行った。
学生の大多数が金融リテラシーを重要と感じているが、学びの機会は少ない
金融リテラシーの重要性さを感じるか尋ねたところ、重要さを感じると回答した学生は全体の約9割（92.3%）という結果となり、大多数の学生が金融リテラシーの重要さを感じていることがわかった。
一方で、金融に関する勉強をしている、もしくは受けたことがある学生は約2割（16.3%）という結果になり、重要さを感じる一方で、多くの学生が勉強をしていない、もしくは受けたことがないことが判明。
また、金融リテラシーを向上させるために、何を勉強すればよいかわかる学生は約2割（17.9%）の結果となり、多くの学生が何を勉強すればよいかわからないようだ。
このことから、金融リテラシーが重要であると考える学生は多くいる一方で、知識をつけるための教育機会は少なく、勉強方法なども分からない学生が多く存在することが分かった。
投資に興味がある学生は約5割、男子学生の約1割は投資経験があり
投資経験の有無について尋ねたところ、投資をしたことがある、もしくは投資をしたことはないが、興味があると回答した学生は全体の約5割（53.9％）という結果になり、約半数が投資に興味があることがわかった。
また、男女別で集計したところ、男性は約7割（66.8%）、女性は約5割（47.3%）が「はい」もしくは「したことはないが、興味はある」と回答。
投資をしたことがあると回答した男性は約1割以上（11.4%）女性は1割未満（4.2%）という結果になり、投資に興味がある学生は性別によって差が出ていた。
円安、円高の意味についての理解を尋ねたところ、はいと回答した学生は全体の約8割（81.8％）という結果になり、多くの学生が円安、円高について説明できることがわかった。
また、男女別で集計したところ、男性は約9割（85.5%）、女性は約8割（79.6%）が「はい」と回答し、性別によって若干の差が出でいた。
調査概要
調査期間：2024年9月10日（火）～2024年9月17日（火）
調査方法（集計方法、算出方法）：インターネット調査
調査対象：当社が運営する全国の学生マンションに入居する学生2,117名（大学、専門学校他）
※本調査レポートの百分率表示は小数点第1位で四捨五入の丸め計算を行っているため、合計しても100％にならない場合がある。
構成／Ara
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