キャッシュレス化が進む中、クレジットカードや電子決済の多様化により「ポイント」がますます身近になってきている。
また、従来の各サービスが発行するポイントに加えて、共通ポイント発行元の各社による「経済圏」の形成や、交通、流通などの様々な業界でポイントが発行されるようになった。
GMOインターネットグループのGMOメディアは、こうした状況下での消費者行動の変化を明らかにするため、2024年7月30日に20代から60代の男女2,011名を対象に「ポイントがユーザーに与える影響」に関する調査を実施したので、結果をお伝えしよう。
82.5%の人がポイント機能があることで「サービスを継続して利用するようになる」
ポイ活の実施有無について聞いたところ、85.5%の人が「意識してポイ活している」と回答した。
ポイント機能があることによるサービスの継続利用への影響を聞いたところ、「積極的に利用するようになる」と回答した人は36.0%、「ある程度利用するようになる」と回答した人は46.5%となり、82.5%の人が継続した利用意欲を持つと回答。ポイント機能があることで、サービスの利用促進に繋がるようだ。
利用促進するポイント交換先1位は「ギフトカードやキャッシュバック」
どのようなポイント交換先があると利用促進されるか聞いたところ、「ギフトカードやキャッシュバック」(75.6%)が最も多く、「無料利用券や割引券」(47.1%)が続いた。
「アップグレードや追加サービス」(17.7%)と「特別イベントや限定オファー」(13.0%)は10%台に留まり、付加価値となるサービスや特典よりも、現金の代わりとなるような交換先が利用促進に繋がることが分かった。
ポイントを貯められるサービスを選ぶ理由を聞いたところ、「ポイントの有効活用ができるから」(56.6%)や「貯めたポイントを他のポイントに交換できるから」(46.1%)が多くなり、ポイントの使い勝手の良さが重視されているようだ。
また、「他のサービスと比較してお得だから」(39.6%)や「割引を受けられるから」(27.4%)といった経済的なメリットを求める声も多く見られた。
「サービスを選ぶ際にポイントは関係ない」との回答は9.6%にとどまり、90%以上の人がポイントの活用方法を工夫していることがうかがえる。
4人に1人は貯まるポイントが「99円以下」でもサービスを利用したい
どの程度のポイントが貯まるとサービスを利用したいと感じるか聞いたところ、「100円~999円」(29.8%)が最も多く、「1,000円~4,999円」(29.4%)、「99円以下」(25.2%)と続いた。
ある程度のポイントを求める人がいる一方で、4人に1人が少額のポイントでもサービス利用の動機となることが判明。
ポイントを貯めるためにどの頻度でサービスを利用しているか聞いたところ、「毎日」が43.2%と最も多い。週に1回以上利用している人と合わせると81.7%となり、多くの人が日常的にポイントを貯めるためにサービスを利用していることが分かった。
調査概要
集計対象:20代から60代の男女 2,011名
調査期間:2024年7月30日(火)
調査方法:インターネット調査
調査主体:GMOリサーチ&AIが運営するinfoQで調査
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構成/Ara