9割の人が「災害時にインターネットにつながらないと不安」、今から準備しておくべき対策は？

〝つながる備蓄〟術に対する意識調査結果

災害時の情報収集には避難指示や気象警報、緊急地震速報の情報を得ることができる災害用アプリが有効だ。

そこで災害用アプリのインストール状況について聞いたところ「インストールしている」と回答したのは25.3%と、昨年よりも4%増加していた。

また、災害用アプリをインストールしている人の68.3%は災害時に備えて、実際にアプリを利用していた。

災害時の停電における”電気の備蓄”として、スマホを充電する機器を用意しているか聞いたところ、57.3%が「用意している」と回答。昨年（50.8%）よりも対策が進んでいた。

続いて、実際に用意している充電機器を聞いたところ、「繰り返し充電タイプのモバイルバッテリー」（58.5%）が圧倒的に多く、次いで、「乾電池式モバイルバッテリー」（16.6%）、「コンセントが使えるポータブル電源」（10.9%）の結果となった。

携帯キャリアが災害時に無料開放する「00000JAPAN」（ファイブゼロジャパン）は、スマホが圏外になったとしてもインターネットを利用することができる公衆無線LANサービスだ。

この公衆無線LANサービス 「00000JAPAN」を知っていると回答したのは13.8%と、昨年の調査結果（11.5%）とほぼ同水準の認知に留まった。

日頃からコンビニや駅などの公衆無線LAN「00000JAPAN」の提供場所を確認していると回答したのは17.3%となり、こちらも昨年（15.8%）と同程度の結果となっている。

調査概要
調査手法／インターネット調査
調査名称／NURO 光「いざという時のインターネットの使い方に関する調査 2024」
調査期間／2024年7月9日～2024年7月10日
対象者／＜1＞2011年以降に震度6以上の被災経験がある全国20代以上の男女200名、＜2＞震度6以上の被災経験がない全国20代以上の男女200名
出典／ソニーネットワークコミュニケーションズ調べ

関連情報
https://www.sonynetwork.co.jp/corporation/sustainability/socialactivities/anti-disaster/

構成／清水眞希