DIME MAGAZINE
ソニーネットワークコミュニケーションズが提供する高速光回線サービス「NURO 光」は、2023年に続き、9月1日の「防災の日」を前に、2011年以降震度6以上の被災経験がある（以降、災害経験者）200名と、震度6以上の災害を経験したことがない（以降、災害未経験者）200名の計400名を対象に、「いざという時のインターネットの使い方」についてオンライン調査を実施。
結果をグラフにまとめて発表した。
なお同社では＜令和版「ネットの防災マニュアル」＞（https://www.sonynetwork.co.jp/corporation/sustainability/socialactivities/anti-disaster/）も公開している。
災害に対して在宅・外出を問わずに〝つながる備蓄〟術を備える必要
災害経験者に、被災した際どこの場所にいたか聞いたところ、在宅・外出の回答がほぼ同数であったことがわかった（在宅：40.0％、外出：42.9％）。
また当時のインターネットの接続状況を聞いたところ、38.0%が「つながらなかった」、33.5%が「つながりづらかった」と回答しており、約7割 (71.5%)が被災当時のインターネット接続環境に不便さを実感していたことが明らかになった。
さらに被災当時、在宅していた人の約5割(55.6%）、外出していた人の約8割(80.7%）が、インターネット接続に支障をきたしたと回答。
このように在宅・外出関係なく十分なインターネット環境を整えることが難しいため、災害時に備えた “つながる備蓄”術を把握しておく必要があると言える。
■約9割が「災害時にインターネットにつながらないと不安になる」と回答
災害時にインターネットがつながらないと不安だと回答したのは全体の約9割 (88.1%)という結果になった。不安な理由として最も多く挙げられた回答は、「コミュニケーションツールが使えず、家族や知人、同僚などの安否確認ができない」（58.8%）だった。
さらに災害経験者と災害未経験者で、主な不安な理由を比較すると、災害経験者は「コミュニケーションツールが使えないこと」に関する回答が上位を占める一方で、災害未経験者は「情報検索ができないこと」に関する回答が目立ち、“実際の経験”と“未経験ゆえの予測”による不安には乖離があることがわかった。
災害経験者が「コミュニケーションツールが使えない」ことに最も不安を感じたことからもわかるように、インターネットの個人利用が制限される場合に備えて、手書きのメモなどデジタルツール以外での連絡先の管理や、パソコンが設置されている避難所の把握等、 〝人と情報とつながる備蓄〟術が改めて重要であると考えられる。
■「インターネットが接続しなかった場合の対策ができている」は2.5%
今年に入ってからも地震や水害などの災害が多数発生していることを受け、昨年と比較して災害に対する警戒意識を聞いたところ、19.0%が「とても警戒が高まった」、56.0%が「やや警戒が高まった」と回答。約8割（75.0%）が警戒意識の高まりを感じていた。
さらに、直近30年で南海トラフや首都直下地震など大地震の発生が高確率で予想されていることを知っているか聞いたところ、80.8%が「知っている」と回答しており、昨年（74.3%）よりも1割ほど災害に対する警戒意識が高まって売ることが判明した。
人々の災害に対する警戒意識が高まっていることが明らかになった一方で、災害時にインターネットが接続しなかった状況に備え、実際に対策ができているという回答はわずか2.5%に留まっていた。
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